著者
原田 敬一
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.21-41, 2015-03-01

本稿は、新出の史料である「従軍日誌」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究した『歴史学部論集』創刊号以来掲載してきた論考の続きである。「従軍日誌」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校(下士官の可能性は完全には排除できていない)であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦争が終わって後の清書や、整然と整理された刊行物ではなく、戦場という現場で書いていた日記と推測される。しかもこの執筆者は、日本の大本営が、日清戦争開戦前に、「居留民保護」を名目に朝鮮に派兵した混成第九旅団のうち、最初に派遣された部隊の一員であったという特色がある。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、中塚明氏や一ノ瀬俊也氏などにより遺漏や改ざんの跡がいくつか指摘されており、そのことも、「従軍日誌」という軍人自身の記述により再検討することができる。『歴史学部論集』創刊号に六月六日から七月二六日まで、同第二号に七月二七日から九月一四日(平壌総攻撃前日)まで、第三号に九月一五日(平壌総攻撃日)から一〇月二三日まで、第四号に鴨緑江渡河戦にむかう一〇月二四日から、鴨緑江渡河戦、九連城攻略戦を経て、冬期の鳳凰城攻略戦情報までを掲載した。本号は、朝鮮の義州での冬営、年末の九連城ヘの進駐と続き、二月一八日突然終わる。今回がこの『従軍日誌』についての最終報告である。
著者
原田 敬一
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.43-63, 2013-03-01

本稿は、新出の史料である「従軍日誌」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究した前号・前々号掲載論考の続きである。「従軍日誌」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦後の清書や刊行物ではなく、現場で書いていた日記と推測され、しかも執筆者は、日本が日清戦争開戦前に朝鮮に派兵した最初の部隊の一員であった。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、中塚明氏などにより遺漏や改ざんの跡がいくつか指摘されており、そうした点も、「従軍日誌」という軍人自身の記述により再検討することができる。『歴史学部論集』第1号に六月六日から七月二六日まで、同第2号に七月二七日から九月一四日(平壌総攻撃前日)までを掲載した。本号には九月一五日(平壌総攻撃日)から一〇月二三日まで掲載する。鴨緑江渡河戦以降は次号となる。
著者
原田 敬一
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.71-90, 2012-03-01

本稿は、新出の史料である「従軍日誌」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究した前号掲載論考の続きである。この「従軍日誌」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦後の清書や刊行物ではなく、現場で書いていた日記と推測される意味でも、所属する部隊も日本が日清戦争開戦前に朝鮮に派兵した最初の部隊の一員であったという意味でも貴重である。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、いくつかの遺漏や改ざんの跡が指摘されており、そうした点も、「従軍日誌」という軍人自身の記述により再検討することができる。前号に六月六日から七月二六日までを掲載し、今号は七月二七日から九月一四日(平壌総攻撃前日)までを掲載する。
著者
原田 敬一
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.19-37, 2011-03-01

本稿は、新出の史料である「従軍日記」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究する。この「従軍日記」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦後の清書や刊行物ではなく、現場で書いていた日記と推測され、日本が日清戦争開戦前に朝鮮に派兵した最初の部隊の一員であった。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、いくつかの遺漏や改ざんの跡が指摘されており、そうした点も、「従軍日記」という軍人自身の記述により再検討することができる。
著者
金 泰蓮
出版者
佛教大学
雑誌
佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.73-90, 2015-03-01

本論文は、朝鮮総督府によって設立された朝鮮総督府博物館(1915-1945)の設立背景から設立及び1916年の運営の変化を中心に取り上げて、この時期の総督府博物館の性格を検討する。総督府は、1910年から進めてきた先史時代及び古蹟調査を1916年に総督府博物館に統合し、日本内地の「遺失物法」や帝室博物館と関連する「古蹟及遺物保存規則」を公布した。総督府博物館はこれを契機として、朝鮮半島の文化財の調査、発掘、保存、展示、教育に関わる業務を統一的に掌握した。総督官房の所属であった設立から1921年までの当該時期の総督府博物館の実態を明らかにする。
著者
山崎 覚士
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.65-82, 2015-03-01

