著者

岡本 智周

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.144-158, 2003-09-30 (Released:2010-01-29)

参考文献数

35

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本稿は, 第2次世界大戦後のアメリカ社会において人種・民族間の階層性が変化し, 国民概念が変動してきたことを, 大戦中の日系人強制収容に関する補償法の変遷を通じて論じる.具体的には, 1948年の日系人退去補償請求法と1988年の市民自由法の相違点に, 国民統合のために掲げられる理念の変化を跡付ける.また補償法その他の法令資料を精査している点で, 本稿は日系人研究に寄与するものである。分析の枠組みとしてはアントニー・スミスの国民論を参照し, それが想定するエスニー間の関係が大戦後のアメリカ社会でどの程度維持されているのかを検討する.1948年法から1988年法への変遷からは, まず1948年法が, エスニー間の相容れなさと周辺的エスニーの劣位という点において, スミスが想定する国民の階層的構成原理を体現していることを把握することができる.しかし1960~70年代の社会変革を経験した後の1988年法では, 周辺的エスニーの記憶や経験を国民全体のそれへと組み入れるための制度が準備され, さらに周辺的エスニーと国民社会の中心との間の階層的関係の解消も試みられている.この変化は国民概念の根拠が普遍性を高めるプロセスであり, さらに1990年代には補償対象がナショナリティの範囲を越えて設定される点に, 概念の変動の副次的効果を指摘できる.アメリカの国民概念が原初主義的傾向を希薄にしていったとするのが, 本稿の結論である.

著者

武藤 正義

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.182-199, 2005-06-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

24

被引用文献数

8

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本稿の目的は, 「どんな2者相互行為状況 (2人ゲーム) でも, 常にパレート効率性をもたらしうる」という意味での望ましい倫理規範があるのか, あるとすればそれはなにかを明らかにすることにある.ここでいう倫理規範とは, 他者の利得を配慮し, かつ行為者に共有されている, 「自他の利得の組に対する評価の仕方」のことである.倫理規範には, 利己主義, 利他主義, 功利主義, 平等主義などがある.各行為者は, 客観的な状況を表す利得行列g上ではなく, gを倫理規範vによって変換した主観的な状況解釈の組である「評価行列」vg上で行為選択すると仮定する.これを「二層ゲーム・モデル」とよび, vg上の純粋ナッシュ均衡が定常的に実現すると考える.このとき, どんな状況gにおいても, g上のあるパレート効率的な行為の組をvg上の純粋ナッシュ均衡にするような倫理規範vはあるのか, あるとすればそれはなにか.これが本稿の解くべき問題である.分析の結果, つぎのことがわかった. (1) このような倫理規範は存在し, それは「不偏性」と「利他性」をもつものに一致する. (2) 具体的には, この倫理規範は「マクシマクス」と「マクシミン」の一次結合で表現される. (3) 過度の平等主義は排除される.

著者

見田 宗介

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.79-91,201, 1965-03-30 (Released:2009-11-11)

参考文献数

15

著者

堀 智久

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.257-274, 2013

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本稿の目的は, 日本臨床心理学会の学会改革運動の歴史的展開を追い, そのなかでクリニカルサイコロジスト (clinical psychologist) が, いかにして自らの専門性のもつ抑圧性を認識しながらも, その否定し難さと向き合ってきたのかを明らかにすることである.<br>1970年代以降, 日本臨床心理学会は, 臨床心理学および臨床心理業務の総点検を行う. 彼らは, 心理テストや心理治療のもつ抑圧性を告発し, また自らの専門性を全否定することから, 専門職としての関わりを超えて, 「共に悩み, 共に考え合える」関わりを模索する.<br>だが, 1970年代を通して徹底されるに至る専門性の解体の志向は, 日常的に専門性に依拠し職務を遂行するクリニカルサイコロジストにとって, 自身の立場を危うくもする. 専門性の否定だけでは, 日常の臨床心理業務は成り立たないからである. 1980年代以降, 日本臨床心理学会では, 日常の臨床行為に立脚し, 現場で活用できる知識や技術, 方法論等を模索する専門性を再評価する動きが見られる. その具体的な現れが, 事例=実践相互研修会の開催である. 一方で, 1980年代後半には, 医療現場の会員から資格の必要性が主張される. とりわけ, 厚生省による医療心理職の国家資格化に協力するか否かをめぐっては, 学会内でも激しく意見が対立する.<br>本稿では, こうした日本臨床心理学会の学会改革運動の歴史的変容から, 1970年代および1980年代における運動の質の相違を浮き彫りにする.

