著者
安江 健 近藤 誠司 大久保 正彦 朝日田 康司
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理研究会誌 (ISSN:09166505)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.61-68, 1993-11-10
被引用文献数
4

山地傾斜地における放牧地の地形が牛群の食草および休息時の牧区内分布に及ぼす影響を検討する目的で, 夏季放牧期間中(7月-9月)、5頭のホルスタイン種育成牛と32頭のヘレフォード種育成牛からなる牛群を、標高差が約60m(標高150-214m)で面積9.8haの牧区に放牧し、24時間の行動観察を計6回行った。牧区内各標高別区域および樹林地、谷、平坦部や斜面の方角に基づき分類した6つの小区画における食草および休息時間を、各行動の総時間に対する割合として算出し、面積比に基づく期待値との差をそれぞれX^2検定により検定した。この時、牛群の食草、休息行動の日内変化に基づき、1日を昼間(8-16 : 00)と夜間(20-4 : 00)および朝夕(4-8 : 00、16-20 : 00)の3つに分類し、解析を行った。得られた結果は次の通りである。1)標高ごとの各行動時間では、昼間の食草時間の63.5%、休息時間の79.4%が牧区内低標高区域(160-170m)で観察され、夜間の食草時間の67.9%、休息時間の75.9%が牧区内高標高区域(190-210m)で観察された。1日全体での食草時間は特定の標高別区域に偏ることはなかった。2)小区画ごとの各行動時間では、昼間の休息時間は南向き斜面(38.8%)と平坦部(51.0%)に有意(P<0.01)に偏った。昼間の食草時間の割合は南向き斜面、東向き斜面および平坦部で47.9、21.3、22.9%であり、南向き斜面の47.9%は期待値よりも有意(P<0.01)に高かった。1日全体での食草時間は、いずれの時間帯にも食草行動が行われなかった樹林地を除き、特定の小区画に偏ることはなかった。3)各小区画における総食草時間と積算放牧地草現存量から、全観察を通しての放牧地草現存量1kgDM当たりの食草時間を小区画ごとに算出した結果、現存量1kgDM当たりの食草時間は平坦部が他の小区画よりもやや低い傾向にあったが、期待値と比べて有意な偏りではなかった。日本家畜管理研究会誌、29(2) : 61-68.1993.1993年6月24日受理
著者
關 義和 小金澤 正昭
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.69-76, 2010

ハクビシンは、日本では外来種と考えられているが、行動圏に関する研究はほとんど行なわれていない。中国の飼育下のハクビシンは、冬期に程度の浅い冬眠をすることが報告されている。本研究では、冬期の極端な行動圏の減少が野外個体で初めて観察されたので、その結果について報告する。高標高域に位置する栃木県奥日光地域において、2007年7月から2008年6月にかけて、ハクビシンのオス1頭をラジオテレメトリー法により追跡した。行動圏サイズは、夏期と秋期には約1,830haで、冬期には5ha、春期には479haであった。また、冬期における1日の移動距離と1時間毎の平均移動距離は、他の季節に比べて低い値を示した。これらの結果は、追跡個体の冬期における活動性の低下を示唆する。したがって、本種の管理を行っていく上では、冬期の捕獲努力量は他の季節よりも強化しなければ十分な捕獲成績が得られない可能性がある。
著者
八谷 満 古山 隆司 福森 功 市戸 万丈 平田 晃 桑名 隆
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌 (ISSN:13421131)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.115-127, 2000-12-15
被引用文献数
4

