著者

四海 澪 河合 亜矢子 柴 直樹 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.201910, pp.183-186, 2019

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<p>本研究は、アクティブラーニングの1つである問題解決型学習(PBL)において、学習者の同質性や多様性が学習者に活発な発言をもたらす影響を実証する。データは、社会人を対象にしたサプライチェーンマネジメントゲームで得られたアンケートデータを用いた。多変量解析を行った結果、学習者が関心を持つ分野の同質性や、職業経験の多様性が高いほど、学習者の活発な発言を促進することを実証した。本研究は、組織学習論に基づいて、PBLにおいて学習者の活発な発言をもたらすチーム構成を提案したことに理論的・実務的貢献がある。</p>

著者

山口 耕平 山口 和泰 木村 かおり

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.132-135, 2018 (Released:2018-12-25)

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データドリブンのマーケティングや経営が当たり前のように行われるようになっている。使われるデータは自社で収集・利用できるファーストパーティーデータの他、SNS等企業にとって企業が関係しない組織等により収集されたサードパーティーデータがある。本稿ではサードパーティーデータの経営リスクから見られる問題を指摘し、自社が自由に利用可能なファーストユーザパーティーデータを中心に考えるデータ活用の在り方を紹介する。

著者

齊藤 史哲 石津 昌平

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.181-184, 2014 (Released:2014-08-06)

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ベネフィットセグメンテーションは,年齢,性別,職業といった要因に基づく分析ではなく,効用や利用目的といった顧客のベネフィットに着目した市場セグメンテーションの考え方である.これをマイニングの観点からとらえると,教師あり学習が有効になる.しかし,市場分析ではベネフィットと顧客特性の対応付けが重要であり,一般的な教師あり学習モデルはここでは有効に機能しない.そこで,本研究では教師あり自己組織化マップを用いてベネフィットに基づいた方法を提案する.ここでは,ベネフィットを教師信号としてセグメンテーションを行い,さらにそのセグメントの構成内容を2次元平面に配置して可視化することで分析者の理解を支援する.

著者

小笠原 泰

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.209-212, 2017 (Released:2017-05-31)

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SNSやUberに代表されるE2Eのマッチングプラットフォーム、技術としてはブロックチェーンに代表されるような脱中心的なシステムの一般化によって、末端と末端によって支えられるアーキテクチュア内における信頼構造が「シェア」をキーワードとして確立されていく中で、その信頼によって享受されるメリットに相応して、参加者のプライバシーに関する認識がどのように変化し、延いては、その信頼構造を維持するシステムの形態がどのようになるかについての詩論的考察を行う。

著者

貴島 文緒

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.263-266, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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本研究の目的はITエンジニアの転職希望意識が形成されるまでのプロセスを分析し,仕事にやりがいを感じながら組織への定着を促す要因を特定することである.ITエンジニア特有の要因を導出するため,インターネットアンケートをITエンジニア500名と経理,総務,人事職に就く500名と対象に実施し,対比を行なった.結果として,ITエンジニアと人事職の転職希望意識形成プロセスは類似していること,ITエンジニアと経理・総務には「生活と仕事のバランスへの重視」に差があることが分かった.

著者

松木 知徳 中村 潤

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 PACIS2018主催記念特別全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.67-70, 2018 (Released:2018-08-31)

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日本国内の飲食業界は慢性的な人材不足に直面しており、非正規社員のモチベーションを高め、戦力化するかがビジネス上の重要課題となっている。本研究は日本の飲食業界における非正規社員をとりまく組織内の関係性について調査研究をしたものである。組織内の関係性は従業員満足を高め、その結果が顧客満足、従業員の行動、さらには業績にも大きく影響を及ぼすとの仮説を立て、調査検証を行った。本研究ではリーダーシップや職場の関係性および従業員のモチベーションや行動について、飲食大手3社からアンケート調査を行い、マネジメントモデルにあてはめながら共分散構造分析を踏まえて考察を行った。

著者

高島 幸成 荻林 成章

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.177-180, 2014 (Released:2015-01-30)

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景気循環およびGDPに及ぼす減税の影響を再現するためのモデル条件について一連の計算機実験により検討した。その結果、景気循環を再現するための必要条件は投資に際しての信用創造がモデルに内包されていること、またGDPに及ぼす所得税減税効果再現のための必要条件は政府による非効率な支出がモデルに内包されていること、GDPに及ぼす法人税減税効果再現のための必要条件は政府による非効率な支出に加えて、減税による利益剰余金を支出するメカニズム(経営者報酬、設備投資における自己資金使用)が内包されていること、であることがわかった。このことは特定のマクロ現象を再現するために必要不可欠なモデル構造が存在することを示している。

