著者

桑野 玲子 佐藤 真理 瀬良 良子

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.219-229, 2010-06-30 (Released:2010-07-02)

参考文献数

12

被引用文献数

17 13

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近年都市部で頻発している道路陥没は,多くの場合老朽埋設管の破損部等から土砂が流出することに起因し,社会的損失が大きいにもかかわらず,対症療法的な対策が中心となっているのが現状である。陥没にははっきりした原因が特定できない場合も多いが,現象の解明よりも復旧が急がれるという実務上の要請もあり,陥没を引き起こすような地盤内空洞・ゆるみの生成・進展のメカニズムには不明な点が多い。路面下の地表近傍で顕著な空洞が存在するような陥没寸前の状態においては,地中レーダー探査技術により比較的高い確度で探知可能であるが,空洞が深層部にある場合,空洞・ゆるみの境界が不明瞭な場合,輻輳した地下埋設物と空洞・ゆるみ部が渾然としている場合などは,探知技術の限界により問題箇所の検出が困難な場合が多い。本研究では,地盤陥没を未然に防止するための探査手法を高精度化するために,地盤内空洞・ゆるみの形成過程を明らかにし空洞・ゆるみのパターンを類型化すること,さらに陥没に至る“危険な”空洞・ゆるみを抽出することを目指している。小型及び中型土槽を使用し,底面の開口部から土砂を流出させ模型地盤内に空洞・ゆるみを作製し,そのメカニズムを調べた。また,大型ピット内地盤の模擬空洞・ゆるみの探査実験を行い,空洞周りのゆるみに着目した探査の可能性を検討した。

著者

木村 努 佐藤 健 酒井 崇 本田 宗央 高見澤 一裕 岡田 邦宏 小島 淳一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第38回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.2319-2320, 2003-03-05 (Released:2005-06-15)

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土壌汚染対策法の施行により、土木建設を行うためには土壌汚染対策は重要である。重金属による汚染土壌の対策として、浄化や封じ込めが行われてきた。浄化は、二次汚染物の発生や浄化のための費用が高くなるなどの問題点がある。さらに、土壌汚染対策を市民と合意し行うためには、それらの問題の解決が重要である。そこで、本研究では、環境への負荷が少なく、比較的コストのかからない植物を利用した浄化(Phyoremediation)に注目し、鉛汚染土壌への適応を目的とする。本論文では、植物による鉛汚染土壌の浄化機能についてのラボ実験の結果および射撃場跡地の鉛汚染土壌の分析より植物による浄化の現地適応の可能性について報告する。

著者

國生 剛治

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.463-475, 2013-09-30 (Released:2013-09-30)

参考文献数

19

被引用文献数

10 2

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液状化の判定には応力的判定法(FL法)が標準的方法として使われている。液状化発生をより直接的に支配する物理量として損失エネルギーに着目したエネルギー的液状化判定法も提案されてきたが実用には至っていない。継続時間の長い海溝型地震や継続時間は短いが振幅の大きな地殻内直下型地震など多種類の地震動に対し統一的に液状化判定を行うためには,エネルギーに基づいた方法が優れている。ここでは密度・細粒分含有率の異なる三軸液状化試験のデータをエネルギー的観点から分析し,供試体中の損失エネルギーが繰返し応力の波数や振幅に関わらず間隙水圧上昇や発生ひずみと一意的な関係があることを示し,それに基づいたエネルギー的液状化判定の具体的方法を提案した。さらにエネルギー法をモデル地盤に適用し,同一地震動を入力させた応力法と比較することにより,その特徴と可能性を明らかにした。

著者

川尻 峻三 布川 修 伊藤 賀章 西田 幹嗣 松丸 貴樹 川口 貴之 太田 直之 杉山 友康

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.153-168, 2014 (Released:2014-06-30)

