著者

村山 伸子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.1-2, 2022-02-01 (Released:2022-03-12)

著者

木林 悦子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.21-31, 2022-02-01 (Released:2022-03-12)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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【目的】高校生におけるセルフエスティームと食・生活習慣セルフエフィカシー,食行動変容ステージ及び食事摂取状況との関連を因果構造的に明らかにする。【方法】兵庫県N市の公立高等学校(1校)に在籍する2015年度2年生357名のうち,回答が得られた301名を対象とした。セルフエスティームはRosenbergの尺度を用い,これが影響する観測変数として,食・生活習慣セルフエフィカシー(信頼性と妥当性が確認された12項目の尺度),食行動変容ステージ(Transtheoretical Modelに基づいた5段階),食事摂取状況(Food Frequency Questionnaireから日本人の食事摂取基準をもとにスコア化)を用いた仮説モデルを立て,共分散構造分析をした。【結果】本仮説モデルの配置不変性を検討した結果,許容範囲の適合度が得られ(χ2=226.458,df=176,GFI=0.919,AGFI=0.874,CFI=0.948,RMSEA=0.031),男子ではセルフエスティームから12項目の食・生活習慣セルフエフィカシーを始めとする各パスに有意な正のパスが示されなかった。一方,女子ではセルフエスティームが,12項目の食・生活習慣セルフエフィカシーに有意な正のパス(0.16,p=0.041),そこから食行動変容ステージへのパス(0.29,p=0.002)を介して食事摂取状況(0.19,p=0.013)に影響を及ぼす間接効果が示された。【結論】高校2年生の女子では,セルフエスティームを高めることで食・生活習慣セルフエフィカシーを高め,さらに食行動変容ステージの向上を介して,食生活に影響を及ぼすことが示唆された。

著者

渡邉 紗矢 赤松 利恵

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.69-77, 2022-02-01 (Released:2022-03-12)

参考文献数

16

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【目的】高度経済成長期で子どもの体格は向上したが,その要因の一つと考えられる当時の学校給食の変化は知られていない。そこで,高度経済成長期に学校給食で使用された食材の特徴を年代区分別に把握することを目的とした。【方法】2019年3月,高度経済成長期(1955(昭和30)~1973(昭和48)年)のうち,得られた広島市の1957,1959~1966(昭和32,34~41)年度の小学校給食の献立表の昼食献立を解析対象とした。献立の料理数,使用食材数,使用された食材を調べた。提供された年度で献立を「導入期(1957,1959,1960年度)」「成熟期(1961~1963年度)」「変革期(1964~1966年度)」に分けて,各年代区分の献立の特徴をχ2 検定,Kruskal-Wallis検定を用いて比較した。【結果】1,445日の献立を得た。料理数と使用食材数は変革期で最も多かった。年代区分別で食材の使用の有無に違いがみられ,増加したものは豚肉,鶏肉,牛乳,マヨネーズなどであった。減少したものは鯨肉,じゃがいも,にんじん,たまねぎ,みそなどであった。また,年代区分別の一日の調味品類の使用種類数で差がみられ,導入期より成熟期,変革期で多かった。【結論】高度経済成長期の期間で,学校給食の料理数,使用食材数は変化していた。鯨肉の使用が減り,豚肉,鶏肉の使用が増え,使用される調味品類の数も増えていた。

著者

清水 亮 丹藤 雄介

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.40-50, 2022-02-01 (Released:2022-03-12)

