著者

政岡 伸洋

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学総合研究所紀要 (ISSN:13405942)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.31-51, 1999-03-25

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This paper discusses the anthropological significance and problems of the so-called Maeul Jesa, a Confucianistic village festival found in Cheju-Do in Korea. Previous studies have held that village festivals were originally undertaken by shamanesses, and that the male portion was detached with the penetration of Confucianism. In order to discover the primitive form of the festival, these studies focused on the historical problem of how the Confucianistic festival developed. However, from this perspective, it is impossible to understand the presentday significance of this festival holds for the people living in the local community, and how it has survived to the present day with its high economic growth. With this point in mind, I studied the Poje of Susan 2-Ri, in Namjeju County, and reached the following conclusions. First, concerning the ritual characteristics, it can be said that while this festival aims at the ideal Confucian practice, prayers are conducted for the peace of the local community by taking into consideration the actual conditions of the area. However, with regard to the latter, shamanesses also conduct rituals. Thus there is no reason for the festival to be Confucianistic. Concerning its organizational aspect, the Chegwan is identical with that of the typical Confucian ritual. To act in this office as a representative of the Munjung confers social status on the person. In other words, the most important thing in the Confucianistic village festival is the ideal Confucian practice. We must note that this is not a premodern problem but a contemporary one. From such perspective. we must regard with caution the argument found in recent studies that Confucianism lies at the axis of Korean national culture. Moreover. the problem of modernity and politics concerning the concept of nation and state is the focus of much attention in recent anthropology. Upon recognizing the regional characteristics of Confucianistic village festivals on Cheju-Do. it may be necessary to undertake an analysis from such standpoint as well.

著者

満田 久義 Ansyori M.I Cenderadewi M. Fathana P.B. Gerundug I.K. Suryani D. Wiguna P.A.

出版者

佛教大学

雑誌

社会学部論集 (ISSN:09189424)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1-18, 2013-09-01

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インドネシア西ヌサテンガラ州の東ロンボク島では,2005 年にマラリアアウトブレイクが発生し,数多くの犠牲者を出した。しかし近年では,マラリア感染者数は減少し,犠牲者はゼロとなった。特に,マタラム大学医学部ムリヤント教授と佛教大学社会学部満田教授との国際共同研究「マラリア・コントロール・プログラム」における「マラリア感染拡大に関する社会疫学調査(CBDESS I and II, 2006?08)」の対象地区で,極めて高度なマラリア感染地域であったPijot, Tanjung Luar,Batunampar, Sukuraja の4 地区では,同プログラムの効果も相まって,現在,マラリア患者は激減している。同調査報告書(社会学部論集第45 号,46 号,48 号,50 号:2007, 2008, 2009,2010)では,マラリア対策におけるマラリア教育の重要性が指摘され,また同地区での予備調査(2011)では,小学生の69.3% がマラリアに関する知識が不足していることが実証された。そこで,「マラリア・コントロール・プログラム」では,2012 年から「持続可能なマラリア教育メソッド(Mataram University Method forSustainable Malaria Education: MUM/SME)」の開発と実践プロジェクトをスタートした。本プロジェクトでは,小学生がマラリアの医学的知識を学習する独自のメソッドを開発し,Health Messenger として学校や家庭,コミュニティにおいてマラリア予防のために活躍できる教育システムの構築を目標としている。「持続可能なマラリア教育メソッド」では,2012 年1 月に上記4 地区の5 小学校の5-6 年生400 名を対象に,「マラリア知識と行動に関する社会疫学調査(ESMKBAESCEL)」,いわゆるプレ調査を実施した(詳細は,社会学部論集第56 号:1?22)。今回のポスト調査(2013 月6 月)では「熟議型調査法」を援用し,プレ調査に続き,マタラム大学医学生40 名が当該小学校において,「マラリアの語り部」として,昨夏の調査結果をアニメ化したパンフレット(「マラリア見守り隊」が活躍するストーリー)を用い,マラリアの医学知識を解説し,マラリア知識に関するゲームを実施した。その後,マラリア社会疫学調査(ESMKB AESCEL)を再度遂行し,新しいメソッドの教育効果を検証した。小学生参加型の「持続可能なマラリア教育メソッド(SBMI ESCEL)」の成果としては,主に以下の点が特筆される。プレ調査では全問正解者がほぼ皆無であったマラリアに関する8 つの基本項目の正解率が,ポスト調査では55% にまで上昇した。また,マラリア撲滅への関心や意欲も格段に高まり,全項目で想定以上の教育効果がみられた。従来の官製資料の学校配布や医者による専門的指導に代え,より子供が親しみやすいよう考案されたアニメ型のパンフレットやマラリアの語り部,ゲーム(マラリア知識のコンペ)の導入によって,顕著な教育効果があることが明らかになった。今後は,ゲーム参加者に「マラリア見守り隊」認定証を贈呈し,かれらがHealthMessenger(健康普及者)として活躍できるマラリア教育システムのさらなる開発を目指す。