参考文献数

17

被引用文献数

3 2

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地震後における盛土の降雨耐力低減メカニズムを把握するため,振動台で加振した模型盛土を用いた散水実験および三軸試験装置を用いた単調載荷時の任意の軸ひずみの時点での変水位透水試験を実施した。本模型実験条件の範囲では,加振終了後ののり肩部の鉛直変位が大きい場合には,加振が無い場合の60%程度の累積降雨でのり面に変状が発生した。また,加振によってクラックが発生した実験ケースでは,間隙水圧増分が局所的に大きくなることを確認した。一方,変水位透水試験では,載荷履歴の有無や載荷時のひずみの大きさが透水係数に与える影響は小さいことがわかった。以上の模型盛土実験および変水位透水試験の結果から,加振による変状の程度によっては,加振履歴が無い場合と比較してクラックが主たる要因となって透水性が高くなり,散水中の水位上昇速度が速くなると考えられる。

著者

片山 貴夫 境澤 知昭 斎藤 邦夫 石井 武司

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1089-1090, 2004

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近年、泥水掘削溝壁は、その周辺地盤に対する影響の少なさや、騒音、振動の少なさから採用される事が多い。また、都市部では、既存の構造物に近接する場合が一般的であり、安全に施工する需要が高まっている。しかし、泥水掘削溝壁の安定性に関しては、技術者の経験則に依存している事が多い。そこで、近年の泥水掘削溝壁の傾向を探り、安全性を検討するために、実際に1980年から2000年にかけて施工された泥水掘削溝壁の事例を約150件収集した。そして、掘削長さや掘削深さの決定方法など、泥水掘削溝壁の形状を文献から探ることによって、泥水掘削溝壁の安定性に関する影響因子を検討することを試みた。

著者

小山 倫史 高橋 健二 西川 啓一 大西 有三

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.61-67, 2010-03-26 (Released:2010-03-26)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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近年多発しているゲリラ豪雨では,極めて短時間に降雨量が変化するため,斜面表層部の湿潤履歴によっては,数秒単位で多量の雨水浸透が発生し,斜面安定性を著しく低下させ,斜面崩壊を誘発する.したがって,数秒単位の鋭敏な雨水浸透現象を評価する必要性があり,そのためには,まず,降雨量を数秒単位で精度よく計測する必要がある.本研究では,超音波レベル計を用いてリアルタイム雨量計の開発を行った.本雨量計は,超音波により円筒形の雨受けに溜まった水位(降雨量)を1秒ごとに計測することで,従来の転倒枡型雨量計を用いた場合に生じるタイムラグを生じることなく,リアルタイムで精度よい計測が可能である.また,雨量計測の結果を1次元の飽和–不飽和浸透流解析に用い,従来の降雨強度として用いられる時間降雨量(あるいは10分毎降雨量)を入力値とした場合と比較し,降雨境界条件の入力方法の相違が降雨の浸透特性に与える影響について調べた.

著者

阿知波 秀彦 布川 修 杉山 友康 小林 徹 太田 直之 草野 國重

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.2191-2192, 2003

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鉄道沿線の切取斜面や自然斜面において、降雨や地震の影響で小規模な崩壊が発生することが想定される場合は、崩壊が発生しても崩土が線路内に流入しないように線路際に柵などを施工し防護することが多い。しかし、崩壊の規模や崩土の衝撃力などを予測する手法は確立していないため、崩土により線路際の防護工が破壊され災害に至るケースが見られる。そこで、本研究では、崩土の運動を把握することを目的として、小型模型による崩土の流下・衝撃実験を行った。本稿では、模型実験の概要と実験で得られた衝撃波形のパターン、および衝撃力のピーク値と崩土の厚さ、長さ等との関係について述べる。

著者

鈴木 俊介 神村 真 阪上 最一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1729-1730, 2004

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都市部でのトンネル工事では、近接施工となる場合が多いので、地盤掘削が周辺地盤に及ぼす影響を精度良く予測する必要がある。数値解析は、予測手法として一般的であるが、結果検証のためには、遠心力模型実験等による実挙動の確認が必要である。しかし、一般に普及しているビーム型遠心力模型実験装置は、高精度であるが、大型であるため簡便性に欠ける。著者らは、ビーム型装置より小型のミニドラム型遠心力模型実験装置により、トンネル掘削模擬実験を実施し、簡便な地盤挙動予測手法の検討を行った。検討結果は、ミニドラム型装置が、掘削時地盤挙動を簡便かつ精度良く把握できることを示すものであったので、ここに報告する。