参考文献数

7

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【目的】先行研究において,栄養管理プロセスにおける栄養診断コード(Nutrition Diagnosis Code: NDC)の明確な違いを示すことが,栄養診断実施の促進に必要と考えられた。そこで,妥当性かつ一致性の高いNDC選択のためのフロー図(NDCフロー図)の開発に取り組むこととした。【方法】NDCフロー図は,エネルギーや栄養素摂取量に関係する第1NDC(P1)が導かれる部分と,第1NDCで示される栄養問題の根本的な原因を示す第2NDC(P2)が導かれる部分の二部構成とした。青森県内95病院の管理栄養士・栄養士の長に,提示した模擬患者症例についてNDCフロー図を用いて,栄養診断を実施してもらい,NDCフロー図の妥当性等を評価した。【結果】回答率は43.2%であった。模擬患者Aでは,P1, P2ともに正答率が80%以上,妥当と考える割合は90%を超えていた。他方,模擬患者Bでは,P1で正答率が約40%,妥当と考える割合が約90%,P2ではそれぞれ10%,50%であった。NDCフロー図の難易度は,有用性に比べて低い評価であった。【結論】NDCフロー図は,その有用性は期待されたものの,妥当で一致性の高いNDC選択のためのツールとしては改善が必要であり,特に体重や検査値に関するNDCや行動と生活環境領域の選択に課題があることが示された。

著者

武藤 志真子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.31-37, 2003

被引用文献数

3

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食事の摂り方や内容の実態と問題点, 行政側からの食関連の提供情報や消費者自身の取り組みに関するニーズにつき, インターネット上で2001年9月にアンケートを実施した。回答者は男性164名 (22.5%), 女性565名 (77.5%), 計729名であった。男性の74%, 女性の80%が食生活の改善実行希望期群であった。食行動変容段階は, 食事の摂り方と食事内容の問題点, 食情報および食活動に関するニーズについて有意な関連があった。アルコールと野菜摂取については, 改善のための動機づけ情報が必要である。実行希望期群で「脂肪が多すぎる」が40%以上と有意に多く, 外食産業や食品産業も含めた具体的取り組みが必要である。消費者自身の食活動については, 関心低期群から実行期群まで食行動変容段階があがるほど, 個人から家族へ, さらに地域の人との交流から食文化へと関心領域と視野が広がっていた。

著者

坂口 名菜 山下 義昭 森 政博 逸見 幾代

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.9-13, 2009 (Released:2011-05-26)

参考文献数

16

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It is well known that milk and dairy products have an effect of controlling the rise of blood sugar level after eating, but the effective ingredients have not previously been analyzed. We compared and analyzed the blood sugar reaction after eating a diet with milk containing different amounts of milk fat. The results show that, by combining rice with milk, the reduction of blood sugar level tended to be more rapid. The insulin response was significantly high with all types of milk. The glycemic index (GI) was significantly decreased in combination with low-fat milk, mixed milk, and high-fat milk, but there was no significant effect in combination with no-fat milk. Although there was a small effect on the fall of GI with no-fat milk, suggesting the participation of an ingredient other than milk fat, it seems that the presence of fat in milk increased the relaxation action of the milk on the blood sugar rise.

著者

江田 真純 河嵜 唯衣 赤松 利恵 藤原 葉子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.331-337, 2021-12-01 (Released:2022-02-08)

参考文献数

20

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【目的】近年,食生活の課題に対してマインドフルイーティング(以下,ME)というアプローチが注目されている。本研究では,拡張されたME(以下,EME)から食生活改善の可能性を探るため,EMEを実践する女子大学生の特徴,主食・主菜・副菜を組み合わせた食事(以下,栄養バランスの良い食事)の摂取頻度を検討した。【方法】2018年11月,女子大学生1,388人を対象に自記式質問紙調査を実施し,属性,EME尺度,栄養バランスの良い食事の摂取頻度の項目を使用した。EME尺度の下位尺度の平均得点に基づき階層的クラスター分析を行い,クラスターごとにχ2 検定,Kruskal-Wallis検定,ロジスティック回帰分析を用いて,属性,栄養バランスの良い食事の摂取頻度を検討した。【結果】482人(34.7%)を解析対象者とした。EME非実践型(14.1%),ME非実践型(36.9%),ME実践型(25.3%),EME実践型(23.7%)の4つに分類され,属性に有意差はみられなかった。属性を調整したロジスティック回帰分析の結果,EME非実践型に比べてEME実践型の栄養バランスの良い食事の摂取頻度が高かった(オッズ比[95%信頼区間]=3.05[1.50~6.22])。【結論】本研究の結果から,環境への配慮や食への感謝の気持ちを持つ者は栄養バランスの良い食事の頻度が高いことが示された。