著者

平松 隆円

出版者

佛教大学

巻号頁・発行日

2008

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博士論文

著者

中西 晴子

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大學大學院紀要 (ISSN:13442422)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.281-292, 2003-03-01

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茶道とは何かという問いに答えるためには多くの方法がある。文化としての茶道、芸術としての茶道、礼儀作法の一つとしての茶道、遊びとしての茶道などがそれである。ここでは茶道を所作という点にしぼって社会学的に考察したい。なぜ所作に注目するかというと、茶道はまず茶を点て、それを飲むという行為から始まるからであり、茶会はこのような行為を重視する人々が集まって行う社会的・社交的な行為であるといえるからである。このような社会性・社交性に重点を置く場合、茶道を社会学的に考察することは自然であり、そこから茶道を見ることも新しい茶道の見方に通じるのではないかと考える。まず「飲む」という行為は生活のなかで一般的であり、普通の行為である。茶を「飲む」という行為も生理的な渇きを潤す行為である。つまり、茶と飲むという行為は、日常的であり生理的な欲求を満たす行為である。しかし茶の湯の点前で「飲む」という行為は、単に生理的欲求を満たすものではない。それは文化的、社交的な行為である。ではどのような点で文化的、社交的なのか。そのことを所作という動きを通して論じたい。

著者

葛野 泰樹

出版者

佛教大学

雑誌

鷹陵史学 (ISSN:0386331X)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.59-92, 1999-09-11

著者

斉藤 利彦

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学宗教文化ミュージアム研究紀要 (ISSN:13498444)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.39-56, 2014-03-30

著者

奥野 哲也

出版者

佛教大学

雑誌

教育学部論集 (ISSN:09163875)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.107-123, 2010-03-01

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ソンディ・テスト(Szondi Test)の施行は1回実施するには、10分を超えない短時間での実施が可能である。したがって被験者に身体的な負担を掛けることが少なく、しかも「好き・嫌い」という、極めて単純なやり方の施行法であるから、心理的な負担も少ない。人物顔写真の「好き・嫌いの選択」といった単純で、簡単な方法であるため、施行年齢も3歳以上から可能であるなど、その適用年齢は驚くほど幅広い。また言語を基本的には媒介しないため、聴覚や言語の機能に障害がある場合や日本語を解さない外国人であったりする場合も、施行に困難をきたす事は少ないなど、他のアセスメント法に較べて適応範囲が広い。施行が簡単であるという事は、検査者の側の場合も、施行技術法習得のための訓練はあまり必要がない。他の査定技法に比較して、様々な利点があるにも係わらず、24時間以上・1週間以内という施行条件が設けられているために、正規法とされている10回施行を完全終了するには、かなりの時間が必要とされ、その結果、即戦力にならないのではないかという疑問が生じているのも事実である。そこで152人を対象として、1回法と2回目以上の施行で得られた反応の連関係数を産出する調査を行ったところ、かなりの因子反応において関連が認められ、1回法の有用性が明らかになったので報告する。前回報告では、h因子からp因子までの検討結果を掲載したが、その続編として、それ以降の因子の検討結果とまとめの報告である。

著者

村上 忠喜

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学総合研究所紀要 (ISSN:13405942)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.2, pp.85-100, 2013-03-25

著者

青山 忠正

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学総合研究所紀要 (ISSN:13405942)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.65-71, 2002-03-25

