著者

中里 弘穂

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2008年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.29, 2008 (Released:2009-01-07)

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「地方都市に立地するソフト開発IT企業の競争優位性」 ソフトウエア開発を主体としたIT企業は、都市部、特に東京に集中して立地している。これは立地論から取引コストの節減として説明できる。しかしながら日本国内において、地方都市に本社を立地し、成長・発展しているソフト開発を主体としたIT企業が少ないながらも存在する。 本研究は、地方都市に本社を立地するソフト開発主体のIT企業(上場企業)に焦点を当て、「なぜ地方都市に立地しているのか」「地方都市の不利な条件をどのようにして有利なものに変換しているのかを」を考察する。その上でIT産業振興による地方都市の活性化の方向性を導くことをねらいとする。

著者

高橋 浩

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.19, 2005

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ユビキタス時代に向けて、「リーチ・リッチネス・トレードオフ解消」という典型的インターネット効用モデルの限界について議論する。今後、多様なネットワーク環境並存、多様な利用シーン拡大は従来モデルだけで解釈できない様々な利用環境への木目細かな対応、利用シーンにふさわしい顧客カスタマイズを要求する。但し、「リーチ・リッチネス・トレードオフ解消」モデルがあまりにも成功したため、ローカル環境へのチューニング・コストが増加しても、殆ど無償で提供してしまったサービスを俄かに変更し、新たな対価を要求することは出来ない。その結果、嘗て製造業でマスプロダクション製品が普及した後にマスカスタマイゼーションが必要になったのと同様に、リーチ・リッチネス・トレードオフ問題が復活し、わずかな対価で大量カスタマイズ競争が起きる。この変化への対応は各地域・国レベルのビジネス慣行、組織的能力に関係する。

著者

宗平 順己

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.291-294, 2018 (Released:2018-12-25)

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ディープラーニング登場によりAIの適用が急激に拡大してきており、様々な企業が導入にチャレンジしているが、実際には導入以前にはわからなかった課題に直面していることが多い。本論では論文等で議論されている人工知能導入の課題を整理したうえで、筆者が実際に直面した課題との相違点を明らかにし、今後の研究課題を提言する。

著者

濱口 颯 飯沼 守彦 大江 秋津 柴 直樹

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.144-147, 2018 (Released:2018-12-25)

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ゲームアプリ市場がスマートフォンの普及とともに急成長を遂げた。ゲームアプリの中心となる収入源は、アプリ内課金と広告収入である。本研究は、収益予測が困難であると言われている前者のみに焦点を当て、プレイヤーの課金行動とプレイヤー間の相互作用を含むマルチエージェントモデルを作成することで、ゲームアプリ市場における収益のメカニズムを明らかにすることを目的とする。プレイスタイルの違いが課金行動に影響を与えると考え、モデルでは4タイプのプレイヤーを想定した。シミュレーションの結果、非課金者の減少が課金者の課金行動を誘発し、非課金者の増加が課金者の課金行動を抑制するということなどが観測された。

著者

荻林 成章 高島 幸成

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.85, 2010 (Released:2010-11-15)

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著者らは先に企業、消費者、銀行エージェントを内包し、価格・生産量・投資をエージェントが自己調整する人工経済エージェントベースモデルを構築し、景気循環などの現実の経済挙動と同様の振舞いが再現されることを明らかにした。本研究では上記モデルを産業連関表及びGDPの計算が行えるように改良し、GDP及び景気変動は投資に伴う銀行からの資金借入を伴う市場流通資金量と、消費者の可処分所得による需要量、及びこれら要因の周期的変動によって説明できることを明らかにし、これらの結果から現実経済の景気循環に及ぼす諸要因の影響について考察した。

著者

南波 幸雄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2005年度春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.63, 2005 (Released:2005-09-09)

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企業情報システム(EIS)の再構築について,プロジェクト管理の視点からの報告は多いが,アーキテクチャの視点でのアプローチは少ない.本報告では,EISの再構築について,企業レベルのアーキテクチャをとらえる「EIS都市計画アプローチ」を適用し,その視点から考察する.具体的には,EISアーキテクチャを記述するための,「構造」,「部分と全体」,「内と外」の3つのビューポイントから,ERPの導入などのEIS再構築事例を分析し,移行計画としてのEISシナリオの適用性と考察し,その問題点と今後の方向性について検討する.