繋ぎ飼い用搾乳ロボットシステムの開発に向けて、特にマニピュレータ機構の設計指針を得ることを目的として、ホルスタイン種泌乳牛111頭を供試して体尺測定調査を実施した。ロボットはストール後方より牛に接近して、牛体位置検出機構は牛体において変形量の少ない部位として坐骨端と左右の腰角を捕捉する。本機構に自動搾乳ユニットを搭載することによって、機械系の原点と牛体との水平面上での相対的位置関係をほぼ確定し、牛体の動きに追従して両者の位置関係を維持する。これを基本的な機械設計概念とする。その上で、牛体とロボット機械系双方の安全性を確保するために、ロボット作業環境内の四肢や乳房等の配置から干渉あるいは衝突の可能性の低い部分を抽出し、動作可能な空間領域をモデル的に示した。これを考慮した機械系, 特にロボットマニピュレータの関節構成と軌道生成を提案した。マニピュレータ機構は、平面的な位置決めと姿勢決めの回転自由度を各々2と1、これにティートカップ装着動作のための並進自由度1を加え、計4自由度の基本仕様で対応可能と判断された。マニピュレータの標準作業域は、牛体軸上の坐骨端からの距離380mmの点を中心とする、350×350mm区画が4乳頭の散在する領域である。この領域においては、エンドエフェクタを有する第3アームを常に牛体軸に平行な姿勢に制御することによって、後肢を回避しながら、狭降な後肢内側空間においてテイートカップのマニピュレーションが可能であると推察された。マニピュレータ機構をモデル的に単純化して、位置制御するための関節変数ベクトルを求める逆運動学問題の解を示した。X-Y平面内での運動特性を考慮して、第1、第2および第3アームリンク長をそれぞれ400mm、350mmおよび200mmと設定した。また、マニピュレータ台座の適正な位置をX、Y座標それぞれ580mm、520mmと設定した。日本家畜管理学会誌、36(3)115-127、2000 1999年4月12日受付2000年9月1日受理
著者
小林 茂樹 矢島 経雄
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
家畜の管理 (ISSN:03888207)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.69-79, 1977-03-10

近年国内における牛肉は供給不足の傾向にある。このため乳廃牛の食肉としての利用性を高めることが、需給関係からも酪農家の立場からも重要である。ところが乳廃牛を積極的に肥育する方法については、報告が少ない^<1)>。そこで筆者は、i)乳廃牛の年令と肥育効率の関係、ii)廃用処分に際しての妊娠による増体の活用、iii)飼料の切替による肉質の変化、iv)廃用時肥育の経済性の4点につき、東京大学付属農場の飼養牛を用いて試験・検討した。その結果、i)については、若令牛に比べ高令牛(おおむね生後8年以上)では増体量が小さく、肉質の改善も進行しがたく、これはとりわけ生後10年以上の乳牛で顕著と考えられた。ii)については、受胎の4〜5ヶ月後に廃用処分することにより、増体量が明らかに大きくなり、その肉質も低下することはないと考えられた。しかし、本法は妊娠牛または受胎可能牛を廃用とするため、実用には抵抗が感じられた。iii)については給与飼料を粗飼料主体から濃厚飼料主体に切替えて以後の肥育期間を2.5ヶ月および5ヶ月としたときの肉質の変化を対比したところ、後者の方が改善の度合が大きかったが、その枝肉格付は「並」に留まった。iv)については、まず乳廃牛の廃用時期について検討したところ、一般的技術水準と価格水準の下では泌乳量が9〜10kg/日に下落した時点で廃用とするのが有利であるが、厳密には飼料の利用効率、飼料の単価および肉の販売単価が相互に関連し、1日当り増体量の換価が1日当り飼育費(生産費)を越えるときのみ肥育の継続が有利であり、1日平均収益を最大化するには1日当り増体量の換価が減少し始める時点で廃用とすべきことが、判明した。
著者
干場 秀雄 米田 浩泰 池滝 孝 新出 陽三 奥島 正 平山 森一 天池 伸三
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌 (ISSN:13421131)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.53-60, 1996-10-11
参考文献数
8
被引用文献数
4