著者

張 萍

出版者

佛教大学

雑誌

社会学部論集 (ISSN:09189424)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.1-14, 2009-09-01

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本稿の目的は,中国における高齢者虐待を定義付けることにある。人口高齢化の加速と高齢者人権意識の高まりにつれて,高齢者虐待という元来家族の内部に隠された潜在的な問題が,すでに顕在化した社会問題になってきている。しかし,中国はまだ「高齢者虐待防止法」を制定しておらず,高齢者虐待の定義も確定されていない。高齢者虐待の実態を把握するためには,その定義を明確化する必要がある。敬老の伝統を持つ中国では,高齢者虐待の行為は真っ先に道徳違反のものとして世論から非難を浴びせられる。その行為が重い場合,違法犯罪のものとして刑罰の対象となる。それゆえ,高齢者虐待の定義を考える際に,道徳と法律という二つの側面から捉えなければならない。現代中国の道徳規範と法規定は昔のものとはずいぶん異なってきているが,従来から継承したものもある。本稿では主に親子関係を軸にして,高齢者権益に関わる道徳規範と法規定の変化を歴史的な視点から整理したうえで,中国の高齢者虐待に定義を下すことを試みた。

著者

大藪 俊志

出版者

佛教大学

雑誌

社会学部論集 (ISSN:09189424)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.131-145, 2015-03-01

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近年,地域社会における課題の発見や解決にその地域に住む市民が主体となって取り組み,行政と協働しながら住みやすいまちづくりを目指す地域内分権の試みが,各地の地方自治体で実施されている。その背景や理由は自治体により様々であるが,住民自治の拡充と併せ,人口減少や財政の逼迫などの社会経済情勢の変化,公共サービスに対する需要の多様化・複雑化,地方自治制度の見直し(地方分権,市町村合併)など,地方自治体を取り巻く様々な環境変化に対応する必要性が指摘される。本稿では,「持続可能な基礎自治体」の確立を目指し,行政の改革と並行して地域内分権を推進してきた愛知県高浜市の取組み事例を検討することにより,今後の地方自治体の運営の課題と方向性を探る。そのうえで,持続可能な地域社会を確立するためには,行政基盤と住民自治の両面を強化する必要があることを指摘する。

著者

船引 一乗

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大學大學院紀要 (ISSN:13442422)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.57-70, 2004-03-01

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清末以降、中国では様々な問題が発生した。その中の一つに"国語"の問題がある。その当時の知識人達は、どのようにこの問題に対処し、解決を模索していったのであろうか。この論文では民国初期にこの問題で活躍した二人の知識人、胡適、黎錦熙が、どのようにして"国語"を生み出そうとし、普及させようとしたのか、またその"国語"は一体誰の為のものであったのかを、その当時に二人が発表した文章、論文に沿いながら、検討していきたい。国語国文語体文注音字母

著者

大束 貢生 長光 太志 井上 未来

出版者

佛教大学

雑誌

社会学部論集 (ISSN:09189424)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.75-88, 2005-09-01

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この小論の目的は,近年重要と考えられているボランティア活動やNPO・NGO活動などの自主的な市民活動の可能性を探るために,「子育てサークル」Aを事例として検討することにある。Aの設立者と参加者に自由記述およびインタビュー調査を行った結果,活動内容(理念),運営手段(場所の確保・毎回の参加・掲示板・勧誘・連絡係)双方とも,設立者の役割は大きいと考えられる。しかし,参加者はサークルの活動内容(理念)に共感しており,運営についても消極的な姿勢だけではないところが見受けられる。

著者

加澤 昌人

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.69-85, 2014-03-01

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本論では、米沢藩二代藩主上杉定勝を生涯にわたって支えた直江兼続の妻おせん(後室=上杉家の呼称)の人物像を『上杉家御年譜』を中心にして論じ、次の点を明らかにした。兼続の死後も後室のために直江家は藩によって維持され、後室は、定勝に対し助言を行い、藩の上級役人を自由に動かせる立場にあること、藩主の婚家である大名家と応対ができ、幕府の証人にもなるという、大きな力を持ち特別な立場にある姿を明らかにした。また、後室の前夫直江信綱出自の総社長尾家の再興と、後室を上杉家の一員として高野山において供養するという点から、定勝の後室に対する生前と死後の孝行について明らかにし、後室が定勝の母としての立場を持つことも指摘した。さらに、直江家関係の文書が上杉家文書に多数含まれることと、その保存状況から、これらの文書は後室から定勝へ継承されたもので、ここでも両者の密接な関係を指摘した。

著者

満田 久義 Mulyanto Rizki M.