著者

田中 宏和

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.317-320, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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多くの企業では働き方改革の必要性が求められている。しかし、その多くは残業時間の短縮や福利厚生の充実に力点が置かれており、個人が自分らしく生き生きと働くことに対する配慮はあまりなされていない。本来、組織は利益を追求するために個人の組織化を行うため、個人が自分の人生のなかで自己を探求し成長していく過程については組織マネジメントの対象とはなっていない。そこで、本研究では、先行研究である内容モデルと過程モデルをもとに、組織マネジメントに埋め込むべき、自己探究モデルを考察する。

著者

森田 勝弘 木内 里美 奥村 裕一 有馬 昌宏 島田 達巳 重木 昭信 土肥 亮一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.8, 2010 (Released:2010-06-14)

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経営情報学会では、2008年4月より「官のシステム」特設研究部会を立ち上げ、2年間にわたり我が国の政府機関及び地方自治体における情報システムのガバナンス問題に焦点を当て、現状の問題点と今後の在り方についての研究を進めてきた。本セッションでは、その研究部会メンバー有志によるプレゼンテーションとパネル討論を通じて、電子政府・自治体の課題を整理し、提言をまとめる。

著者

梅澤 克之 石田 崇 中澤 真 平澤 茂一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 PACIS2018主催記念特別全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.35-38, 2018 (Released:2018-08-31)

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近年,授業と宿題の役割を「反転」させ,授業時間に先立って知識習得(自習)を済ませ,教室では知識確認や問題解決学習を行う授業形態をとる反転授業が注目され始めた.我々は,学生が自宅で自習を行うときに学習ログを取得し,学習時間と理解度の関係から学生を複数のグループに分類した上で教場での授業を行うグループ分け反転授業を提案し,提案方式と反転授業ではない従来の講義形式,および反転授業ではあるがグループ分けを行わない授業との比較評価を行ってきた.本論文では,いままで提案してきたグループ分け反転授業を16週間の実授業へ適用し、有効性を評価する.

著者

山岸 祐貴 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.234-237, 2018 (Released:2018-05-31)

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近年、仮想通貨が日本国内でも注目されてきている。しかし、マウントゴックスの巨額のビットコインが消失したといったネガティブな事件の影響もあり、日本国内では悪い印象をもたれていることが少なくない。また、仮想通貨の流通には、決済のファイナリティや投機的な値動きが課題になる。更に日本ではキャッシュレス化が遅れているという環境面も考慮に入れる必要がある。一方、仮想通貨やその応用のブロックチェーン技術には我々の生活を豊かにする可能性を含んでいる。本報告では、日本国内における仮想通貨の流通とそれに伴うブロックチェーンの活用について考察していく。

著者

河合 亜矢子 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.233-236, 2017 (Released:2017-05-31)

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アウトプットがインプットより遅れて生じることを“遅れ”といい、サプライチェーンシステムの動的特性を分析する研究において、”遅れ”はしばしばプロセスリードタイムと同義として扱われる。しかしながら、サプライチェーンマネジメント(SCM)の意思決定プロセスを含めたシステム全体という視点で見ると、より広い意味で“遅れ”を捉えることで、受発注の流れと物の流れの相互作用のみならず、意思決定プロセスがサプライチェーンシステム全体に及ぼす影響を分析できると考えられる。本報告では、SCMゲームの実施によって収集したゲーミングデータを解析することによって、サプライチェーンシステムにおける新たな“遅れ”構造の同定を試みる。

著者

岡本 隆 園田 雅江 曽我 亘由 深堀 秀史 垰 康介

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.195-198, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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近年,大学におけるキャリア教育の重要性が高まり,インターンシップをカリキュラムに取り入れることは一般的になっている.大学および企業の多くは,インターンシップによって学生が社会人基礎力を身につけることを期待している.また学生の社会人基礎力の自己評価が向上することも期待されている。本研究では,短期のインターンシップに焦点を当て,大学生の社会人基礎力の自己評価の変化を検証する.