1993年12月に日本で初めて帯広畜産大学附属農場(以下大学農場と呼ぶ)にオランダのP社製自動搾乳システムが導入された。それ以来、これを使用して日本の酪農家向け自動搾乳システムの適用試験が開始され、その成果を踏まえて、その後さらに二個所にこのシステムが設置され稼働している、本研究はそのうちの二個所の自動搾乳システムの搾乳作業を調査し、搾乳能率、搾乳ロボットのティートカップの取り付け性能を明らかにした。調査は大学農場の二頭単列タンデム式とロボファームの三頭単列タンデム式自動搾乳システムで、一日3回搾乳時に行った。その結果は以下の通りである。1)朝搾乳作業は昼・夜搾乳作業と比較して、その作業時間が1時間〜1時間15分程長かった。昼・夜搾乳作業において、乳牛がスムーズに入室した場合の搾乳能率は二頭単列タンデム式で13〜14頭/時、三頭単列タンデム式で20〜22頭/時と室数に比例していた。2)搾乳ロボットによるティートカップ取り付け所要時間は乳頭の形状の揃った牛で30秒であったが、乳頭の形状が不揃いの牛では2分以上を要していて、その形状を揃える必要性が明らかになった。搾乳ロボットによるティートカップ装着率は大学農場では95%で、ロボファームでは98%であった。3)朝・昼・夜の搾乳開始時刻による搾乳時間間隔の違いは搾乳量に影響を及ぼし、朝(9時間)は昼・夜(75時間)よりも搾乳量で45%多かった。4)ロボファームでパーラヘの牛の進入の順位を調査すると、早い牛群(1位〜20位)と遅い牛群(41位〜60位)において、8頭が常にその群の中にいて、そのグループ分けがなされていた。日本家畜管理学会誌、32(2) : 53-60.1996.1996年5月21日受付1996年8月2日受理
著者
佐藤 衆介 岡本 直木
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌 (ISSN:13421131)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.43-52, 1996-10-11
参考文献数
9
被引用文献数
4

日本人の動物福祉に関する基本的な考え方を把握するため、アンケート調査を595名に対して行った。回答者は様々な地域の男女半数ずつで、すべての年齢層をカバーし、学生、主婦を始め多岐にわたる職種からなっていた。家畜実験動物、およびペットについてそれぞれ、殺すこと、急性的に虐待すること、慢性的に虐待すること、および肉体を切断することに対する許容性を尋ねた。各質問に対する拒否・許容反応を評価すると共に、許容性の高い順に5〜1点の評点化を行い、主成分分析および最小2乗分散分析に供した。食肉および医療のための屠殺・急性ストレスには特に寛容的であった。そして遊びとしての虐待や身勝手な理由による虐待には特に非寛容的であった。行為の許容性に対する第1、第2、第3主成分はそれぞれ、「動物一般に対する哀れみの情」、「遊びとしての虐待への許容性」、「弱い経済的理由や人間のある程度のエゴによる虐待への反発性」と解釈された。評点には回答者の性と年齢、質問の対象動物種、行為の種類、理由の有無の効果が有意であった。女性に較べ男性の方が、動物に対する侵害である屠殺、ストレス付加、虐待等に寛容的であり、60歳以上が他に較べ寛容的で、20歳未満が他に較べて非寛容的であった。対象動物では家畜に対し寛容的となり、次いで実験動物、ペットの順に寛容性は落ちた。処理では、殺すことが他に較べ寛容的で、慢性的な虐待、急性的な虐待、肉体の切断の順で寛容性は落ちた。人間優先的で経済的理由がある場合には圧倒的に寛容的となった。さらに家畜福祉と経済性に関する質問では、72.1%の人が家畜に対しストレスを与えない飼い方を望み、ある程度の価格上昇をやむを得ないと回答した。これらの結果より、家畜福祉に関する我が国の意識は欧米と基本的に異ならないこと、そしてさらに食文化、特定動物への感情(伴侶動物文化)、動物福祉運動に影響されることも示唆された。日本家畜管理学会誌、32(2)43-52.1996.1996年5月7日受付1996年7月5日受理
著者
野見山 敬一 増満 州市郎 竹原 誠 深江 義忠
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
家畜の管理 (ISSN:03888207)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.37-42, 1981-10-01
被引用文献数
4

福岡県下1184農家を対照に防暑法の実態を調査した。調査はアンケート用紙を配布回収した。回収率は58.0%(686農家)で次の結果を得た。1)農家の平均飼養頭数は26.9頭, 畜舎面積は平均255m^2(1頭当たり9.5m^2)であった。2)農家が実施している防暑対策は扇風機55.0%が最も多く, 夜間運動又は繋牧21.9%, 壁換気扇(ウインドファン)11.8%が続きこの3種で88.7%を占めた。ダクト冷気送風, 牛舎冷房(エァコン)は3.6%(25農家)であった。3)暑熱時の飼料給与について, 農家が特に留意している点は良質飼料の給与, ミネラル食塩の給与, サイレージ給与等栄養面を配慮した農家が多く(83.4%), 飼料調理, 給与方法, 給与時間帯の配慮には関心が低かった。4)防暑対策を行なって, 特に効果があったものとして, 乳量減少の防止, 分娩事故, 疾病の防止をあげた農家が多かった。5)今後の防暑法に, とり入れたいものとして, 庇陰樹の植栽をあげた農家が約21.6%(148農家)で1番多かった。
著者
西藤 克己 細川 吉晴 葛巻 武文 武藤 顕一郎
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:13421131)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.10-19, 2006

