著者
千葉 芳夫
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.17-31, 1999-03-01

ヴェーバーは、近代化や合理化を全面的に肯定したわけではなかった。彼の議論には、西欧の近代や合理性に対する批判も明らかに見られるのである。近年、ヴェーパーの近代批判の側面に焦点をあてた解釈が多く現れてきている。そこで議論の一つの中心をなしているのは、ヴェーパーとニーチェの関係である。本稿では、わが国におけるこの問題についての代表的論者である山之内靖のヴェーパー解釈を中心に、ヴェーパーとニーチェをめぐる議論を検討することにする。
著者
富田 英典
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.49-64, 1997-03-01
被引用文献数
1

近年,通信メディアの発達には目を見張るものがある。本稿では,移動体通信メディアの発達が,都市空間においてどのような人間関係を生みだそうとしているかについて考察する。まず,携帯電話やPHS,ポケットベルも含めた移動体通信メディアが,現代人の中にどのような欲望を生み出そうとしているのかについて,非同期コミュニケーションメディア(電子メール・ボイスメール・ファックス)に関するマーカスらの調査研究を紹介しながら研究する。「いつでも,どこでも」自由に会話ができるはずのこれらの通信メディアの特質は,受信する側にとっては,逆に自由を奪うメディアにもなりうる。マーカスらが明らかにした「自分の好みに合わせて送受信したい」という願望は,在宅中でも留守番電話機能を利用したり,携帯電話やPHSでの留守番電話機能の利用に現れている。本稿では,このような電話コミュニケーションを「居留守番電話型コミュニケーション」と呼ぶ。他方で,都市空間を舞台に利用される携帯電話やPHSやポケットベルは,外出中でも友人と連絡が取れ,都市空間をより自由に楽しむことを可能にしてくれる。同時に,これらのメディアは,匿名牲のメディア・コミュニケーションを可能にする。NTTのダイヤルQ2を利用した「ツーショット」番組やポケットベルの「ベル友」などは,匿名のストレンジャーとの間に親密な関係を成立させ始めている。本稿では,このような他者をIntimate Strangerと呼び\匿名性の中に新しい親密性が成立する可能性を示す。
著者
山口 洋
出版者
佛教大学社会学部
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
no.39, pp.151-159, 2004-09
被引用文献数
1

選択肢の順序効果は調査論で古くから知られているが,種々の効果を生み出す原因や条件の体系的研究は比較的最近まで不在だった。しかし近年,調査論への認知科学的接近の隆盛により,選択肢の順序効果の研究も体系化されてきた。本稿はその成果を要約し,今後の課題を示した。すなわち選択肢の順序効果は(1)順番「そのもの」の効果と,(2)先行する選択肢の内容の効果に分けられ,(1)についてはリストの視覚的提示により初頭効果が,聴覚的提示により新近性効果が起きやすく,(2)については極端な評価を受ける選択肢があると,その後の選択肢で対比効果が生じやすいとされる。今後の課題としては,より周到な実験デザインで,(1)(2)の効果を分離することである。選択肢の順序効果初頭効果新近性効果対比効果
著者
瀧本 佳史 青木 康容
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.57, pp.51-67, 2013-09-01

沖縄県は都道府県の中でもっとも地籍調査が進んでおりその進捗率はほぼ100%にも達するという。その理由は先の戦争に起因するところが大きい。本稿は沖縄県の地籍調査が戦後の米軍基地化によって一層困難になりながらも,1972 年の日本復帰以前と以後においてどのように取り組まれてきたのかを示すと共に,なお土地所有関係が確定しない境界不明土地がどのように地域的に偏在しているのか,それによってどのような地域問題を抱えることになったのかなどについて説明する。それによって,進捗率が高いことが必ずしも土地問題を解決したわけではないことが明らかになるだろう。
著者
満田 久義 Ansyori M.I Cenderadewi M. Fathana P.B. Gerundug I.K. Suryani D. Wiguna P.A.
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.57, pp.1-18, 2013-09-01