著者

山田 信行 稲葉 奈々子

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.156-163, 2014

著者

浦野 茂

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.290-292, 2014

著者

安田 三郎

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.21-40,104, 1969-03-30 (Released:2010-02-05)

参考文献数

59

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The Meiji Restoration in 1868 emancipated Japan from feudal estate system. It is well known that the new Meiji government endevored to dissolve the discrimination based on feudal estate system and more than ninety percent of the total population was made to be equal, social as well as legally, although not economically, within a relatively short time. However, our nation-wide sample survey of 1965, which offers us for the first time after 1904 figures concerning to population distribution of Samurai descendants and commoners, revealed that substantial difference between Samurai descendants and commoners still exists. The proportion of Samurai descendants occupying the higher position in occupation, education, and income is larger than that of commoners, although the differences are smaller in the present generation than in the preceding ones. Why does social superiority, although not outstanding, of Samurai descendants still exist after one handred years since legal discrimination was abolished ? The answer would be divided into two parts. The first part of my answer is that any revolutionary social change cannot entirely destory the old social class structure immediately, and this might be applied to the Meiji Restoration. Let us assume that intergenerational mobility makes a Markov chain with two stages, high and low statuses : and that the above transition probability matrix P works commonly in Samurai descendants and in commoners after modern revolution like the Meiji Restoration. It is demonstrated according to the property of the regular Markov chain that if the proportion of an estate occupying the higher position is larger than that of the other estates in the initial stage of a Markov chain, the difference does not vanish within a few stages, although it reaches null after enough many stages.The second part of the answer is that the transition probability matrix P is not common in Samurai descendants and in commoners, but the matrix is more advantageous for Samurai descendants than for commoners. Our sample survey conducted in 1964 in Tokyo revealed percentages of mobility-oriented responses to various kinds of attitude questions and scales by the distinction of Samurai descendants and commoners, taking account of the influence from present occupation. One can say through sign test that Samurai descendants are statistically significantly more mobility-oriented than commoners.

著者

小室 直樹

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.22-38, 1967-12-01 (Released:2009-11-11)

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The purpose of this paper is to present a theoretical reformulation of the structural functional analysis.One of the most tragic of this representative analysis in sociology lies in its imcompleteness in logical construction. From this imcompleteness come many confusion of thinking. So I do a trial for reformulation as follws : I. I give working definitions to the fundamental terms of this analysis after examing some of the usages.II. I discuss the fundamental theoretical issues of this analysis. This analysis contains many methodological problems that should be solved before it can claim the credit for a scientific method. These polemic issues are, in my opinion, as follows ;(1) Is it a tautology? (Tautological Trap) (2) How to operationalize this analysis? (Operational Trap) (3) How to find to a criterion to measure the extent and the level of a function? (Criterion Trap) (4) Is it a teleology? (Teleological Trap) (5) Can this analysis be used for the analysis of conflict in society? (Conflict Trap) (6) Can this analysis be used for the analysis of dynamical change of society? (Dynamical Trap) III. After examining these polemic issues, I give a theoretical model of my own to make this analysis a specified tool for social research. I postulate three working axioms and construct upon them main principles of this analysis, among which the duality plinciples and the mechanism of double adjustment play the major part.

著者

前田 拓也

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.456-475, 2006-12-31 (Released:2010-04-23)

参考文献数

26

被引用文献数

4 1

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1970年代以降, 「新しい社会運動」の一部として実践されてきた日本の障害者運動と, その成果を積極的に織り込んでいこうとする「障害学」の中て目指されてきたことは, 「障害/健常」の差異の相対化であり, また, 健常者に対し, 特権的な立場の相対化を迫ることであった.本稿で焦点を当てるのは, そうした潮流の最も重要な成果の1つである障害者の「自立生活」と, その中で最も身近な健常者として介助者を措定した上で用いられる「介助者=手足」というテーゼである.「自立生活」を志向する障害者が, 「感情の交流」を介助の本質とする健常者のフレームに距離を取り, 介助者の存在を匿名性のうちに留めておこうとしたこのテーゼの意義はいまだ有効である.しかし同時に, 介助者を手段として使うことで「できないこと」を「できる」ようにするという介助の技法のうちには, 「障害者の自己決定」に対する介助者という他者の介入が構造的にはらまれているのてある.本稿では, 筆者自身の介助現場への参与観察から得た知見をもとに, 介助者の存在を透明化することの不可能性を論じることを通じて, 「健常者/障害者」関係と「介助者/利用者」関係という, しばしは同一視されがちな2項軸の相違を指摘する.また, その指摘によって, ともすると「介助」を巡る議論に埋もれがちてあった「介助者のリアリティ」を前景化して論じる意義を示すことを目的とする.