配合飼料にモミガラ炭を1%添加して372日齢の産卵鶏に給与し,夏季における糞臭気、産卵および卵質に及ぼす影響を検討した。堆積糞のアンモニアガス濃度および鶏舎内のアンモニアガス濃度は無添加区に比べそれぞれ52%および39%有意に低く,卵殻破壊強度は無添加区に比べ8%有意に強かった。一方,ヘンデイ産卵率,産卵日量,飼料摂取量,生体重,平均卵重,ハウユニット,卵殻厚,卵殻重および糞量は無添加区と有意な差は認められなかった。以上のことから,モミガラ炭1%添加給餌は夏季における堆積糞や鶏舎内で発生する臭気の抑制,卵殻破壊強度の改善に効果的であることが示唆された。
著者
大城 政一 中前 均 古田 賢治 平川 守彦 日越 博信
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理研究会誌 (ISSN:09166505)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.33-38, 1995-10-31
参考文献数
15

昼夜点灯下ヤギの反舞行動への3回給飼及び4回給飼の影響を検討した。昼夜点灯下で飼育しているザーネン雑種雌ヤギ5頭を供試した。1日の給飼時間は3回給飼実験で00 : 00、08 : 00、16 : OOとし、4回給飼実験では00 : 00、06 : 00、12 : OO、18 : 00とした。その結果、反舞行動は3回給飼実験より4回給飼実験において有意に活発であった。また、いずれの実験においても給飼後1時間の反芻行動は不活発であった。1反芻当たりの反芻時間・再咀嚼時間・再咀嚼回数は3回給飼実験より4回給飼実験において有意に活発であった。採食行動は3回給飼実験より4回給飼実験において有意に活発であった。また、両実験において採食行動の日内変動についてみると、給飼後1時間に採食行動が活発であった。給飼後1時間における反芻行動の減少は採食行動の増加によるものと考えられた。給飼後1時間における採食行動の増加と反芻行動の減少は3回給飼に比較して4回給飼において小さく、給飼回数の増加に従って24時間の反舞行動と採食行動が特定の時間帯に片寄らず分散する傾向が示唆された。日本家畜管理研究会誌、31(2) : 33-38.1995.1995年5月18日受付1995年8月15日受理
著者
高山 耕二 劉 翔 角井 洋子 山下 研人 萬田 正治 中西 良孝 松元 里志 中釜 明紀 柳田 宏一
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌 (ISSN:13421131)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.1-11, 1998-07-15
参考文献数
13
被引用文献数
4

合鴨農法における家鴨類の適性品種を選定する上での基礎的知見を得るために、インディアンランナー、中国系在来種およびマガモ系合鴨の3品種を用い、水田放飼(1996年および1997年の6〜9月)における除草・駆虫能力について、品種間で比較検討した。水田放飼期間中、定期的に雑草および害虫の発生状況を調査するとともに、胃内容物調査も行った。1.1997年7月には家鴨類放飼により雑草発生が有意に抑制され、8月にはタイヌビエ、イヌビエなどイネ科雑草の発生が多くみられたものの、中国系在来種がマガモ系合鴨に比べ高い除草能力を示した。2.セジロウンカの発生ピーク時(1996年7月)における胃内容物調査では、マガモ系合鴨の336頭、インディアンランナーの732頭および中国系在来種の506頭と多数のセジロウンカの摂食が確認され、家鴨3品種間に有意な差は認められず、いずれも高い駆虫能力を示した。また、トビイロウンカについても家鴨3品種は高い駆虫能力を示したか、品種間に差はみられなかった。なお、ツマグロヨコバイに対しては、3品種とも駆虫能力は認められなかった。3.スクミリンゴガイに対し、家鴨3品種は高い駆虫能力を示したが、品種間に差は認められなかった。一方、スクミリンゴガイの卵塊については、マガモ系合鴨と中国系在来種がインディアンランナーに比べ高い駆除能力を示した。以上から、家鴨3品種のうち、中国系在来種が水田における除草・駆虫能力の面で最も優れた品種であることが示唆された。日本家畜管理学会誌、34(1) : 1-11,19981998年1月16日受付1998年5月6日受理
著者
周 維統 井上 喜正 伊藤 敏男 山本 禎紀
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌 (ISSN:13421131)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.39-46, 1997-12-08
被引用文献数
2