本稿は宋代都市における下層民を中心とした人口構成と、その都市内分布を考察した。そのために、従来十全に活用されなかった下層民に対する救済措置である賑済に関する史料をより詳細に分析し、賑済時における都市下層民の等級を明らかにした。その結果をふまえて明州城における都市下層民の人口割合をおよそ6割と概算した。さらに明州城内における下層民の分布状況を考察した。資産を有さない無産下層民は明州城の繁華な区域には比較的に少なく、むしろ月湖をたたえる西南区域に多かった。また零細な資産を有する微産下層民は城外区域に多かった。むしろ城外区域の発展は、そうした微産下層民の集住を起因とした。以上のような分析はこれまでの中国都市史研究に新たな成果をもたらすものである。
著者
山本 勉
出版者
佛教大学
雑誌
佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.91-108, 2015-03-01

本稿においては、渋江保の代表的な著作、万国戦史に焦点を当て、日清戦争時に出版された万国戦史の概要について触れると共に、全24巻の万国戦史の中で、渋江名義の10巻及び他筆者名義ではあるが、渋江が実質執筆者であることが確認された8巻についても取り上げ、渋江はどのように万国戦史を執筆したのか、万国戦史シリーズ執筆において渋江が果たした役割や万国戦史24冊の特徴について考察する。
著者
三ツ井 崇
出版者
佛教大学
雑誌
佛教大学総合研究所紀要 (ISSN:13405942)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.1, pp.275-294, 2008-12-25

「三年峠」説話は、日本に古くから豊富な資料があるのに比べ、韓国には近代以降の文献に現れる。中世期の両国の記録意識や文化的な背景とも関係するため、どちらが源流であるかの断定は難しい。本研究では源流問題よりも両国の資料に見られる差異に注目した。元々は地名の伝説が、韓国では死の危機を逆発想で克服する民話的思考を、日本の方は死と関連する俗信と呪術の伝説的談論へと発展してきた。それ故日本では暗くて影があるのに比べて、韓国では明るくてはつらつとしている。これは両国間の記録文化の違い、または心性史的な違いに起因したものと見られる。〈有鬼観〉が優勢だった日本と違って、儒教的な実証主義と〈無鬼観〉が優勢であった韓国の中世では俗信や呪術と関連したお話が文献に定着しにくかった。このような文化的背景から韓国では民話志向の笑い話の「三年峠」が日本では俗信中心の「三年坂」の伝説としてそれぞれ伝承の過程で強調されたのではないかと思われる。
著者
友江 祥子
出版者
佛教大学
雑誌
佛教大学大学院紀要. 社会学研究科篇 (ISSN:18834000)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.37-54, 2011-03-01

仮説を,大阪で派遣看護婦として働いていた20代女性の日記から検証する。すると見えてくることがある。それは女性の印象が「のんき」であるということだ。昭和16年当時は日中戦争のただ中であり,日本は完全な戦時下という状況であった。それにもかかわらず日記の中の日常は,現代の我々に伝えられる「戦争」というイメージからはほど遠い。不穏な社会情勢よりも女性にとって大切なことは,自分個人の将来,とりわけ婚約者との将来だった。このような点からも,女性の日常はまだ平穏であったと思われる。しかし戦時下であったことは事実であり,日記中には「戦争をすることへの躊躇」を感じさせない勇ましい文章が並ぶ。この女性は,こうしたアンビヴァレントな意識をもち,戦時下独特の不穏な空気のなか,平穏な生活を送っていたのである。
著者
久木 幸男
出版者
佛教大学
雑誌
教育学部論集 (ISSN:09163875)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.1-20, 1991-12-15
著者
瀧本 佳史 青木 康容
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.56, pp.93-113, 2013-03-01