著者

竹村 和子

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.172-188, 2004-12-31 (Released:2010-04-23)

参考文献数

30

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本論は, 本質主義と構築主義の二項対立を脱構築し, 現在の性制度に政治的介入をする可能性を探ろうとしたものである.社会構築主義は社会を本質化する傾向があるという前提のもとに, 本質主義そのものを従来の捉え方から置換しようとする動きが最近見られることを, まず指摘する.次に, マルクス主義的な文学批評家のガヤトリ・スピヴァックと, 精神分析的な政治学者のドゥルシア・コーネルによる, リュス・イリガライ再読に焦点を当てる.脱構築的視点をもつ両者は, 本質主義的と言われてきたイリガライの著作の文学性に着目し, 生物学的身体に還元しない〈女性的なもの〉を示す修辞が, 政治的介入をもたらす変革的契機となると主張する.この性的差異の「再=形象化」は, ふたたび解剖学的還元主義に立ち戻るリスクを背負うものの, またコーネルによるスピヴァック批判はあるものの, 近年のグローバル化によってさらに巧妙に沈黙化させられている女の状況に迫ろうとする試みではある.しかし, 行為遂行性を主軸に性的差異の「脱=形象化」を試みる構築主義者と同様に, この立場は, 修辞的介入そのものが孕む現実的な暴力性を看過しがちである.結論として, 暴力が自己形成における欲望のシナリオのなかに所与のものとして刻まれ, またそれが外的な性配置のなかに相変わらず自然化されて投影される痕跡を分析することの必要性を強調している.

著者

稲葉 昭英

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.69-84, 2002-09-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

20

被引用文献数

4 4

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社会的属性とディストレス (抑うつ) の関連, および婚姻上の地位とディストレスとの関連を全国確率標本データから検討した.分析の結果, 若年層, 女性, 無配偶者, 低所得者にディストレスが高い傾向が示され, さらに配偶者の有無は男性のディストレスと大きく関連していた.婚姻上の地位をさらに細分化した分析では, 男性は無配偶者一般に高いディストレスが示されるのに対して, 女性の未婚者のディストレスは総じて低かった.また, 離別経験者を対象にした分析の結果, 男性の再婚者のディストレスが低いのに対して, 女性の再婚者はきわめて高いディストレスを経験していた.全般的には結婚は男性に大きな心理的メリットをもたらしていたが, 女性においてこの傾向は小さかった.この差異は女性によるケアの提供という社会的な性別役割分業によって生じているものと解釈された.

著者

伊藤 智樹

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.88-103, 2000-06-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

33

被引用文献数

2

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本稿は, セルフヘルプ・グループにおいて個人の物語が果たす機能的意味を探る.そのために本稿は, まず従来のセルフヘルプ・グループ研究が持つひとつの問題点を探り出すことから出発する.それらの先行研究は, セルフヘルプ・グループが, 他では実現困難な効果を参加者たちにもたらすだけの固有性を持つと考えながらも, その本質的な部分を知識の伝達や情緒的効果として大雑把に片付けてしまっている.近年, 物語という観点をとることで, グループへの参加者の発話行為に即した分析が行われるようになってはきているが, 検討の結果, それらの先行研究も実は十分な知見を提供できていないことが明らかになる.本稿は, このような先行研究の検討を通じて, セルフヘルプ・グループに関していまだ中途半端にしか答えられていない問題を明確にし, そのことを通じてセルフヘルプ・グループ研究が進むべき有意義な方向を提示する.