著者

石田 和成

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.57, 2010

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スマートフォンとソーシャルメディアの普及により,インターネットにおける位置情報は拡大の一途をたどっている.本研究は,ブログでの位置情報付き写真およびツイッターでの位置情報を利用し,人々の行動に関する地域的,時間的な類似点,相違点の分析を行う.そのため,得られたデータを,都道府県毎,時間毎に集計し,写真撮影,ブログ掲載,位置情報登録について,地域別に時間的関連性を分析する.その結果,撮影投稿時刻の相互相関については,関東,関西ともに,ビジネスセンターにおいては撮影直後に投稿する傾向が,ベットタウンでは撮影投稿時間の差が長い傾向が見られた.また,位置情報サービスと画像撮影投稿との関係について,ツイッターでの位置情報登録は,写真撮影よりもブログ投稿と時間的相関が高い傾向が見られた.

著者

後藤 美香 尾身 祐介 末吉 俊幸

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2008年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.104, 2008 (Released:2008-08-07)

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本研究では,わが国製造業の大企業219社について,2004年度から2006年度の3期間のデータを用い,トービンのqで計測した企業価値と研究開発費用(R&D)の関係を分析する.そのために,サンプル企業をトービンのqが高いグループ(第3四分位より大)と低いグループ(第1四分位より小)の2つに分類し,これらに判別分析を適用する.分析結果から,R&Dが企業価値に与える影響を検証することに加え,利益率や資本構成,企業の所有構造など,他の変数についても,企業価値にどのような影響を及ぼしているのか分析する.

著者

幸野 純也 樋口 美玲 細谷 竜一 神岡 太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.214-217, 2018 (Released:2018-05-31)

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本研究では、ソーシャルネットワーク分析手法により、Facebook上であるブランドが他ブランドのページの「いいね!」ボタンを押すことで形成されるブランド間ネットワークを分析した。スポーツブランド7種を対象に分析した結果、Facebook上でのブランド間ネットワークの構造にはいくつかのパターンがあることを発見した。加えて、特定のブランドは積極的にFacebook上でのネットワークを形成・拡大することで、ソーシャルネットワーク空間での露出増加を図っていることを発見した。一連の分析を通じて、Facebook上のブランド戦略に貢献し得る実務的な考察を行う。

著者

森本 千佳子 渡辺 知恵美 櫻井 浩子 木塚 あゆみ 永瀬 美穂

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.261-264, 2015

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近年、企業では性別・年齢・価値観など人材の多様性を活かし、働き方を改革するダイバーシティの取り組みが進められている。女性の積極的な活用もその中の一つである。しかし、IT 業界ではこの5 年間のうち女性社員の割合はほぼ12%前後の横ばい、企業の半数以上で管理職全体における女性管理職の割合は10%以下という現状にある。このような要因として、仕事と家庭の両立が困難、「技術者」としての将来のキャリアが描けないなどが考えられる。本研究では、女性IT技術者へのインタビュー調査を通して得たキャリアパスの課題について整理し、環境に応じた臨機応変(アジャイル型)のキャリア開発について提案する。

著者

中條 尚子 木嶋 恭一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.14, 2006

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本研究では、実在のネットショップビジネスの事例研究を行い、ネットショップビジネスの発展のメカニズムをエージェントベースの視点から定性的に分析し、そのビジネスの発展と顧客との関係を検討する。事例のネットショップのビジネスでは、その顧客をエージェントとして捉えた。その事例では、優良顧客がネットショップの商品に価値を付加する活動を自律的に行い、インターネットのWebページから情報発信をしている。優良顧客を中心とするエージェントの自律的活動は結果的に、新規顧客の発掘とネットショップのビジネス発展に結びついている。本研究では、このメカニズムの分析と他のネットショップへの適用可能性も議論する。

著者

藤井 宗幸 一宮 誠

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.58, 2011

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先日起きた中国の高速鉄道事故や2005年のJR西日本福知山線脱線事故をはじめ、鉄道事故は近年においても後を絶たない。また事故後の対応についても、疑問視する声が上がっている。これは単に事故への安全対策についてだけではなく、それを運用する組織についても問題があると考えられる。 本報告ではJR福知山線脱線事故を事例として、事故原因の背景にあったシステムエラーを明らかにする。さらに他の鉄道会社のマネジメントや安全対策と照らし合わせながら、JR西のマネジメントの問題と課題について明示し、組織に伏在する構造慣性を考察する。最後にJR西の果たすべきCSRについて遡及した上で、今後の組織の運用システムを提言したい。

著者

野村 拓治 松田 千恵子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.333-336, 2018 (Released:2018-05-31)

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本研究は、完全子会社化がその後の子会社の業績に与える影響を明らかにすることを目的とする。親会社による上場子会社の完全子会社化は、親会社と子会社の双方に、子会社が上場を維持する以上の効果があると説明され実施されている。しかし、完全子会社化後の業績情報は入手困難とされあまり検証されてこなかった。本研究では、公的許認可取得事業者の情報として開示されている資料から業績情報を取得し、それを用いて完全子会社化前後の当該企業の業績比較、および上場維持企業との比較を行っている。完全子会社化後の子会社の業績に関して、親会社の主張する効果は見られないこと、子会社から親会社への富の移転がなされている可能性を示す。