著者

満崎 雅咲 坂本 達昭

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.373-379, 2021-12-01 (Released:2022-02-08)

参考文献数

16

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【目的】給食喫食前の食事量調節の有無と給食の食べ残しの関連を明らかにすることを目的とした。【方法】熊本市内の公立中学校(5校)に通う中学2年生673名を対象として,2020年9月に調査を実施した(横断研究)。調査項目は,自己申告による身長と体重,給食の食べ残し,給食喫食前の食事量調節(主食およびおかず),主観的な喫食時間の長さ,体型願望等である。無効回答を除いた559名(男子299名,女子260名)を解析対象とした。給食喫食前の食事量調節と給食の食べ残しとの関連を検討するために,従属変数は給食の食べ残し(いつも全部食べる/残すことがある),独立変数を給食喫食前の食事量調節(ほとんど減らさない/減らすことがある)として,属性,身長別標準体重,主観的な喫食時間の長さ,体型願望等を調整したロジスティック回帰分析を行った。【結果】給食喫食前に主食の量を減らすことがある者は(調整オッズ比[95%信頼区間]:男子4.64[1.69~12.72],女子4.18[2.09~8.35]),給食を残すことがある者が多かった。同じく,喫食前におかずの量を減らすことがある者は(男子9.06[3.32~24.76],女子4.12[2.13~8.35]),給食を残すことがある者が多かった。【結論】男女共に喫食前に食事量を減らすことがある者は,給食を残す可能性が高いことが示唆された。

著者

河嵜 唯衣

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.380-382, 2021-12-01 (Released:2022-02-08)

参考文献数

7

著者

吉井 瑛美 深澤 向日葵 會退 友美 赤松 利恵 長谷川 智子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.345-354, 2021-12-01 (Released:2022-02-08)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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【目的】幼児の野菜摂取を促進するための手がかりを得るため,夕食の野菜摂取量で幼児を3群に分け,食事内容を比較すること。【方法】2019年3~5月,4~6歳の幼児121人を対象に,写真を用いた連続5日間の食事記録調査を実施した。幼児の夕食の野菜や栄養素等摂取量,1食あたりの野菜の種類数,5日間の主食,主菜,副菜等の出現回数,副菜および副菜を含む料理の内容等を調べた。1日あたりの野菜摂取量の25,75パーセンタイル値を用いて,対象者を3群に分け,食事内容を比較した。【結果】解析対象者は118人(97.5%)だった。夕食の野菜摂取量の中央値(25,75パーセンタイル値)は,54(39,74)g/食であった。野菜摂取量高群は他の群に比べ,エネルギー摂取量,1,000 kcalあたりの野菜摂取量,食塩相当量が多かった。高群の1食あたりの野菜の種類数は5.0(4.2,5.8)種類で最も多かった。副菜の5日間の延べ出現回数が3群間で異なり,高群が最も多く6.0(5.0,7.0)回であった。高群は副菜および副菜を含む料理として,野菜生もの,野菜汁物,野菜煮物の順に高頻度で摂取していた。【結論】幼児の夕食の野菜摂取量別の食事内容は異なっていた。野菜摂取量高群は,夕食1食あたりの野菜の種類が5種類であり,1食あたりに少なくとも1つの副菜を摂取し,野菜の生もの,汁物,煮物等の料理を高頻度で摂取していた。

著者

池田 奈由 由田 克士 西 信雄

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.365-372, 2021-12-01 (Released:2022-02-08)