著者

島薗 進

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.541-555, 2000-03-31 (Released:2009-10-19)

参考文献数

28

被引用文献数

2 1

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近代化とともに宗教の影響力が衰えていくという世俗化論は, 1960 年代を中心に力をもっていた.確かに地域共同体に根を張って影響力を及ぼしてきた伝統宗教や新宗教のような組織的宗教は力を弱めている.かわって先進国では, 個人主義的に自己変容を追求するニューエイジや精神世界などとよばれるものが台頭してきている.この新たなグローバルな広がりをもつ宗教性を新霊性運動-文化とよぶことにする.情報と関わりが深く, メディアを介して個々人がそれぞれに学び取り, 習得するという性格が濃いこの新霊性運動-文化は, 現代社会で宗教の私事化が進む趨勢の現れであるように見える. ところが, 医療, 介護, 福祉, セラピー, 教育などの社会領域や, 国家儀礼, 生命倫理, 環境倫理などの問題領域に焦点を合わせると, 公共空間で広い意味での宗教がある役割を果たそうとする動向もある.これらの領域では, 近代の科学的合理主義ではカヴァーしきれない側面が露わになり, 宗教性, 霊性といったものを取り入れたり, 広い意味での宗教的な立場からの発言が強まったりする傾向が見られる.公共空間のある種の側面が再聖化する兆候といえる.この動向と世俗化や宗教の私事化と見えたものとは, 必ずしも矛盾しない.世俗化や私事化と見えたものには再聖化に通ずる側面が含まれていたし, 70 年代以降, 世俗化や私事化から再聖化の方向へ, ベクトルが転換する領域があったと考えられるからである.

著者

右田 裕規

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.129-145, 2004-10-25 (Released:2010-04-23)

参考文献数

33

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本論文の目的は, 戦前期女性の皇室観の分析を通じ, 民衆の生活世界に根ざしつつ, 近代天皇制と「女性」の関係を捉え直すことにある.アプローチしたのは, 1900-10年代以降の女性に広く現れた, 「スターとしての皇室」への強い憧憬・関心という心性である.本論文ではこの心性につき, 男性の皇室観と比較しつつ, 歴史社会学的な考察が加えられる.具体的にはまず, 戦前期女性の上記の心性が, 近代天皇制の大衆化を推進していった過程を概観することで, 彼女らが天皇制の質的変容をもたらしたことが示される.さらに上記の心性形成の諸要因の解明を通じ, 戦前期大衆天皇制の形成と日本の近代化過程との関係性が, ジェンダー論的視座から提示されるとともに, 家父長制と天皇制の間に対立のモメントの存在した事実が明らかにされる.

著者

土場 学

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.314-329, 1993-12-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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現代社会の高度の複合性を支えているのは、権力や貨幣と並んで、愛というメディア (シンボルによって一般化されたコミュニケーション・メディア) である。本稿の目的は、ルーマンのメディア論に基づいて、産業化あるいは近代化の名のもとにくくられる社会変動のなかで愛というメディアが果たした役割を明らかにすることであり、またそれにより「社会変動のメディア論的モデル」の可能性を開示することである。そのさい、社会変動のメディア論的モデルは、従来の社会変動論のようにミクロ・レベルあるいはマクロ・レベルのいずれか一方に一貫して変動のメカニズムを想定するのではなく、むしろミクロとマクロを連結するメカニズムとしてのメディアに理論的焦点を当て、そのメディアを機能させる意味空間 (ゼマンティーク) に生じた「ゆらぎ」が社会変動をもたらす、という発想に基づく。本稿では、この社会変動のメディア論的モデルに基づいて、産業化あるいは近代化を特徴づける重要な社会変動の一つである「近代家族」の成立の過程を、愛というメディアの自律化の過程として説明することを試みる。そしてそこにおいて、愛というメディアのゼマンティークの歴史的変遷が、少しずつ、しかし着実に近代家族の成立のための条件を整えてきたことを明らかにする。

著者

吉澤 弥生

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.118-132, 2001-06-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

30

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レイモンド・ウィリアムズは, 戦後イギリスを代表する文化研究者である.彼は, 近年国際的にも大きな広がりをみせているカルチュラル・スタディーズの先駆者の一人として知られている.本稿の目的は, これまで正面から論じられたことがあまりない, 彼のメディア研究を検証しその意義を示すことにある.対象は『テレビジョン-技術と文化形式』 (1974) である.ウィリアムズはまず, テレビの文化的側面はその技術自体と深く関係するという認識から, テレビをめぐるさまざまな技術史の検証を丹念におこない, 次にテレビに関係するさまざまな文化的形式 (演劇や小説, 新聞や報道など) の発展をたどり, それらがテレビ番組の形式にどのように受け継がれてきたかを明らかにする.さらに, 現代テレビの放送の様式から見いだされる「フロー」形式が, 視聴の経験においても同様に現れていることを示す.このように『テレビジョン』では, 形式を媒介として, 技術と文化そして社会のつながりが明らかにされている.ウィリアムズによる, こうしたメディアの歴史的検証と形式分析は, 欧米を中心としたメディア社会学や, イギリスの文化研究のなかでみると, 独特な視点と方法であったことがわかる.

