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1 0 0 0 近隣網における損失率について : フラッディングのために(基礎理論)

著者: 高瀬柔郎
出版者: 一般社団法人電子情報通信学会
雑誌: 電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日: vol.88, no.8, pp.1393-1401, 2005-08-01

高齢社会で必要となる様々なソーシャルサービスを積極的に支援するために, ルータや管理サーバ等の設備投資を行わず, 地域の家庭や事業所及び公的機関等をノードとし, 各ノードの通信端末同士を直接連結することにより, 課金を必要としないオープンな近隣網が提案されている. 近隣網ではフラッディングが重要な役割を果たすが, MANETと異なり, 各ノードの通信端末が電源を切断しても網トポロジーは不変に保たれる. フラッディングの損失率が主要部だけで表される条件のもとで, 2ノード間の損失率の基本的な関係を提示する.

2010-02-09 10:00:10
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https://ci.nii.ac.jp/naid/10016797920

1 0 0 0 成人気管支喘息における特異IgE抗体測定キットの検討 : MASTとCAP RASTの比較

著者: 美田俊一小田成人足立満
出版者: 一般社団法人日本アレルギー学会
雑誌: アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日: vol.44, no.12, pp.1394-1400, 1995
被引用文献数: 4

当科喘息外来通院中の患者90例を対象として, 血中IgE抗体をMAST法, CAP RAST法により測定し, 両者の結果を比較した. さらに, CAP RAST法で陽性, MAST法で陰性であった例について, 吸入誘発試験, 皮内反応およびCAP RAST抑制試験を行った. 両者間の相関はハウスダスト2(r=0.617), コナヒョウヒダニ(r=0.776)およびスギ(r=0.609)で有意な相関が認められた. 一方, 検討した3種の真菌類では両者間に有意な相関は認められなかった. CAP+/MAST一例は, 各々のアレルゲンで1.4〜27.8%であったが, MAST+/CAP一例は0〜2.7%であった. CAP+/MAST一例は, CAP RAST抑制試験, 皮内反応または吸入誘発試験によりIgE抗体の存在が確認された. 以上の結果より, CAP RAST法はMAST法よりも高感度であり, MAST法で病因アレルゲンのスクリーニングを行った際, 陰性であってもアレルギー疾患を疑われる患者において, CAP RAST法等高感度の測定法で再度確認すべきと考えられた.

2010-02-09 09:53:00
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1 0 0 0 OA イギリスにおける老人福祉の展開と「家族」 : パーソナル・ソーシャル・サービスを中心に

著者: 布施晶子
出版者: 札幌学院大学
雑誌: 札幌学院大学人文学会紀要 (ISSN:09163166)
巻号頁・発行日: vol.47, pp.11-34, 1990-08

2010-02-09 09:45:08
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110000471041

1 0 0 0 OA SMPにおけるシグマモデルを適用した仮想マシンの構築

著者: 池田雅斗
巻号頁・発行日: 2008-02-04

修士論文

2010-02-09 09:28:00
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http://hdl.handle.net/2065/13172

1 0 0 0 OA 『御文章』における「たのむ」の仰信性について

著者: 藤能成
出版者: 九州龍谷短期大学
雑誌: 九州龍谷短期大学紀要 (ISSN:09116583)
巻号頁・発行日: vol.49, pp.1-19, 2003-03-14

2010-02-09 09:15:09
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110000966393

1 0 0 0 OA 紫黒米(黒米)モチ品種「きたのむらさき」と新育成ウルチ品種「TMK^*」の育成

著者: 石村櫻岡田佳菜子森志郎石田潔直井弘典立澤文見木下厚岡本吉弘佐竹徹夫半場吉之助
出版者: 日本作物学会
雑誌: 日本育種学会・日本作物学会北海道談話会会報
巻号頁・発行日: no.48, pp.23-24, 2007-12

2010-02-09 09:00:12
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110006636678

1 0 0 0 OA エントロピー経済学の限界と可能性 : 岡敏弘の所説によせて

著者: 松本有一 Yuichi Matsumoto
雑誌: 経済学論究 (ISSN:02868032)
巻号頁・発行日: vol.60, no.1, pp.1-14, 2006-09-30 (Released:2016-12-02)

2010-02-09 08:30:00
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http://jairo.nii.ac.jp/0029/00000593

1 0 0 0 OA エントロピー経済学の限界と可能性 : 岡敏弘の所説によせて

著者: 松本有一
出版者: 関西学院大学
雑誌: 經濟學論究 (ISSN:02868032)
巻号頁・発行日: vol.60, no.1, pp.1-14, 2006-09

Professor Oka published a textbook on environmental economics in 2006, which criticized the energy analysis by Georgescu-Roegen based on the entropy law. However, Oka approves the significance of the entropy law and attempts to construct environmental macroeconomics. This paper will prove that Oka misinterpreted Georgescu-Roegen's analysis and will suggest a direction for constructing environmental macroeconomics based on the entropy law.