参考文献数

23

---

【目的】国内における対人の栄養指導の効果を評価した文献をレビューし,栄養指導の効果を把握した。【方法】成人の生活習慣改善を目的とする栄養指導の効果を縦断研究の測定データで定量的に評価した査読付き論文で,2010年1月~2020年12月に発表されたものを研究対象とした。CiNii ArticlesとPubMedによるスコーピングレビューを行い,各文献の研究方法と主な結果を要約した。【結果】15件の文献を採用した(和文5件,英文10件)。研究設定は地域4件,職域1件,医療機関10件であった。研究参加者数の中央値は108人,研究参加者の主な特徴は糖尿病患者と地域在住高齢者であった。臨床試験が4件(うち無作為化比較試験3件),非無作為の群間比較研究が7件,全員に同一の栄養指導を行った研究が4件であった。評価期間では3か月と6か月が最も多く,主な評価指標は体重,食事摂取状況,血液検査値,生活の質であった。14件で栄養指導の効果が認められた。栄養指導を複数回行うことの重要性を示す研究もあった。【結論】様々な対人の栄養指導についてその効果が示されたが,出版バイアスの可能性に留意する必要がある。今後,研究機関が地域と職域の関係者と連携できる仕組みの構築や人材の確保を図り,健康な成人への栄養指導の効果について,無作為割付による定量的評価研究をより一層積極的に推進しデータを蓄積する必要がある。

著者

水谷 令子 岡野 節子 西村 亜希子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.129-135, 1997

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調理操作が麺中の水溶性相の食塩含量に与える影響と, 種々の麺料理からの食塩摂取量について実験を行った。結果は次のようである。<BR>1) 麺中の食塩量は, ゆで時間が長いものほど短いものより減少した。ひやむぎ, きしめんにおいてはゆで時間による有意差が認められたが, うどんにおいては有意差は認められなかった。<BR>2) ゆで上げ後の水洗いは, 食塩濃度を低下させるのに有効であった。洗う回数が増加するに従って, 食塩濃度は低くなったが, 手延べひやむぎを除いて, 1回目の洗いで顕著に低下した。ゆでた麺を5回洗うと, 食塩量は洗う前の, 手延べひやむぎでは20.9%, ひやむぎでは5.6%, うどんでは22.2%, きしめんでは23.5%, 生うどんでは41.0%に減少した。<BR>3) ひやむぎ, うどん, きしめんをそれぞれ, つけ麺, かけ麺, 温かけ麺の3つの方法で供した時の正味食塩摂取量は, ひやむぎでは1.81~2.67g, うどんでは1.31~2.28g, きしめんでは1.42~2.52gで, それぞれ調理材料に含まれる食塩の32~47%, 22~39%, 24~42%であった。細い麺 (ひやむぎ) は他の麺より食塩摂取量が多かった。いずれの麺も, つけ麺で食べるほうがかけ麺, 温かけ麺で食べるより正味食塩摂取量は有意に少なかった。温かけ麺はかけ麺より正味食塩摂取量は多かった。<BR>4) なべ焼きうどん, みそ煮込みうどん, 伊勢うどんの正味食塩摂取量は, それぞれ2.67g, 2.41g, 1.96gであった。伊勢うどんの食塩摂取量は他のうどんに比べて少なかった。<BR>以上の結果は, 栄養指導や栄養調査において, 正確な食塩摂取量を知る上で役立つと考えられる。

著者

小田 麗子 永井 由美子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.5, pp.302-310, 2021-10-01 (Released:2021-11-24)

参考文献数

26

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【目的】大阪市内の高等学校に通う高校生の食育への関心度からみた,食知識・配慮・調理技術・食の主観的評価の実態を明らかにすること。【方法】大阪市立A高等学校の全校生徒686名を対象に,無記名自記式質問紙調査を行った。因子分析により抽出された「食育関心度」(食育とは知っているか・食育の情報を得られているか・食育について関心があるか・食育は自分にとって必要か)の回答から,「食育関心度」高群と低群の2群に分けた。さらに食知識,調理技術などの各質問項目の回答は,2群に分け,「食育関心度」高群,低群の回答の分布をχ2 検定で比較した。【結果】「食育関心度」高群は低群と比べ,食に関する知識(主食・主菜・副菜について,1日の食事バランス,食品表示を見る方法,伝統的な料理や行事食について,和食がユネスコ文化遺産となったこと)を知っている者,食生活(栄養バランスよく,野菜を多く食べる,加工食品を取りすぎない,塩分をとりすぎない,食品表示を見る)についての配慮をしている者,調理(だしのとり方,煮物調理,揚げ物の調理,一汁三菜)ができる者の割合が有意に高く,食事が満足,楽しいと思う者の割合も高かった。一方,「食育関心度」低群は,穀類,野菜類の摂取が1日1回以下の者の割合が高かった。【結論】高校生において,「食育関心度」と食知識・配慮・調理技術・食の主観的評価の実態には関係性があることが示唆された。