著者

橋爪 大三郎 志田 基与師 恒松 直幸

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.2-18,127, 1984-06-30 (Released:2009-11-11)

参考文献数

77

被引用文献数

4 1

著者

Shigeki TOMINAGA

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

Japanese Sociological Review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.509-523, 2000-03-31 (Released:2009-10-19)

参考文献数

33

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フランス革命は近代の政治文化に大きな影響を及ぼしたが, とりわけ社会学にとって見逃せないのは, 1791 年に立憲議会が取った中間集団にかんする一連の法的措置である.すなわち同年 3 月にはこの国に伝統的に存在してきた同業組合が廃止され, 6 月には労働者の新たな団結が禁止されることは, のちの労働運動史に悪評を残しているが, これらほどには知られていないものの, 5 月と 9 月には「民衆協会」と呼ばれる市民の集会の活動を制限する法令も可決されていたのだった.このときの議会の内外の言説からうかがえるのは, 新たに再生した社会で中間集団が果たしうる役割への, 革命期の人びと (そしておそらくは近代人全般) の無理解ないし敵意にほかならない.個人と全体社会とのみで成り立つ彼らの社会観のなかに中間集団が占める位置はありえなかった.こうして旧来の共同体は完全に消滅すると同時に, 新しく模索されるべき公共空間への道はほとんど途絶えてしまう.この消失と途絶は間接的あるいはネガティヴな意味で 19 世紀以降の社会学の生成と展開の出発点を用意するものであった.もっとも, 社会学の出発点としてのフランス革命に注目する社会学者のうちには, 事実の誤認や規範との混同を犯している者も少なくない. 1791 年の中間集団の運命の根抵にあるものを明らかにし, そこから社会学史の認識に修正を加えることこそが, あらためて公共性の社会学を構築するためにぜひ望まれるのである.

著者

三谷 はるよ

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.32-46, 2014

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本稿の目的は, 「市民活動参加者の脱階層化」命題が成り立つかどうかを検証することである. すなわち, 資源のある人もない人も等しく市民活動に参加するような状況に変化しつつあるのかどうかを検討する. そのために本稿では, 1995年と2010年に実施された全国調査データであるSSM1995とSSP-I2010を用いて, 社会階層と市民活動参加の関連の動向に注目した時点間比較分析を行った.<br>分析結果は以下のとおりである. 第1に, 1995年も2010年も変わらずに, 高学歴の人ほど市民活動に参加する傾向があった. 第2に, 1995年では高収入や管理職の人ほど市民活動に参加する傾向があったが, 2010年ではそのような傾向はなかった. 第3に, 1995年では無職の人は市民活動に参加する傾向があったが, 2010年では逆に参加しない傾向があった. 本稿から, 高学歴層による一貫した市民活動への参加によって教育的階層における「階層化」が持続していたこと, 同時に, 中流以上の層や管理職層, 無職層といった従来の市民活動の中心的な担い手の参加の低下によって, 経済的・職業的階層における消極的な意味での「脱階層化」が生じていたことが明らかになった.

著者

玉野 和志

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.537-551, 2003-03-31 (Released:2009-10-19)

参考文献数

22

被引用文献数

5 2

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本稿では, サーベイ調査をめぐる最近20年間の動向を題材に, 日本における社会調査の現状と社会学の課題についてひとつの問題提起を行う.サーベイ調査の回収率は, この20年間で低下する傾向にある.それは主としてとりわけ都市部での拒否と一時不在による.しかしながら, 筆者は必ずしもそのことが社会調査にたいする無関心によるものとは考えていない.むしろ何のために社会調査が行われ, どのような方法で, 誰にとって有用な知識を生み出すものであるかを, 調査対象者がきびしく問うようになっているのである.つまり, 大学の学術研究にたいする素朴な尊重の念は失われ, 社会調査はその科学性と有用性を改めて人々に明快に示して見せる必要に迫られている.そこに社会調査の困難と社会学の課題がある.