インドネシア西ヌサテンガラ州の東ロンボク島では,2005 年にマラリアアウトブレイクが発生し,数多くの犠牲者を出した。しかし近年では,マラリア感染者数は減少し,犠牲者はゼロとなった。特に,マタラム大学医学部ムリヤント教授と佛教大学社会学部満田教授との国際共同研究「マラリア・コントロール・プログラム」における「マラリア感染拡大に関する社会疫学調査(CBDESS I and II, 2006?08)」の対象地区で,極めて高度なマラリア感染地域であったPijot, Tanjung Luar,Batunampar, Sukuraja の4 地区では,同プログラムの効果も相まって,現在,マラリア患者は激減している。同調査報告書(社会学部論集第45 号,46 号,48 号,50 号:2007, 2008, 2009,2010)では,マラリア対策におけるマラリア教育の重要性が指摘され,また同地区での予備調査(2011)では,小学生の69.3% がマラリアに関する知識が不足していることが実証された。そこで,「マラリア・コントロール・プログラム」では,2012 年から「持続可能なマラリア教育メソッド(Mataram University Method forSustainable Malaria Education: MUM/SME)」の開発と実践プロジェクトをスタートした。本プロジェクトでは,小学生がマラリアの医学的知識を学習する独自のメソッドを開発し,Health Messenger として学校や家庭,コミュニティにおいてマラリア予防のために活躍できる教育システムの構築を目標としている。「持続可能なマラリア教育メソッド」では,2012 年1 月に上記4 地区の5 小学校の5-6 年生400 名を対象に,「マラリア知識と行動に関する社会疫学調査(ESMKBAESCEL)」,いわゆるプレ調査を実施した(詳細は,社会学部論集第56 号:1?22)。今回のポスト調査(2013 月6 月)では「熟議型調査法」を援用し,プレ調査に続き,マタラム大学医学生40 名が当該小学校において,「マラリアの語り部」として,昨夏の調査結果をアニメ化したパンフレット(「マラリア見守り隊」が活躍するストーリー)を用い,マラリアの医学知識を解説し,マラリア知識に関するゲームを実施した。その後,マラリア社会疫学調査(ESMKB AESCEL)を再度遂行し,新しいメソッドの教育効果を検証した。小学生参加型の「持続可能なマラリア教育メソッド(SBMI ESCEL)」の成果としては,主に以下の点が特筆される。プレ調査では全問正解者がほぼ皆無であったマラリアに関する8 つの基本項目の正解率が,ポスト調査では55% にまで上昇した。また,マラリア撲滅への関心や意欲も格段に高まり,全項目で想定以上の教育効果がみられた。従来の官製資料の学校配布や医者による専門的指導に代え,より子供が親しみやすいよう考案されたアニメ型のパンフレットやマラリアの語り部,ゲーム(マラリア知識のコンペ)の導入によって,顕著な教育効果があることが明らかになった。今後は,ゲーム参加者に「マラリア見守り隊」認定証を贈呈し,かれらがHealthMessenger(健康普及者)として活躍できるマラリア教育システムのさらなる開発を目指す。
著者
張 萍
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.1-14, 2009-09-01

本稿の目的は,中国における高齢者虐待を定義付けることにある。人口高齢化の加速と高齢者人権意識の高まりにつれて,高齢者虐待という元来家族の内部に隠された潜在的な問題が,すでに顕在化した社会問題になってきている。しかし,中国はまだ「高齢者虐待防止法」を制定しておらず,高齢者虐待の定義も確定されていない。高齢者虐待の実態を把握するためには,その定義を明確化する必要がある。敬老の伝統を持つ中国では,高齢者虐待の行為は真っ先に道徳違反のものとして世論から非難を浴びせられる。その行為が重い場合,違法犯罪のものとして刑罰の対象となる。それゆえ,高齢者虐待の定義を考える際に,道徳と法律という二つの側面から捉えなければならない。現代中国の道徳規範と法規定は昔のものとはずいぶん異なってきているが,従来から継承したものもある。本稿では主に親子関係を軸にして,高齢者権益に関わる道徳規範と法規定の変化を歴史的な視点から整理したうえで,中国の高齢者虐待に定義を下すことを試みた。
著者
大藪 俊志
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.60, pp.131-145, 2015-03-01

近年,地域社会における課題の発見や解決にその地域に住む市民が主体となって取り組み,行政と協働しながら住みやすいまちづくりを目指す地域内分権の試みが,各地の地方自治体で実施されている。その背景や理由は自治体により様々であるが,住民自治の拡充と併せ,人口減少や財政の逼迫などの社会経済情勢の変化,公共サービスに対する需要の多様化・複雑化,地方自治制度の見直し(地方分権,市町村合併)など,地方自治体を取り巻く様々な環境変化に対応する必要性が指摘される。本稿では,「持続可能な基礎自治体」の確立を目指し,行政の改革と並行して地域内分権を推進してきた愛知県高浜市の取組み事例を検討することにより,今後の地方自治体の運営の課題と方向性を探る。そのうえで,持続可能な地域社会を確立するためには,行政基盤と住民自治の両面を強化する必要があることを指摘する。
著者
大束 貢生 長光 太志 井上 未来
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.75-88, 2005-09-01