著者

秦 吉弥 一井 康二 野津 厚 酒井 久和

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.747-759, 2014

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盛土構造物の性能照査や被災再現などのために入力地震動を設定するにあたっては,地震動のどの周波数帯域が盛土の被害に大きな影響を及ぼすかを検討しておくことは,非常に重要である。そこで,本研究では,2次元逐次非線形FEMによる地震応答解析を,釧路空港の高盛土の横断面を対象に実施し,盛土斜面における残留変形量と入力地震動の周波数成分との関係について基礎的な検討を行った。その結果,やや短周期帯域(0.5-2Hz付近)の地震動が盛土の残留変形に対して大きく影響すること,ただし,残留変形に影響する周波数帯域は盛土の固有周波数とも無関係でないことなどを明らかにした。

著者

佐藤 研一 本村 明教 井上 秀治 宮脇 健太郎

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第37回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.735-736, 2002 (Released:2003-05-20)

著者

為重 誠 川村 國夫 駒田 秀一 宮村 雅之 埴原 強 室井 辰盛

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.289-305, 2009

被引用文献数

2

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2007年3月25日に発生した最大震度6強の能登半島地震により,能登有料道路は柳田IC~穴水IC間48.2kmにおいて,大規模な高盛土の崩壊が11箇所,路面の段差・クラックが37箇所,橋梁損傷が6箇所と甚大な被害が発生し,地震直後から車輌通行止めの事態に至った。関係者の尽力により1ヶ月間の応急復旧工事の後に暫定的に通行が可能となり,その後の本復旧工事を経て,2007年11月30日に全面復旧を成した。本文では,盛土構造物を対象に能登有料道路の特徴,地震による被害の状況,対策工のために行った土質調査や試験結果,そして,復旧工法の設計,施工に至る一連の流れを述べるとともに,被災原因についても検討した。被災のメカニズムとして,地下水で飽和された盛土法尻部が地震力により脆弱化し,これによって盛土内のすべりが発生した可能性が高いことを示した。

著者

野澤 伸一郎 白崎 広和 和田 旭弘 友利 方彦

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.127-137, 2012

被引用文献数

3

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東北地方太平洋沖地震では,鉄道も広い範囲で被災した。JR東日本線において,地震動では在来線の盛土・切土が被害を受けたが,それぞれの規模は大きくなく,線路延長では最大でも120m程度であった。トンネルの被害は新幹線,在来線とも極めて軽微であった。京葉線はじめ鉄道沿線で液状化が発生したが,高架橋,橋梁については,変状は無かった。津波による被害は甚大であり,海岸線を走る5線区の盛土,切土では50箇所にのぼる被害を受けた。海岸にある防潮堤や鉄道盛土と隣接した架道橋の存在により,被害の形態や規模は異なっていた。

著者

稲積 真哉 眞鍋 磨弥 大津 宏康 佐野 博昭

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.369-379, 2015

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海面廃棄物処分場において護岸として施工される遮水工には,その強度や施工性に優れる鋼(管)矢板による鋼製遮水工が多く利用されている。既往の研究において,実験や調査から鋼製遮水工の耐久性や遮水性能はその機能を十分達成する評価が得られている。また,鋼製遮水工の遮水性能を評価する上で重要となる継手箇所の遮水材に関しても,様々な手法により長期的な性能評価が行われている。しかしながら,鋼材箇所の劣化を考慮した遮水性能の評価は進んでいない。本研究では鋼製遮水工の信頼性劣化評価を行い,その結果を基に意思決定基準としてライフサイクルコスト(LCC)を求め,海面廃棄物処分場の補修工法の選定等への活用を検討している。

著者

土田 孝 森脇 武夫 田中 健路 中井 真司

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.53-68, 2016

被引用文献数

6

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2014年8月20日に発生した広島土砂災害では,107か所の土石流と59か所のがけ崩れが同時多発的に発生し死者75名,負傷者44名,全壊家屋133棟,半壊家屋122棟という甚大な被害が発生した。本災害は急激な気象の変化により線状降水帯が形成されて,特定の範囲に時間80mmを超える猛烈な雨が突然降り出して2時間以上継続することにより発生した。本報告は雨量を用いた土砂災害の危険度評価手法が本災害をもたらした雨量についてどのように適用されたかを検討し,今後改善すべき点について考察を行った。