沖縄県における米軍用地は,今日いくらか返還の途上にあるとはいえなお相当な規模を占めている。戦後占領下において農耕地や宅地が接収されていったが,本稿は戦後それがどのように規模を拡大させてきたかについてその背景を探るとともに,地域によってどのような接収に違いがあるのかなどについて追究するものである。米軍の軍用地接収は沖縄戦終了後の占領とともに始まり,これを第1 期とすれば第2 期は国際環境の変化によって大規模かつ組織的な接収が行われる1950 年代半ばからであるということができる。接収地には地料が支払われ,その金額や支払い方法をめぐって住民と米軍との間の軋轢がやがて基地反対の「島ぐるみ闘争」となって全島を巻き込み戦後沖縄史を飾る戦いが繰り広げられた。その最中に米軍基地を自ら誘致したいという沖縄北部の農民たちが現れ,この闘争は分裂の経過を辿り終息していく。その背景には沖縄中部と北部における土地所有形態の相違があり,個人所有地の多い中部に対して北部の土地は殆どが入会地であり村有など共有地・杣山であったことである。共有地であることがかえって合意形成を容易にしたのである。入会地からの資源を保持する山経済よりは地料が確実な基地経済を選択することで貧困な村落社会の利益を守り維持していこうとしたのであろう。後半では杣山の歴史を俯瞰する。
著者
原 清治
出版者
佛教大学
雑誌
教育学部論集 (ISSN:09163875)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.93-107, 2008-03-01

経済的な問題のみならず,教育や労働においても「格差」をめぐる問題は,現代日本社会の大きなトピックとしてさまざまな視点から取り上げられている。しかし,諸外国と比較した上で,日本はどのような部分において,どの程度格差が広がっているのか,といった実証的な研究はまだまだ発展途上の段階だといえる。「勝ち組・負け組」などに代表される日本での格差の問題は、社会情勢や景気などの生活実態のみから語られている側面が少なくないからである。教育の世界では,日本は依然として格差の少ない国であり,人種問題を抱えるアメリカや,階級社会であるイギリスなどははるかに格差の大きい国である。本論文では,2006年に発表されたOECD(経済協力開発機構)のデータを用いて,主に米英2カ国の学歴別による就業・失業比率の経年比較をおこない,各国の学歴による就業格差の実態を分析する。結果として,イギリスは学歴による就業率,相対所得,失業率に大きな差があり,依然として高学歴者により多くの社会的・経済的地位が確保されているのに対して,アメリカではたとえ高学歴であっても就業率や失業率の差異が年を経るごとに小さくなっていることが明らかとなった。ゆえに,イギリスでは高等教育のさらなる発展が,若年就業の問題を解決する手段となりえるが,アメリカでは必ずしもその発展が労働問題を解決する処方箋となり得ないと考えられる。アメリカよりも学歴による格差の小さい日本でも同様の傾向が見えており,従来の人的資本論から切り離した、労働と教育との接続(トランジション)を問い直す時期に来ていると考えられるのである。
著者
藤松 素子
出版者
佛教大学
雑誌
社会福祉学部論集 (ISSN:13493922)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.39-56, 2012-03-01

「地域福祉の時代」と言われて久しいが,地域福祉とはどのようなものであり,どのような要件のもとに成立しうるのかについての議論は曖昧なまま,個別の実践に対する評価,援助技法についての効果測定がなされているのが現状である。また,近年,国家や地方自治体に対応困難な地域課題を地域住民の自発的な活動 (「新たな支え合い」) 等により解決することを期待する政策が展開されている。そもそも,地域福祉は国家政策と切り離して成立しえるものではない。コミュニティが崩壊・弱体化した日本社会において,地域福祉を推進していくためには,私たちの地域生活基盤を支える国家政策,地方自治体政策が機能していることが必要条件となる。また,地域福祉促進の重要な担い手である社会福祉協議会が本来的な機能を遂行していくための政策を持ち得ているのか,地域福祉計画が地域住民の生活を維持・発展させていくために機能しているのかについても批判的な検討を深めていく必要がある。
著者
山本 奈生 長光 太志
出版者
佛教大学
雑誌
社会学部論集 (ISSN:09189424)
巻号頁・発行日
vol.60, pp.61-75, 2015-03-01