著者

平野 雅章

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.271-274, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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従来の「科学研究の研究」では、国または研究者および研究チームを分析単位として、説明変数としてのインプットとして予算、制度や科学者・研究者等を、被説明変数としてのアウトプットは研究成果(論文、特許など)を考え、それらの間の関係を分析してきた。本研究では、分析単位として従来見過ごされてきた大学や研究所などの研究機関(組織)を取り上げ、経営学の知見を援用することにより、研究機関の組織特性をモデレイタとして、組織特性が研究成果に及ぼす影響を、定性的かつ定量的に分析するモデルを作成する。

著者

佐々木 康浩

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.201-204, 2017 (Released:2017-05-31)

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業務プロセスの改善として、1990年代にBPR(ビジネスプロセスリエンジニアリング)、2000年代にBPM(ビジネスプロセスモデリング)が試行された。2014年頃から「新テレワーク(モバイルワーク)」が進められたが、ホワイトカラーの生産性向上に貢献したとは言えない。そこで、我々はロボット技術(広義のAI)を応用することで、オフィスワークの飛躍的な業務処理能力の向上を企図してはどうかと考えた。これをRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)と呼ぶ。RPAの技術的な動向と我が国企業での取り組みについてサーベイし、一部の実証実験を試行したので、本稿では概要と考察を記す。

著者

柴 直樹 後藤 雅樹

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2009年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.32, 2009 (Released:2009-11-14)

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シャープレイのラベル法を応用し,3×3以上の双行列を持つ一般の有限ゲームについて, コンピュータによる数値計算により混合戦略まで含めたナッシュ均衡を求めるプログラム を作成したので,報告する。非協力有限ゲームにおいて,混合戦略まで含めたナッシュ均 衡を解析的に求める方法は,2×2の双行列を持つゲームについてはよく知られている。 また,3×3以上のゲームについても,シャープレイによるラベル法が有効とされている。 しかし,ラベル法により均衡を求める手順は煩雑であり,一般の有限ゲームに対して適用 できるわけではない。そこで,ラベル法による手順をコンピュータ上に実装し,数値計算 により3×3の双行列を持つゲームについて,十分に実用的な精度で高速に近似解を求め ることに成功した。この方法を用いれば,さらに4×4以上の大きな双行列をもつゲーム にも利用できる可能性がある。

著者

安田 一弘 坂爪 裕

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2011年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.210, 2011 (Released:2011-07-12)

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本研究では、製品アーキテクチャのダイナミック・シフトを前提として、HDD用モータの中インテグラル度と外インテグラル度の推移を時系列で数値化し、インテグラル度の上昇・低下局面で、日本電産がそれぞれどのような企業行動を採用し、競争優位性を築いてきたかを分析している。その結果、日本電産は単にモジュラリティの罠を回避するだけでなく、意図的に競争相手を罠に陥れ、低価格戦略やパテント戦略を講じて事後的に追い打ちをかけることで、競争優位性を獲得してきたのではないかという着想が得られた。

著者

沢田 大樹 木嶋 恭一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2003年度秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.13, 2003 (Released:2004-05-11)

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片方のプレイヤーが相手の主観について誤認識しているような2人ゲーム、特に、この誤認識を解消することがいずれのプレイヤーにとっても利得の増加に繋がるようなゲームにおいて、誤認識解消のために仲裁行為が果たす役割について、ハイパーゲーム理論を用いて分析する。そのような典型的な状況を考え、そこでは、仲裁者を用いずプレイヤー同士が直接に情報交換を行う形式のプレコミュニケーションによって誤認識を解消することは不可能であるが、仲裁者を介して間接的に情報交換を行う形式のプレコミュニケーションによって誤認識を解消することは可能であることを示し、その意味について考察する。

著者

竹田 陽子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.69-72, 2018 (Released:2018-12-25)

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本研究では、技術者、ビジネス企画者、クリエイティブ職種が創造プロセスの8段階(Sawyer, 2012)において、思考モード(各種の言語化、イメージの内的表象、他者視点取得など)をどのように使い、業績への貢献、革新性、ユーザーの評判等の成果にどのような効果を及ぼしているのかを、質問票調査(3職種合計n=800)に基づき探索した。その結果、各職種、各プロセス段階で使われる思考モードには大きな違いが見られ、パフォーマンスを向上させる思考モードは、技術者では問題認識段階でユーザー視点の思考が効果的であることなど、実態としてあまり使われていない思考モードが数多く有意に働いていた。

著者

高山 理璃子 菅 愛子 高橋 大志

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 PACIS2018主催記念特別全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.28-30, 2018 (Released:2018-08-31)

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近年、主要な情報ソースの一つであるニュースと株式価格変動について数多くの研究が報告されている。筆者らはこれまで韓国株式市場を対象とし個別企業ニュースと資産価格変動の関連性について分析を行ってきた。本研究は、高頻度データを分析対象とし、深層学習の主要な手法の一つであるLSTMを通じ、個別企業ニュースおよびマクロ経済ニュースを用い、テキスト分類精度の向上について検討を試みたものである。