この小論の目的は,近年重要と考えられているボランティア活動やNPO・NGO活動などの自主的な市民活動の可能性を探るために,「子育てサークル」Aを事例として検討することにある。Aの設立者と参加者に自由記述およびインタビュー調査を行った結果,活動内容(理念),運営手段(場所の確保・毎回の参加・掲示板・勧誘・連絡係)双方とも,設立者の役割は大きいと考えられる。しかし,参加者はサークルの活動内容(理念)に共感しており,運営についても消極的な姿勢だけではないところが見受けられる。
著者
満田 久義 Mulyanto Rizki M.
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.79-96, 2008-03-01

マラリアは,毎年2億から3億人の患者と,150万から200万人の死者を出す人類にとって最悪の感染症の一つである。日本では稀な病であるからといって,21世紀の地球社会で,毎日3千人もが犠牲になる悲劇に無関心のままでよいだろうか。マラリア問題の解決は,アジアやアフリカだけではなく,人類共有の課題であり,先進国の責任は重い。マラリアは,感染経路や発症メカニズムの医学的研究が進み,治療や予防が可能となっている。ではなぜ,現在もエイズに匹敵するひどい被害が続いているのだろうか。マラリア問題の根底には,医学的な要因だけでなく,劣悪な衛生環境や栄養状態,経済的貧困,社会資本不足,ジェンダー差別,教育の欠如など,人間貧困の悪循環からくる生存権のはく奪状況があるのだ。インドネシアでは,2005年の異常気象で,雨期の11月から3月にかけて激しい集中豪雨が襲った。洪水はマラリア原虫を運ぶハマダラ蚊の大発生を引き起こし,マラリア感染がアウトブレイク(大爆発)した。森林やラグーン(潟湖)の乱開発,都市化と工業化など社会変化による複合要因もアウトブレイクの背景にある。われわれは2006年4月から3年計画で,インドネシア国立マタラム大医学部と国際共同研究「マラリア・コントロール・プログラム」を進めている。そして,バリ島の東にあるロンボク島で,マラリア感染の社会疫学的調査(CBDESS)を実施した。同島では05年のアウトブレイクで,千人以上が感染し多くの死者が出たといわれている。CBDESS調査では,マラリア被害のあった村々の一軒ずつを訪ね,992人の世帯代表者から聞き取り調査を行った。87%の世帯で,貧しさから5歳までの子どもを入院させることができずに亡くしていた。また,半数以上が学校に行っていないか,小学校すら卒業していないなど,教育が欠けている状況だった。マラリアの知識も6割になく,夜間にシャワーやトイレを屋外でするなど感染の危険に身をさらしていた。調査結果を統計解析すると,収入や教育レベルの低さとマラリア感染の危険性とが深く関連していることが明らかになった。これまでのマラリア対策は,発生源のハマダラ蚊の撲滅とマラリア患者の早期発見と治療が中心だった。しかし,今回のアウトブレイクに関する社会疫学的研究は,従来の対策を根本的に見直すことが必要なことを示している。マラリアの被害を抑えるためには,貧困な地域での経済対策や教育の向上によって,母子の健康状態を良くしたり,感染を防ぐ生活習慣を広めることが重要だ。これは人間社会の問題であり,マラリアに対抗できる地域力を高める「コミュニティ・エンパワメント」が求められている。異常気象は,地球温暖化の影響の可能性があると指摘されている。そうであるなら,集中豪雨がもたらしたマラリア・アウトブレイクは,豊かな先進国のしわ寄せを途上国の最も貧しい人々,とくに子どもが受けたことになる。日本ができることは,経済的支援以外にも,たくさんあると考えている。たとえば,自らが村に入って,マラリア教育の手助けをすることもその一つだ。自分たちの行動が子どもの命を救うことを実感できれば,生きる意味を見失っている日本の若者やシニアにとっても,得難い体験になるにちがいない。マラリアから子どもを守る活動への支援の輪を広げていきたい。
著者
朴 光駿 呉 英蘭
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.63-78, 2006-09-01

