著者

岩津 航

出版者

関西学院大学

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.81-94, 2004-02-25

著者

岩武 昭男

出版者

関西学院大学

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.78-93, 1997-12

著者

稲津 秀樹

出版者

関西学院大学

雑誌

社会学批評 : KG/GP sociological review

巻号頁・発行日

vol.2, pp.40-42, 2010-01-30

著者

藤原 武弘 西山 啓 今塩屋 隼男 石井 眞治 福田 廣 松陰 宏之

出版者

関西学院大学

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

vol.75, pp.109-116, 1996-10

著者

樋口 進

出版者

関西学院大学

雑誌

神學研究 (ISSN:05598478)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.83-101, 1991-03-30

著者

柴田 愛子 森 徹 曽山 典子 岡村 誠

出版者

関西学院大学

雑誌

Working papers series. Working paper

巻号頁・発行日

vol.14, pp.1_a-15, 1999-10

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Bullying in school which would be detrimental to the development of human resources is a serious problem in Japan as well as in other countries. Bystanders rarely report instances of bullying to teachers, parents and other authorities. In our study, bystander behavior is modeled as a non-cooperative game by assuming that bullying can be stopped by a teacher only when more than a certain number of students report the instances. Every bystander stands to gain from the resolution of bullying activity (i.e. the consumption of public goods). But when a bystander reports this activity, that bystander will have to deal with psychological and / or physical costs (i.e. the private costs) if the total number of reports falls below the required minimum. We see that one of the two stable symmetric Nash equilibria is reached, depending on the threshold numbers, payoffs and the costs of reporting. At one equilibrium, all bystanders report the instances of bullying to their teacher. and at the other equilibrium, no one reports. The results of our experiments support our model and the expected payoff-maximizing behavior of bystanders. From this the major policy implication reached is that by lowering the number of students in a classroom, reporting activities of bystanders would increase. Other policy suggestions which could serve to increase reporting activity of bystanders include reducing the threshold number for reporting from students, increasing the disutility of students' observing bullying behavior, and mitigating the psychological and / or physical costs for the reporting of bullying.

著者

根岸 隆

出版者

関西学院大学

雑誌

經濟學論究 (ISSN:02868032)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.61-66, 1988-10-15

著者

和田 充夫 徳山 美津恵 菅野 佐織 長尾 雅信

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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この研究の目的は当初から地域ブランド構築のためのプランニングとマネジメントモデルを構築することであった。研究は月一回の討論と全国各地における訪問調査であった。宮崎県、愛知県、大分県、長野県、新潟県などにおける訪問調査でも多大な成果をあげた。また、我々は多くの地域に対して地域イメージモデルを作成しインターネット上でイメージ調査を行った。最終的に我々は地域ブランドモデルを開発した。このモデルの特徴は、1)ブランドの定義を元に地域ブランドコンセプトの創り方を開発し、2)ゾーニング概念を導入し、3)コミュニケーション戦略の体系を作成し、4)アクターモデルを導入、最後に5)企業と地域の新たな関係を構築した双方向的な地域ブランドモデルを提案した。これらの成果を踏まえて、我々は2009年6月に「地域ブランドマネジメント」を上梓した。

著者

川端 基夫

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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外食企業の海外進出については、一般にメニューや味を進出先の食文化にいかに適合させるかに関心が集まる傾向が見られる。しかし、本研究では、海外進出の成否はむしろ現地で効率的なオペレーションシステムを構築できるかどうかが鍵を握ることが明らかとなった。オペレーションシステムとは、すなわち食材調達、店舗開発、人材育成の3つをさす。それらを各企業が単独で構築することは困難を極めるが、近年では、それらのシステム構築を支援する多様な日系企業が海外進出を進めているため、中小の外食企業であっても比較的容易に海外進出が可能となっている。このことが、外食グローバル化を促進させる要因となっていることも明らかとなった。

著者

前田 祐治 杉野 文俊 メッセイ デヴィット

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、キャプティブを通じたリスクファイナンスが、米英の企業に比べて、なぜ日本企業に浸透しないのかとの課題に対して、3つの仮説を立てて「ミクロ分析」と「マクロ分析」の2つのアプローチにより実証分析を行った。研究結果として、日本企業はキャプティブによる効率性よりも取引会社との利益相反をできるだけ避けようとする非合理的な経営判断を行っていることが示された。また、企業の持ち株会社である保険会社が企業価値向上よりも既存の保険商取引を重視していることが判明した。

著者

波部 雄一郎

出版者

関西学院大学

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.140-153, 2004-02-25

著者

御厨 正博 半田 真 崎山 博史 LUNEAU Dominique GILLON Beatrice

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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有機キレート配位子を金属塩と反応させて第一及び第二遷移系列元素の新規単核、二核、少数核及び多核金属錯体を合成し、X線結晶解析により構造を明らかにした。磁化率の温度依存性を調べ、磁気的相互作用や磁気異方性の様子を観察した。単核および二核コバルトの系では偏極中性子回折より磁気異方性の効果が観測された。二核ニッケル錯体では強磁性的相互作用を示すものを観察した。鉄錯体では高スピン型および中間スピン型を観測した。金属―金属結合を持つ二核を集積したルテニウムを含む系では80 Kでフェリ磁性体になるものが見出された。ロジウム、モリブデンの一次元集積錯体の窒素ガス吸着特性を調べ結晶構造との関連性を調べた。

著者

山根 周 深見 奈緒子 布野 修司 鈴木 英明 武末 佐恵加

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究は、インド洋海域の港市において、イスラーム・ネットワークやインド商人のネットワークに着目し、都市、建築の空間的特質とその地域的連関等を臨地調査に基づき明らかにした。アラビア海・インド洋西海域世界においては、グジャラート地方を中心としたインド西部の商人による交易や移住が、東アフリカ沿岸の建築、都市の形成に大きな影響を与えていたことが明らかになった。一方、ベンガル湾海域世界に位置する東南アジアの港市では、タミル・ナードゥ地方を中心としたインド南東部の商人や労働者の交易、移住が建築、都市の形成に影響を与えたことが明らかになった。

著者

八木 康幸

出版者

関西学院大学

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.52-66, 2000-12

著者

篠原 久

出版者

関西学院大学

雑誌

經濟學論究 (ISSN:02868032)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.73-100, 1976-02-25

著者

小島 男佐夫

出版者

関西学院大学

雑誌

商學論究 (ISSN:02872552)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-20, 1953-10

著者

丹治 恒次郎

出版者

関西学院大学

雑誌

外国語・外国文化研究 (ISSN:02871327)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.386-320, 1985-03-15

著者

山本 雅代

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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産出能力が言語間で極端に不均衡な受容バイリンガルが行う言語混合の特徴や機能を、(1)言語混合要素の類別、(2)言語混合の文法的適正、(3)劣勢言語の語彙拡張を促進する機能の有無を課題に考察した。その結果、(1)では大半が名詞等活用しない形態素であることがわかったが、(2)と(3)では統計的検証を可能にする量のデータが得られず、更なるデータ集積を待つこととなった。産出量寡少の受容バイリンガルの研究では避け難い課題と言える。

著者

篠原 久

出版者

関西学院大学

雑誌

経済学論究 (ISSN:02868032)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.p83-101, 1978-01

著者

劉 滌源 徐 長生 田中 敏弘 李 明星

出版者

関西学院大学

雑誌

経済学論究 (ISSN:02868032)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.p67-79, 1993-07