本稿では個々の大学生が就職活動の経験を経てどのように内定先を決定し,その進路を受容しているのかを問題とする。すなわち就職活動の厳しさや「自己分析」の必要が語られる昨今の状況を,大学生諸個人はどのように経験し,最終的な進路へと至っているのかを分析した。ここで用いるデータは私立大学の卒業生に対するインタビュー・データである。本研究では社会学的な就職活動研究における,個人的な範疇の社会関係資本に関する議論や,就職活動過程の研究を踏まえながら,インフォーマントらは自身の進路をどのような合理性をもって選び取ったのかを明らかにする。本研究の含意としては社会関係資本の多様性が,就職活動の私的経験を相対化する作用を持つ可能性が示唆されたことや,それほど「自己分析」に拘泥せずに,過去の労働経験など具体的な経緯から内定先を決定する学生の範型が示されたことにある。
著者
荒木 ひさ子
出版者
佛教大学
雑誌
教育学部論集 (ISSN:09163875)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.1-12, 2004-03-01

幼児期に親から虐待を受けた子どもは,その時の悲しみや怒りなどの感情を抑圧する。このことが後の神経症やその他の問題の原因となり,個人と社会に深刻な影響をもたらす。ヒットラーは子ども時代に父親から深く傷つけられ,抑圧してきた憎悪をユダヤ人に向け,ユダヤ人ホロコーストという惨禍を社会にもたらした。フロイトはヒステリーの病因が幼児期の親による性的虐待にあるという確信を得,それを理論化したが,彼自身の生まれ育った家族の神経症を追求していく中で,その理論の核心部分を修正した。これはその後の精神分析の展開方向に深い刻印を残した。
著者
浅子 里絵
出版者
佛教大学
雑誌
佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.47-62, 2014-03-01

本研究は、兵庫県豊岡町の市街地を対象に、大正14(1925)年に発生した北但馬震災における行政と罹災民の動向とその復興過程における市街地の変容を検討した。公的な記録や新聞記事等の資料を用いて震災直後の被災地のバラックの展開状況を復原し、またバラック建設や商売の開始、公的機関の建造物の設置など、時間の経過とともに次第に変化する震災対応から、市街地が復興する過程にはまず「緊急措置」があり、その後「復興計画準備」と「復興計画実施」という段階が存在することを明らかにした。また震災による復興計画は豊岡町の景観に影響を及ぼし、昭和初期に新市街地が形成され、拡大していくこととなった。
著者
藤本 和栄
出版者
佛教大学
雑誌
佛教大学大学院紀要. 社会福祉学研究科篇 (ISSN:18834019)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.45-62, 2013-03-01

日系ブラジル人子どもの生活課題を明らかにし,支援の方策を,多文化ソーシャルワーク,ブラジル人コミュニティ,地域学習室の取り組みを通して検証し,様々な協働を通して生まれた新しいきざしから,子どもたちが健やかに育つ支援の方策について考察をこころみることを目的とする。本研究では,日系ブラジル人が集住している都市の行政機関,ブラジル人学校,国際交流協会,ブラジル人コミュニティ,NPO,市民団体等の現地調査により,日系ブラジル人特有の課題とその具体的支援について聞き取りを行ってきた。調査結果と,日系ブラジル人及び,子どもたちの新たな活動にも注目し,子どもたちの夢の実現に向けての共生の方策を検討していく。
著者
山口 堯二
出版者
佛教大学
雑誌
文学部論集 (ISSN:09189416)
巻号頁・発行日
vol.88, pp.61-73, 2004-03-01

古代語では完了の助動誌による「ありつる」 などの形で発話時にごく近い過去の事柄に言及することができた。過去と完了の助動詞が「た」に統合された近代語では、助動師側のそのような役割は失われた。そのため、中世にはより分析的にそのような時点を表せる言い方が要請され、室町期にはいくつかの至近過去を表す、時の副詞が形成された。和語では「さき」「さきほど」がそれであり、近世には「さつき」 も現れた。「きさ」や「さっき」ほ至近過去専用の語になって現代んい至る。漢語「さいぜん(最前)」「せんこく(先刻)」も室町期以降、至近過去を表すのに用いられるようになった。現在を表す「いま」「ただいま」に発話時直前を表す用法が増えるのも、室町期以降である。近世後期以降にはその「いま」を核に成立した「いましがた」や、「いま>いんま」で至近過去の至近性を強調する「いまさつき」などさらに多様化している。