著者

渡邊 智子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.5, pp.253-264, 2021-10-01 (Released:2021-11-24)

参考文献数

34

被引用文献数

2

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「日本食品標準成分表2020年版(八訂)」(以下,成分表2020)の利活用のために,成分表2020の特徴と活用方法,特にエネルギーについて解説した。成分表2020の特徴は①冊子版とHP版での公表 ②そう菜41食品の調理済み流通食品類への増加 ③エネルギーの算出方法が変更(エネルギー産生栄養素の変更とエネルギー換算係数の変更)されエネルギー値(以下,2020E)が確からしい値に変更 ④アミノ酸成分表,脂肪酸成分表,炭水化物成分表の充実 ⑤成分表2015追補(2016~2019)の検討結果を反映(ナイアシン当量の追加,新しい食物繊維成分分析法の追加,解説の充実,表頭の変更等)である。栄養計算は,2020Eとそれを計算したエネルギー産生成分を用い,炭水化物エネルギー比率は引き算により算出する方法が確からしい値に近似する。この値の算出のためには,成分表2020の編集が必要である。一方,栄養計算では,従来の2015Eとその計算に用いた成分で行う方法や,2020Eと2015Eの算出に用いた成分で行う方法もある。どの方法で行うかは目的に応じて決定し計算結果には,どの方法かを明記する。栄養計算を実摂取栄養量に合わせるために,レシピ重量から調理後の成分値が計算できるように,生 100 gの調理後重量当たりの成分値を計算し登録しておくと便利である。

著者

平池 妙子 百木 和 羽生 大記

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.5, pp.265-275, 2021-10-01 (Released:2021-11-24)

参考文献数

20

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【目的】入院時の栄養状態を評価し,入院前と同じ療養環境に退院復帰できなかったものの特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】2014年9月から2015年10月に入院した65歳以上の患者307名のうち,14日以内の急性期死亡退院及びターミナル目的の入院3名と入院時データ欠損23名,研究時点で入院中2名を除外した279名を解析対象とした。退院時の転帰として,在宅復帰あるいは入院前と同じ施設へ再入所となった者を復帰群,入院前と同じ療養環境への退院復帰が不可能であった者を非復帰群とし,入院時栄養状態について2群間の比較検討を行った。【結果】復帰群192名,非復帰群87名であった。復帰群に比べ非復帰群の方が高齢で,MNA-SF,Barthel Index,体格指数(BMI),下腿周囲長(CC),血清アルブミン値が低く,併存疾患が多く,平均在院日数が長かった。非復帰に寄与する入院時の要因を解析するために多変量Cox比例ハザード解析を行ったところ,入院時BMIが 20 kg/m2 未満であることがハザード比(HR)1.50(95%信頼区間:CI 0.90~2.50),CCが 31 cm未満であることがHR 1.30(95% CI 0.63~2.68),上腕筋囲が男性 22 cm未満,女性 20 cm未満であることがHR 1.42(95% CI 0.81~2.50)を示したが,いずれの栄養関連項目も非復帰に対して有意に関連する要因ではなかった。【結論】入院前と同じ療養環境に退院復帰できなかった者の特徴として,今回の検討においては検出できる差は認められなかった。

著者

小切間 美保 岸田 友里 岡本 梢 長束 美紗希 掃部 美咲 吉本 優子 大月 晃子 小川 麗 八竹 美輝

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.5, pp.276-285, 2021-10-01 (Released:2021-11-24)