本研究では、高温下におけるブロイラーの体温調節性生理反応に及ぼす飼料摂取量の影響について検討した。供試鶏には、22℃下で高温暴露前の飼料摂取条件を0、25、50および75gとし、9時に給与し, 摂取後少なくとも2時間以上経過した14 : 00から17 : 00にかけて38℃の高温に暴露した。直腸温、脚部皮膚温、呼吸数および心拍数は、22℃に比べ38℃で有意に高く、高温暴露時間とともに上昇または増加した。22℃下(13 : 30)では、飼料摂取量の増加に伴う直腸温脚部皮膚温呼吸数および心拍数の上昇または増加が認められた。しかしながら、38℃感作によって、飼料摂取量に伴う熱産生量の増加も、また、直腸温、脚部皮膚温、呼吸数および心拍数の上昇または増加も認められなかった。生理反応の関係を見ると、熱産生量は直腸温の上昇に伴い増加し、呼吸数は直腸温約42.5℃で最高値に達した。これらの結果から、ブロイラーの体温調節性生理反応に及ぼす暴露前の飼料摂取量の影響は比較的短時間のうちに消失してしまうものと思われた。日本家畜管理学会誌、33(2) : 39-46.1997.1997年3月3日受付1997年7月22日受理
著者
森田 茂 平野 正己 西埜 進
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理研究会誌 (ISSN:09166505)
巻号頁・発行日
vol.26, no.3, pp.75-81, 1991-02-25

反すう家畜の採食行動に及ぼす飼料給与順序の影響を明らかにするため、各飼料給与時に観察された採食期(採食開始から終了まで)を採食期継続時間により分類し、採食を継続する確率および採食期回数から検討した。供試動物にはホルスタイン種去勢牛8頭を用いた。給与した飼料は、ペレット状配合飼料と細切2番刈乾草である。これら2種類の飼料の給与順序を変え、先に給与した場合(先給与)と後に給与した場合(後給与)の各飼料の採食量、採食時間、採食期回数および採食を継続する確率を比較した。1日当り採食量および採食時間は乾草において先給与の方が後給与より有意(P<0.05)に多かった。しかし、配合飼料では差は認められなかった。両飼料の採食期とも採食継続時間の分布から、採食を継続する確率の異なる4分以下の採食期(タイプA)と4分を超える採食期(タイプB)に分類された。タイプAの採食を継続する確率は、乾草での先給与の方が、配合飼料では後給与の方が高かった(P<0.05)。これに対し、タイプBの採食を継続する確率は、いずれの飼料においても先給与の方が後給与より有意(P<0.05)に高かった。各タイプの採食期回数は、乾草のタイプBでのみ有意差(P<0.05)がみられた。また、各採食期より求めた採食時間においても、乾草のタイプBのみで給与順序による差が認められた(P<0.05)。 日本家畜管理研究会誌、26(3) : 75-81.1991 1990年2月10日受理
著者
佐藤 衆介 西脇 亜也 大竹 秀男 篠原 久
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌 (ISSN:13421131)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.95-104, 1999-03-03
被引用文献数
1