著者

畠 俊郎 高橋 裕里香 西田 洋巳 安田 尚登

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.151-160, 2017 (Released:2017-03-31)

参考文献数

18

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近年,日本近海に存在する新しいエネルギー資源としてメタンハイドレートが注目されている。このメタンハイドレートを分解してメタンガスを生産する場合,堆積層の強度低下等に伴う地盤変形によって生産活動等が阻害される可能性が危惧されている。本研究では,この地盤変形の抑制に日本近海で採取したメタンハイドレート胚胎層サンプルから新たに単離した微生物の代謝機能を活用する生産支援技術の適用性について検討した。太平洋側および日本海側で採取したメタンハイドレート胚胎層サンプルを対象に尿素の加水分解酵素であるウレアーゼ生産能を持つ微生物の単離を行うとともに,この単離微生物を対象として模擬堆積物の間隙内にカルサイトを析出させる室内試験を実施した。その結果,カルサイトの結晶析出による粒度分布の変化および粘着力の増加に伴う強度増進効果が期待できることが明らかとなった。

著者

西垣 誠 中屋 眞司 河野 伊一郎

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.185-199, 1991

著者

陸 江 鬼塚 克忠 唐 暁武 甲斐 大祐

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第37回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.19-20, 2002 (Released:2003-05-20)

著者

古田島 信義 鈴木 雅文 中出 剛 片山 政弘 手塚 仁 木佐貫 浄治

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.469-478, 2017 (Released:2017-12-31)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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本減水対策を実施した北薩トンネルは,鹿児島県北薩地域と鹿児島空港を結ぶ北薩横断道路に建設中の,紫尾山を貫く延長4,850mの山岳トンネルである。トンネル中央付近の低速度帯からは,高濃度のヒ素を含む地下水が時間当たり約300t湧出し,地域の水環境への影響が懸念された。そのため,ダムのグラウチング工法により減水対策工を実施した結果40 t/h以下に減水することができた。

著者

西岡 孝尚 澁谷 啓

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.397-415, 2014 (Released:2014-09-30)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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特殊土に位置づけられる火山灰質粗粒土のうちスコリアは,これまで十分な報告がなく,その工学的性質に関して十分議論されていないため,地盤材料としての適否の判断が難しい。そこで本論文では,富士山の東部山麓地域に広く分布する「スコリア」と称される火山砕屑物を用いて,盛土や構造物の裏込め材など道路土工への利用を目的として,その土質性状の把握と工学的性質を原位置および室内試験により詳細に検討した。一連の調査・試験の結果から,当該地域に分布する「スコリア」は,透水性,圧縮性,せん断強度のいずれの側面からも砂礫材料と同等あるいはそれ以上の水理・力学特性を示すことが分かった。例えば,スコリアを所定の締固め度で盛土施工すれば,十分な安定性が得られるばかりでなく,飽和化による沈下等の変状は発生しないことが分かった。一方,単位体積質量が1.0Mg/m3前後と小さいこと,粒子の破砕性が顕著なため,施工時の粒子破砕による粒度分布の変化により結果的に所定の締固め度を満足せず,盛土の性能低下が生じる可能性がある。

著者

小川 孝宏 平野 裕三 辻 俊明 常松 豪 阪口 理

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.249-250, 2004

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建築構造物の基礎設計においては、機械的に支持層を確認した調査結果に基づいた方法を採るのが一般的で、本来、地盤が有している強さを正しく把握しないまま設計が行われ、不経済な基礎工法が選定されていることが多い。本論は、9~14階建の集合住宅建設予定地において通常のボーリング調査に加えて、調査の初期段階で地表近くに分布する大阪層群Ma3層のブッロクサンプリング試料の室内力学試験と平板載荷試験を行い、Ma3層がもつ本来の強さを把握したことで、長尺の杭基礎が多用されてきた地盤条件の地域において直接基礎の採用を可能にし、工期の短縮と建設コストを削減することができた事例をまとめたものである。