著者

荒井 恵佑 角埜 恭央

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.74-74, 2009

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本稿の目的は、Jリーグの収益構造を理解し高収益ビジネスモデルの仮説を構築することである。そのため、広告料収入、入場料収入、Jリーグ配分金などの収入、および人件費、リーグ運営費、一般管理費などの支出といった収益構造に関するデータ分析だけでなく、スター選手の数、得失点差、リーグ戦の順位などの情報についても分析する。分析の結果、近年好業績の浦和レッズは、継続的な戦績とファンサービスに基づいて、観客動員数の増加へとつなげる好循環を実現していることが分かった。一方、資金難に直面する地域クラブのなかにも、大分トリニータのようにポテンシャルのある若手選手を育成し移籍させることによってビッグクラブへのステップを模索しているケースも見つかった。

著者

喜田 昌樹

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2002年度春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.2, 2002 (Released:2003-09-19)

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組織的知識構造に関する理論的な研究は認知的組織科学を中心に、ナレッジマネジメント論や組織学習論などにおいても進んでいる。しかし、知識構造を測定するという問題は残されている。本稿では、組織的知識構造を測定し、分析するための枠組みを構築する。その中心となるのが、認知マップと呼ばれる研究方法である。今回の発表では、認知マップの概要、代表的な種類、作業手順などについて説明する。最後に、この分析方法の位置付けについて議論し、組織的知識構造研究における実証研究の方向性を示す。それは、ケース分析と本稿で取り上げた認知マップによる分析を統合して用いることである。 (著者抄録)

著者

石野 泰輝 木嶋 恭一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2002年度春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.1, 2002 (Released:2003-09-19)

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本稿の目的は、伝統的なマネジメント手法であるPDCA (Plan, Do, Check, Act) サイクルより効果的に問題状況変革を支援する手法を経営コンサルティングの領域において提案することである。PDCAサイクルは, 問題状況の定義を所与とするハード思考の手法であるため、問題状況の設定を十分に扱えない。ここで, ソフトシステムズ方法論を踏まえたPMDA (Picture, Model, Debate, Act) サイクルを提案する。このPMDAサイクルは, 問題状況の改善に有効な点で、ナレッジマネジメントの知識変換プロセスに実践的含意を与える。

著者

吉田 武稔

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2002年度秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.90, 2002 (Released:2003-01-17)

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ソフトシステム方法論は知識を入出力とする変換装置であるという見方に加えて、知識そのものであるという知識の二重構造の仮定を提案する。その上で、ソフトシステム方法論およびその実践を知識とみなし、それをナレッジマネジメントの視点に立ち考察する。この考察から、ソフトシステム方法論がナレッジマネジメント実践の方法論となる可能性を明確にする。

著者

布施 匡章 宗平 順己

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.29-32, 2015

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クラウドコンピューティング等のIT技術の進展と、スマートデバイスやソーシャルメディア利用の広がりに伴って、企業では、ITシステムの管理・運用を外部委託し、IT部門にはITを活用したビジネス創造を求める風潮が強まっている。そこで必要なスキルが「顧客価値」の実現である。本稿では、サービスデザインの手法を適用したワークショップ形式のビジネス創造セミナーを通じて、参加者の意識とサービスデザイン手法の有用性、セミナー実施によって得られた知見等について報告する。

著者

太田 博三

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.22-25, 2017 (Released:2017-11-30)

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ビックデータの時代が到来して数年が経過する.さらに,ここ数年の深層学習の発展は目覚しいものがあり,画像処理の分野だけでなく,自然言語処理や音声認識の分野まで及んでいる.本考察では,文章生成を実践し,そこで用いた主に3つの手法を比較考察する.1)マルコフ連鎖,2)自動要約,3)ディープラーニング(RNN/ LSTM)による文章生成.課題として,課題として,文と文とのつながりが不自然であることが検討される.実務で通用する自然な文と文とのつながりを検討する.

著者

芝野 治郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2005年度春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.21, 2005 (Released:2005-09-09)

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昨年秋(平成16年)および一昨年、中小企業でのバランススコアカード(BSC)の導入を支援する機会を得た。大企業とは違った、中小企業でのBSC導入の問題点がいくつか明らかとなったので、それらを集約し、解決策を検討したい。またBSCの導入を通じて、BSCが経営管理上に持つ意義もいくつか明らかとなってきたので、特にそれらの中で、従来の経営管理論で見過ごされてきたものについて取り上げてみたい。これらを総合することにより新しい経営管理論の体系を構築するきっかけになることを期待している。