岩手県の低投入型放牧酪農家2戸(N牧場、K牧場)の家畜福祉性を、主として乳牛の行動の調査結果に基づき、乳生産や疾病記録を加味して評価した。両牧場とも急傾斜地にあり、面積はN、K牧場とそれぞれ46ha、40haで、改良草地放牧地、野草林間放牧地および採草地からなっていた。N牧場には、加えて採草放牧兼用地があった。両牧場ともまき牛繁殖で、放牧地での自然分娩であった。N牧場では2ヵ月齢までの自然哺乳、K牧場では3ヵ月齢まで人工哺乳であった。両牧場ともに、無施肥による放牧地管理をし、フスマやビートパルプといった農産副産物の他には、濃厚飼料は無給与という低投入型で、牛乳を4,000kg/頭/年程度生産していた。N牧場の乳牛では、全行動レパートリーが出現したが、6月の食草・樹葉摂食行動は1日当たり平均11.0時間となり、それは過去の報告例の上限に近い水準であった。強制離乳子牛1頭に模擬舌遊び行動が観察された他には、異常行動は観察されなかった。K牧場では、人工哺乳のため母子行動は発現できなかった。K牧場での全摂食行動(食草、樹葉摂食、給与飼料摂食)は6月および7月には昼夜を問わず間断的にみられ、それぞれ1日当たり平均52時間および82時間であった。しかし、9月の食草・樹葉摂食時間は2.8時間と極端に短くなり、特にシバヘの依存が急激に低下した。N牧場では1994年の治療回数は2回で、捻挫と子牛の奇形による難産が理由であった。K牧場では1995年には下痢子牛3頭、後産停滞2頭、起立不能症1頭で治療を要した。両牧場とも、ウシの疾病率が低く、さらに異常行動は1頭を除き発現せず、行動レパートリーのほとんどが出現し、各行動時間配分も通常範囲内にあり、行動的にもほぼ正常であり、家畜福祉レベルは平均的な酪農家に比べて高いと判断された。しかし、N牧場では、強制離乳された子牛のストレス性の軽減が、K牧場では晩夏以降の草生の改善が、さらなる家畜福祉性改善に必要であると示唆された。日本家畜管理学会誌、34(3) : 95-104、1999 1998年4月16日受付1999年1月7日受理
著者
裕森 誠司 小松 守 青木 マルタ 荒井 敢太
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理研究会誌 (ISSN:09166505)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.87-89, 1994-03-07
被引用文献数
2

The Akita Prefectural Bureau has planned reindeer farming as a project to promote the livestock industry. It seems that reindeer is a useful animal resource, but the behavior of it and the behavioural changes between reindeer and Japanese native Sika deer has never been reported in Japan. Present study is useful for the development of reindeer farming. Behavior is easily affected by the feeding environment, therefore this study targeted adult reindeer and Yeso Sika deer (male and female) fed under the same conditions. Observation of both deer species was carried out for 3 hours between 8 a.m. and 11 a.m. The values of "Concentrated feed intake" and "Rumination" are high m the reindeer data, but these points cancelled each other out. This contradiction would be due to the present short period observation. Therefore a longer period of observation is necessary for a broader understanding.Jpn. J. Livest. Management, 29(3) : 87-89,1994. Received November 8,1993.
著者
山本 禎紀 藤田 正範 坂本 竜一 古本 史 安保 佳洋 SULONG Adnan 安保 佳洋
出版者
日本家畜管理学会
雑誌
日本家畜管理学会誌 (ISSN:13421131)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.1-9, 1996-07-23

乳量の高い泌乳牛に対して、一時的に飼料摂取量を変化させた場合の熱産生量と体温調節性生理反応の応答性について、秋の常温期と夏の高温期に調べた。熱産生量はTDN摂取に応じて直ちに反応し、常温期での平均熱産生量は明らかに摂取量に応じて変化した。しかし、高温期の熱産生量は常温期に比べて明らかに高く、摂取レベル間の差も常温期ほど明らかではなかった。飼料摂取と気温上昇に伴う体温調節性生理反応の発現順序は、直腸温と体幹部体表温の上昇につづく呼吸数の増加であり、放熱機能の稼動には、体熱量の増加や体温の上昇が必要不可欠であると考えられた。飼料摂取量と各反応レベルとは密接に関係しており、給与飼料量の制限によって体温の上昇をある程度抑制できるものと思われた。なお、心拍数と熱産生量との関係から、平均心拍数を用いた精度の高い熱産生量推定式を提示した(Y=-0.27+0.552X、r=0.95、PE(Sy・x/y^^-)=4.4%、Y=熱産生量(kJ/kg^<0.75>h、X=心拍数(/min))。日本家畜管理学会誌、32(1) : 1-9.1996.1995年10月9日受付1996年2月22日受理