参考文献数

13

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【目的】小学生の「調理経験」が「自尊感情」,「食事観」に影響し,これらを介して「教科に対する関心」に影響するという既報の因果関係モデルを用いて再現性を検討した。【方法】調査項目と対象校は既報に同じとし,小学5年生を対象に2017年と2018年の2回調査を行った。481名の結果を用いて,質問項目の分類ごとに探索的因子分析,既報モデルを用いた共分散構造分析を行い再検証した。そして,調査年別2群の多母集団同時分析により再現性の検討を行った。【結果】探索的因子分析の結果,「調理経験」は6因子,「自尊感情」4因子,「食事観」1因子,「教科に対する関心」2因子を得た。共分散構造分析の結果,モデルの適合度はGFI=0.977,AGFI=0.956,RMSEA=0.037と良好であった。「調理経験」は「食事観」と「自尊感情」へ有意なパス係数0.74,0.83(p<0.001)を示し,「自尊感情」は「教科に対する関心」へ有意なパス係数0.75(p<0.001)を示した。多母集団同時分析の結果,因子間のパス係数に両群間で有意差はなく,因果関係モデルに差がないと判断した。【結論】「調理経験」が「自尊感情」に影響し,「教科に対する関心」に影響するというモデルの再現性が認められた。一方,既報と異なり,「調理経験」と「教科に対する関心」については,「食事観」の媒介的影響は低いと考えられた。

著者

内藤 初枝

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.321-326, 1995

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ごぼうの褐変防止方法としての食酢の活用意義を明確にするとともに, より効果的な褐変防止方法を検討し, 以下のような結果を得た。<br>1) 水または3%食酢水浸漬を実施したごぼう中のポリフェノールオキシダーゼ (PPO) は, 生と比較して減少した。また, 酵素活性に適したpHは5.5~6.7であり, この酵素は酸性側で非可逆的に不活性となった。<br>2) 水または3%食酢水浸漬により, 浸漬処理後のごぼう中のポリフェノール (PP) 類含量は, いずれも13%程度減少した。<br>3) 見かけ上, 水浸漬溶液は褐変が濃く, 3%食酢水浸漬溶液ではPP類含量が高かった。<br>4) 各浸漬溶液のpHを6.7に補正し, 新たにPPO (チロシナーゼ) を添加したところ, 3%食酢水浸漬溶液では溶液の褐変が増加し, PP類の測定値が低下し, 水浸漬溶液の結果と同様の傾向を示した。<br>5) ごぼうの表面色は, 浸漬溶液から取り出した後も徐々に着色していった。特に, 3%食酢水浸漬のごぼうでは, 褐変酵素が非可逆的に失活しているにもかかわらず, 更に褐色系着色が進行した。<br>以上の結果から, ごぼうの褐変防止方法としては, 食酢水浸漬より水浸漬のほうが褐変防止効果は大きいという結論を得た。

著者

永野 君子 松沢 栄子 大塚 慎一郎 高橋 史人 山中 正彦 山口 和子 熊野 昭子 小森 ノイ 菅 淑江 竹内 厚子 下志万 千鶴子 大野 知子 長谷川 孝子 西岡 葉子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.133-141, 1987

被引用文献数

1

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肉, 魚, 卵, 豆腐, 牛乳を主な材料とする料理13種の作り方と伝承傾向の調査を, 全国8地区17都市に居住する女子, 昭和55 (1980) 年3,252名, 昭和57 (1982) 年3,094名を対象に実施した。<br>1) 伝承された時期は, 10歳代後半と20歳代前半が多く, 次いで20歳代後半であった。和風で古典的イメージの強い伝統的料理は20歳代, 普及年数の浅い洋風・中国風料理は30歳代, 40歳以上を伝承時期としていた。<br>2) 伝承形態は, (1) 母を主とする家庭内伝承パターン, (2) 専門家, 活字を主とする家庭外伝承パターン, (3)"自然に覚えた"と家庭内伝承が半々の中間パターンの3つに分類され, それぞれの料理に特徴がみられた。<br>3) 料理の作り方は, どの食品についても素材からの手作りが60%と高く, 次いで加工材料・半調理材料導入である。調理済み料理の利用は11%の低い回答率にとどまっていた。<br>4) 家庭への普及年数が比較的浅い麻婆豆腐は, 料理の作り方によって伝承形態に著しい差がみられた。手作りは専門家, 料理本・料理カードによる伝承が高く, 調理済み料理の利用は商品の説明書が有意に高かった。