この研究は1987年成立した韓国の男女雇用平等法の成立過程を,社会統制理論の観点から分析し,同法律成立の政治過程を明らかにするとともに,その法律の成立過程に対する社会統制理論の説明可能性と限界を明らかにすることをその目的としている。社会統制理論そのものについても,その発展と内容,限界や批判,そして適用上の問題などを中心に,多少詳しく紹介している。研究方法は文献研究とともに,当時の男女雇用平等法案づくりに携わっていた担当者に対する面談調査が併用された。男女雇用平等法の形成過程については,主につぎの3点を中心に分析された;(1)その立法化が女性団体の立法要求に対する政府の反応であったのか,(2)政府,与党からみた政治的状況は,女性有権者を政治的に包摂する必要に迫られていたものなのか,(3)実際成立した法律の内容は,事前に計画されたものなのか,それとも予期されなかったものであったのか。研究結果は次のようにまとめられる;(1)男女雇用平等法は1980年代後半から成長してきた女性運動の組織化がその背景にあり,それは立法化の重要な圧力になっていた,(2)同法の立法化論議の時期は,総選挙と大統領選挙の時期と一致していて,その重要な目的は女性有権者の政治的動員であった,(3)実際に成立された同法律の内容は必ずしも女性団体の要求が反映されたものではない。平等法成立における女性包摂も女性平等労働権保障より既存の統治権維持を優先視し,核心的な政策決定に関する女性側の提案は受け入れられていない。
著者
上田 道明
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.58, pp.19-42, 2014-03-01

2007 年に成立した国民投票法は,その後施行され,現在では憲法改正の是非を問う国民投票の実施も制度上可能になっている。しかし,同法は成立時に18 項目にも及ぶ付帯決議がなされたように,未解決の多数の課題を積み残したままでもあり,その意味で,あるべき国民投票の姿をめぐってはなお議論を尽くす必要がある。本稿は同じ直接投票である住民投票の経験から,その国民投票の制度化論議に一石を投じようとするものである。
著者
丸山 哲央 山本 奈生
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.50, pp.17-31, 2010-03-01

社会学や人類学における文化理論では,宗教は文化の普遍的項目あるいは普遍的類型(universal pattern)として扱われてきた。しかし,文化のグローバル化との関連で宗教に言及する場合,宗教の包括的な定義をもってしては,そのグローバル化の実態を捉えることは困難である。なぜなら,グローバルなレベルでの宗教的実践が周知の事実として確認されると同時に,宗教の本質には身体性と地域性という時間・空間に規定されたローカルな実存的(existential)要素が不可欠なものとして含まれている。本稿では,世界宗教とされる仏教のグローバル化について,特に浄土宗の布教活動である海外開教を事例として取り上げ,その理論的分析方法について考察する。この際に,仏教の教義,教理を含む文化の認知的および評価的要素とともに,具体的な宗教的実践にかかわる実存的要素と宗教芸術や娯楽的行事(仏教の「花まつり」等)を捉えるための表出的要素とを分析概念として設定することの有効性が確認された。
著者
瀧本 佳史 青木 康容
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.56, pp.93-113, 2013-03-01

沖縄県における米軍用地は,今日いくらか返還の途上にあるとはいえなお相当な規模を占めている。戦後占領下において農耕地や宅地が接収されていったが,本稿は戦後それがどのように規模を拡大させてきたかについてその背景を探るとともに,地域によってどのような接収に違いがあるのかなどについて追究するものである。米軍の軍用地接収は沖縄戦終了後の占領とともに始まり,これを第1 期とすれば第2 期は国際環境の変化によって大規模かつ組織的な接収が行われる1950 年代半ばからであるということができる。接収地には地料が支払われ,その金額や支払い方法をめぐって住民と米軍との間の軋轢がやがて基地反対の「島ぐるみ闘争」となって全島を巻き込み戦後沖縄史を飾る戦いが繰り広げられた。その最中に米軍基地を自ら誘致したいという沖縄北部の農民たちが現れ,この闘争は分裂の経過を辿り終息していく。その背景には沖縄中部と北部における土地所有形態の相違があり,個人所有地の多い中部に対して北部の土地は殆どが入会地であり村有など共有地・杣山であったことである。共有地であることがかえって合意形成を容易にしたのである。入会地からの資源を保持する山経済よりは地料が確実な基地経済を選択することで貧困な村落社会の利益を守り維持していこうとしたのであろう。後半では杣山の歴史を俯瞰する。
著者
山本 奈生 長光 太志
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.60, pp.61-75, 2015-03-01