出版者

佛教大学

雑誌

社会学部論集 (ISSN:09189424)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.79-96, 2008-03-01

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マラリアは,毎年2億から3億人の患者と,150万から200万人の死者を出す人類にとって最悪の感染症の一つである。日本では稀な病であるからといって,21世紀の地球社会で,毎日3千人もが犠牲になる悲劇に無関心のままでよいだろうか。マラリア問題の解決は,アジアやアフリカだけではなく,人類共有の課題であり,先進国の責任は重い。マラリアは,感染経路や発症メカニズムの医学的研究が進み,治療や予防が可能となっている。ではなぜ,現在もエイズに匹敵するひどい被害が続いているのだろうか。マラリア問題の根底には,医学的な要因だけでなく,劣悪な衛生環境や栄養状態,経済的貧困,社会資本不足,ジェンダー差別,教育の欠如など,人間貧困の悪循環からくる生存権のはく奪状況があるのだ。インドネシアでは,2005年の異常気象で,雨期の11月から3月にかけて激しい集中豪雨が襲った。洪水はマラリア原虫を運ぶハマダラ蚊の大発生を引き起こし,マラリア感染がアウトブレイク(大爆発)した。森林やラグーン(潟湖)の乱開発,都市化と工業化など社会変化による複合要因もアウトブレイクの背景にある。われわれは2006年4月から3年計画で,インドネシア国立マタラム大医学部と国際共同研究「マラリア・コントロール・プログラム」を進めている。そして,バリ島の東にあるロンボク島で,マラリア感染の社会疫学的調査(CBDESS)を実施した。同島では05年のアウトブレイクで,千人以上が感染し多くの死者が出たといわれている。CBDESS調査では,マラリア被害のあった村々の一軒ずつを訪ね,992人の世帯代表者から聞き取り調査を行った。87%の世帯で,貧しさから5歳までの子どもを入院させることができずに亡くしていた。また,半数以上が学校に行っていないか,小学校すら卒業していないなど,教育が欠けている状況だった。マラリアの知識も6割になく,夜間にシャワーやトイレを屋外でするなど感染の危険に身をさらしていた。調査結果を統計解析すると,収入や教育レベルの低さとマラリア感染の危険性とが深く関連していることが明らかになった。これまでのマラリア対策は,発生源のハマダラ蚊の撲滅とマラリア患者の早期発見と治療が中心だった。しかし,今回のアウトブレイクに関する社会疫学的研究は,従来の対策を根本的に見直すことが必要なことを示している。マラリアの被害を抑えるためには,貧困な地域での経済対策や教育の向上によって,母子の健康状態を良くしたり,感染を防ぐ生活習慣を広めることが重要だ。これは人間社会の問題であり,マラリアに対抗できる地域力を高める「コミュニティ・エンパワメント」が求められている。異常気象は,地球温暖化の影響の可能性があると指摘されている。そうであるなら,集中豪雨がもたらしたマラリア・アウトブレイクは,豊かな先進国のしわ寄せを途上国の最も貧しい人々,とくに子どもが受けたことになる。日本ができることは,経済的支援以外にも,たくさんあると考えている。たとえば,自らが村に入って,マラリア教育の手助けをすることもその一つだ。自分たちの行動が子どもの命を救うことを実感できれば,生きる意味を見失っている日本の若者やシニアにとっても,得難い体験になるにちがいない。マラリアから子どもを守る活動への支援の輪を広げていきたい。