著者

北村 奉正 高橋 滋

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.31-35, 2004

被引用文献数

1

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女子短大生125名を対象として, 夏期および冬期休暇における飲料摂取量を調査し, 以下の結果が得られた。<br>1日の平均飲料摂取量は, 夏期が921m<i>l</i>, 冬期が705m<i>l</i>で, 夏期が有意に多かった。夏期および冬期ともに, 他の飲料, 清涼飲料の順に多かった。清涼飲料および他の飲料の摂取量は, 夏期が冬期より多かった。<br>清涼飲料の種類別の摂取量は, 夏期ではウーロン茶飲料, 紅茶飲料, ブレンド茶飲料, 天然果汁 (100%) の順に多かった。冬期ではウーロン茶飲料, 紅茶飲料, 天然果汁 (100%), ブレンド茶飲料の順に多かった。他の飲料の摂取量は, 夏期ではむぎ茶, 水, ウーロン茶, 牛乳の順に多く, 冬期では緑茶, 水, 牛乳, ウーロン茶の順に多かった。<br>茶系飲料の摂取量は夏期に多かったが, 摂取量に対する割合は約50%で季節に影響されることが少なかった。

著者

木林 悦子 鏡森 定信

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.145-153, 2002

被引用文献数

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栄養疫学研究に役立てることを目的として, 20歳女子の食事によるタウリン摂取量と食品群別摂取量の関連より, 魚介類及びレバー摂取量を用いたタウリン摂取量の推定式の開発を試みた。さらに, タウリン摂取量の季節変動や日常の食事中タウリンの1日摂取量を求めるために必要な食事調査日数, 推定式の交差妥当性についても検討を行い, 以下の結論を得た。<br>1) 食事によるタウリン摂取量を従属変数とし, その他の食品群別摂取量 (動物性食品及び海藻類) を独立変数とする重回帰分析の結果, 82%が説明され, タウリン摂取量と魚介類摂取量の間には, 標準偏回帰係数0.60(<i>p</i><0.001), レバー摂取量との間には, 0.52(<i>p</i><0.001)で有意な関連が認められたが, その他の食品群については, 関連が認められなかった。<br>2) 食事によるタウリン摂取量を従属変数, 1日の魚介類別 (6分類) 摂取量及びレバー摂取量を独立変数とし, 夏 (6~7月) と冬 (12~1月) の食事調査結果をそれぞれについて重回帰分析し, 比較した結果, 夏と冬のいずれにおいてもタウリン摂取量と魚類摂取量, いか・たこ類摂取量の間に関連が認められたが, タウリン摂取量と貝類及びえび・かに類との間には, 冬においてのみ, レバー摂取量については, 夏においてのみ関連が認められた。<br>3) 日常の食事中タウリンの1日摂取量を算出するのに必要な食事調査日数は, 10%以下の誤差範囲で704日, 20%以下で176日であった。<br>4) 夏と冬の食事調査結果をもとに算出した1日の食事中タウリン摂取量を従属変数, 1日の魚介類及びレバー摂取量又は魚介類別及びレバー摂取量を独立変数として重回帰分析を行い, タウリン摂取量の推定式を検討した結果,"タウリン摂取量(mg/day)=1.909×魚類摂取量(g/day)+6.798×貝類摂取量(g/day)+2.867×その他魚介類摂取量(g/day)+22.95×レバー摂取量(g/day)+14.02"となった (決定係数が73.5%)。<br>以上, 魚類摂取量, 貝類摂取量, その他魚介類摂取量(えび・かに類, いか・たこ類, その他) 及びレバー摂取量から, タウリン摂取量の推定式は, 他の地域の対象者での交差妥当性の検討からも, 20~21歳女子学生において, タウリン摂取量推定の精度, 妥当性も高いものを得ることができた。また, 日常の食事中タウリンの1日摂取量を求めるには, 10%以下の誤差範囲で704日, 20%以下の誤差範囲で176日以上の食事調査をもとに算出する必要性が示唆された。今後, さらに幅広い年齢層や男性においても活用できる食事中タウリン摂取量の推定式の検討を考えている。