本稿では個々の大学生が就職活動の経験を経てどのように内定先を決定し,その進路を受容しているのかを問題とする。すなわち就職活動の厳しさや「自己分析」の必要が語られる昨今の状況を,大学生諸個人はどのように経験し,最終的な進路へと至っているのかを分析した。ここで用いるデータは私立大学の卒業生に対するインタビュー・データである。本研究では社会学的な就職活動研究における,個人的な範疇の社会関係資本に関する議論や,就職活動過程の研究を踏まえながら,インフォーマントらは自身の進路をどのような合理性をもって選び取ったのかを明らかにする。本研究の含意としては社会関係資本の多様性が,就職活動の私的経験を相対化する作用を持つ可能性が示唆されたことや,それほど「自己分析」に拘泥せずに,過去の労働経験など具体的な経緯から内定先を決定する学生の範型が示されたことにある。
著者
大谷 栄一
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.54, pp.1-22, 2012-03-01

戦後京都の宗教者平和運動は,1950年4月に結成された宗教人懇談会と1954年5月に設立された京都仏教徒会議の活動によって本格的に生起した。両団体は1954年3月の第五福竜丸事件を契機とする原水爆禁止運動に呼応し,京都の原水爆禁止運動の一翼を担いながら,運動を展開した。運動の担い手は仏教教団の指導者や大学関係者(教員・学生)が多く,この点は,各宗派の本山や多くの宗門系大学を抱える京都ならではの特徴であろう。1950年代を通じて,京都の仏教者・仏教系知識人たちは全面講和運動や原水禁運動に積極的に関わり,京都の労働組合や平和団体,地域組織との連携を通じて活動することで,戦後京都の秩序形成や府民たちの「平和」認識に対する一定の公共的役割をはたしたと評価できるのではないか。
著者
辰巳 伸知
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.21-36, 2010-09-01

アクセル・ホネットの最新の研究領域である物象化論は,承認論を通じてルカーチの物象化論を再構成しようとする大胆な試みである。しかしそれは,ルカーチの『歴史と階級意識』を「誤読」することによって,ルカーチの物象化論にあった批判的ポテンシャルの核心を骨抜きにしてしまっているのではないか。また,承認論を通じて再構成された物象化論自体は,以前の「承認をめぐる闘争』等で展開された承認論のような,「社会的コンフリクトの道徳的文法」を示すことによって,さまざまな社会的コンフリクトを説明し解決の展望を開くような切れ味や射程を,少なくともこれまで以上にはもっていないのではないか。
著者
丸山 哲央 山本 奈生 渡邊 秀司
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.1-18, 2011-03-01

インドから中国,朝鮮・韓国を経て移入され,日本化された仏教(Japanized Buddhism)は日本固有の要素にすべての時代,地域に通底する普遍的要素を付加し,独自の体系を形成してきた。日本仏教に固有の要素でありながら新たな普遍性を備え,逆に外部に再発信しうる要素とは何かということの解明が,文化のグローバル化現象の根幹をなす問題である。本稿では,日本仏教のグローバル化について,特に布教活動である南米での海外開教を事例として取り上げ,その理論的分析方法について考察する。この際に浄土宗と浄土真宗の開教活動に焦点を当て,見仏体験にかかわる文化の実存的要素の伝播可能性についての究明を試みたが,文化伝播のメディアとの関連での分析が必要なことが明らかになった。
著者
丸山 美和子
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.195-208, 1999-03-01
被引用文献数
1

本研究は、「文字」と「数操作」の2領域における学習レディネスを具体的に明らかにし、教科学習に繋がる部分での就学期の発達課題を整理することをねらいとしている。文字学習開始のレディネスとしては、話しことばレベルでの一定の言語理解・表現能力、身振りと描画の表現力、音節分解・音韻抽出能力、視覚運動統合能力、空間関係把握・統合能力を提起した。数操作学習開始のレディネスとしては、10以上の数概念形成、系列化の思考、保存の概念等をあげた。合わせて意欲的側面の重視を指摘した。そして保育の課題として、「教科」の学習を幼児期に引き下げて行なうのではなく、幼児期の「発達の主導的活動」をふまえた遊びと生活を豊かにする中で上記の力の獲得を保障することの重要性についてふれた。
著者
山口 洋
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.105-119, 2003-03-01

個人間の社会ネットワークデータは,(1)主に質問紙(調査票)を用いて当事者に報告を求める,(2)研究者や調査員が当事者の行動を観察する,(3)既存の文献資料や記録を利用する,といった方法で収集されてきた。最も広く用いられてきたのは(1)の報告データである。しかし海外での方法論的実証研究を概観すると,通常の報告データは,客観的(行動的)紐帯および弱い紐帯を把握する際に,様々な問題をはらんでいることが分かる。しかも,その種の紐帯は一定の理論的意義を持つ。したがって客観的紐帯および弱い紐帯を把握すべく,通常の報告データだけでなく観察・記録データを併用したり,特殊な調査方法を工夫したりすることが,方法論的課題となるだろう。