著者

宮智 麻里

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.35-52, 2015-03-01

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成田不動と歴代市川團十郎の関係は広く知られている。成田山新勝寺の初めての江戸出開帳の時に上演された『成田山分身不動』の最後に登場する初代市川團十郎とその息子九蔵が演じた不動明王に江戸の人々が惹きつけられたというのが定説である。しかし「流行神」が乱立し、開帳が頻繁に行われる江戸においては、それだけでは人々を惹きつけるのは難しかったはずである。本稿は、元禄以降、江戸の成田不動信仰の拠点であった「成田山御旅宿」の経営にかかわっていた講中と市川團十郎の贔屓には居住地と職業に共通点があることに着目し、彼らが成田不動を信仰した理由を再検証するものである。彼らは度重なる火災を経験し、疫病により経済的損失を被るという点でも共通している。そこで、元禄十六年の出開帳のときに演じられた『成田山分身不動』を分析し、倶利伽羅龍王(剣)信仰が日本橋地区の「江戸っ子」商人たちを惹きつけた背景にあったことを検証する。

著者

橘高 眞一郎

出版者

佛教大学

雑誌

文学部論集 (ISSN:09189416)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.57-71, 2011-03-01

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人間の言語活動の最も重要な産物の一つが文学である。しかし、文学性とは何かと問われると、途端に返答に窮してしまう。現在のところ認知科学では、文学性とは一般的認知機構の阻害克服過程で読者の心中に喚起された審美的感情群と考えられており、その過程を説明するずれの解消モデルが提唱されている。本稿では、主にユーモアやジョークを分析対象としているこのモデルをベースに、文学作品中の言語表現によるメトニミー・リンクが喚起する複数のドメインのブレンディングによる日常的推論からの意図的なずれが認知的負荷を与え、焦点シフトによるずれの克服過程で審美的感情群が生じると論じて、文学作品解釈の認知図式を提示する。文学作品解釈の背後には、認知的無意識とでも言うべき複雑な認知プロセスがあるが、メトニミー・リンク、ブレンディング、焦点シフトは、そうした認知プロセスの一部として機能している。

著者

黒沼 精一

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大學大學院紀要 (ISSN:13442422)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.175-188, 2007-03-01

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本稿は、自然が美しい北海道において展開されている道州制議論と市町村広域合併議論の展開に関連づけ、北海道の特殊性を活かしたウェルフェアミックスの可能性を模索するものである。英国保守党政権における行財政改革、NPMと民営化政策を比較検討しながら、農村社会に必要な道州制議論における北海道型ウェルフェアミックスの提案を総括したものであり、コンサーバティズムの潮流を再認識していくものである。本稿の構成は、1ではウェルフェアミックス理論の形成過程から近年に至るまでの経緯を分析し、2では北海道における道州制議論と市町村広域合併議論の展開を把握するために地方政府と中央政府の主張を分析し、3では英国保守党政権における行財政改革からニューレイバー労働党改革路線への歴史的変遷、民営化政策、財政の健全化について分析し、北海道の農村社会に必要と思われる政策の<coreからsolution>の比較と関連性を述べた。4では農村社会に必要な道州制議論における北海道型ウェルフェアミックスの提案と北海道型リベラルアーツを総括するものである。本稿の特徴は、第一に北海道におけるインフォーマルセクターの活動を補完的に支援する福祉ビジネスを非営利セクターと営利セクターに類型化し、<コアコンピタンス(特殊性や長所)を伸ばして、社会貢献(地域貢献・国際貢献)に結びつけいていく地域振興>を<coreからsolution>として捉えていくところにある。第二に本来的なリベラルアーツ(自由七科)を北海道型リベラルアーツにアレンジして、道州制議論における北海道型ウェルフェアミックスに必要な七つの課題について総括するところにあり、北海道あるいは北海道の農村社会の発展に寄与するものである。

著者

佐伯 慈海

出版者

佛教大学

巻号頁・発行日

2016

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終了ページ : 136

著者

上田 道明

出版者

佛教大学

雑誌

社会学部論集 (ISSN:09189424)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.19-42, 2014-03-01

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2007 年に成立した国民投票法は,その後施行され,現在では憲法改正の是非を問う国民投票の実施も制度上可能になっている。しかし,同法は成立時に18 項目にも及ぶ付帯決議がなされたように,未解決の多数の課題を積み残したままでもあり,その意味で,あるべき国民投票の姿をめぐってはなお議論を尽くす必要がある。本稿は同じ直接投票である住民投票の経験から,その国民投票の制度化論議に一石を投じようとするものである。