著者
小野正文著
出版者
北の街社
巻号頁・発行日
1973
著者
小野正文著
出版者
北方新社
巻号頁・発行日
1975
著者
小野正文著
出版者
洋々社
巻号頁・発行日
1986
著者
小野正文著
出版者
弘文堂
巻号頁・発行日
1962
著者
小野正文著
出版者
津軽書房
巻号頁・発行日
1973

1 0 0 0 入門太宰治

著者
小野正文著
出版者
津軽書房
巻号頁・発行日
1966

1 0 0 0 入門太宰治

著者
小野正文著
出版者
津軽書房
巻号頁・発行日
1971
著者
川村 慎太郎 水野 修
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2021-IOT-54, no.8, pp.1-6, 2021-07-02

システムの構成情報を難読化する技術である,Moving Target Defense (MTD) によって,サイバー攻撃を抑止することが可能である.しかし,MTD の効能に対する副作用として,オペレータがシステムの構成情報やサイバー攻撃による被害状況を把握することが難しくなる.MTD の例として,外部からの通信を処理するソフトウェアを任意のタイミングで変更するシステムを想定する.オペレータはログからサイバー攻撃を検知するが,セッションの処理途中でソフトウェアの切り替えが発生すると,アクセスログからセッションの追跡を行うことが困難になる.そのため,session id をキーにアクセスログからセッションの追跡を行うための処理が必要になる.本稿では,MTD 上で,アクセスログからセッションを追跡するために必要となる動作について,単一のホストで検証した.検証結果から,複数のサーバを連携させた場合に必要となる機能について検討した.検討の結果,複数のサーバを連携させて MTD を動作させるためには,パフォーマンスの維持や複数のサーバ間でセッションを共有する仕組みが必要となることが判明した.
著者
関根 康浩 河原 常郎 土居 健次朗 大森 茂樹
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2014, 2015

【はじめに,目的】我々は第48回日本理学療法学術大会で下位胸郭の動きが体幹動作に影響する可能性を報告した。生体内では腹腔内圧を高める事で体幹が固定され上下肢筋力発揮は高まるとされる。意図的に腹腔内圧を高めやすくするものとして骨盤コルセットがあるが,自動で腹腔内圧を高める一つのパターンとして横隔膜を上昇させ肋骨下角を減少させる事がある。肋骨下角とは左右の肋骨弓の間にできる角度である。肋骨下角減少・下位胸郭の動きを制限するものとしてDainae Leeが提唱したChest Gripping(以下,CG)があり,これは上部腹筋の過緊張により肋骨下角が減少している(下位胸郭横径拡張不全)状態である。しかし前記の通り自動で肋骨下角を減少させる事で腹腔内圧は高まる事から,CGではなく骨盤コルセットのように他動で肋骨下角を減少させる事で腹腔内圧を高めやすくする事が可能ではないかと考えた。本研究の目的は,肋骨下角を他動および自動で減少させる事による上肢の筋発揮に対する影響を明らかにし,肋骨下角を減少させる事の意義を見出す事とした。【方法】対象は,整形外科的疾患がなく,呼吸器疾患を有さない,非喫煙者である健常成人男性11名(年齢23.4±2.1歳,BMI22.1±1.5)とした。肋骨下角は胸骨下端と両側の乳頭からの垂線と下位肋骨の交点がなす角度と定義した。計測は上肢は体側に下垂した立位にて安静時・最大吸気時・最大呼気時の角度をゴニオメーター(OG技研)にて計測した。筋力測定は肩関節外旋筋力を採用した。測定は,徒手筋力測定器IsoforceGT-310(OG技研)を用いた。端座位で測定側肩関節中間位・肘関節90°屈曲位・前腕90°回外位にて橈骨茎状突起にセンサーパッドが当たるようにした。被験者の正面には床に垂直なテープを貼った全身鏡を用意し,代償を抑制した。測定肢位は安静呼吸での正常群(以下,N群),バンドにて肋骨下角を他動で減少させた群(以下,P群),努力呼気とdrow-inにて肋骨下角を自動で減少させた群(以下,A群)の3肢位とした。P群では強制呼気最終での最小肋骨下角まで減少させた肢位で締め付けた。A群では努力呼気により胸椎が後弯しないよう指示をした。計測は5秒間かけて行い,各肢位で3回ずつ計測(休憩30秒間)を行った。各群間の差の有無は対応のある一元配置分散分析を用いて検証し,多重比較はBonferroni法を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】肋骨下角角度は安静時で87.9±7.9度,最大吸気で101.6±11.1度,最大呼気で79.8±7.8度であった。被験者の肩関節外旋筋力の平均値はN群で66.1±6.2N/kg,P群で62.1±11.0N/kg,A群で69.4±9.6N/kgであり,P群とA群との間で有意差を認めた(p=0.0089)。【考察】腹腔内圧を高めるには腹横筋,骨盤底筋群,横隔膜,多裂筋等が協調して働く必要がある。骨盤コルセットにより腹部を締め付ける事で主に体幹前後の筋(腹横筋・多裂筋)の代わりをし,圧迫された腹腔内圧は垂直方向へ逃げようとし骨盤底筋群・横隔膜を刺激する事で効率よく腹腔内圧を高める事ができる。また脊柱の良肢位の保持をする事でも腹腔内圧を高めやすくしていると考えられる。本研究でのP群は肋骨下角を減少させる事で胸椎後弯位になりやすく,横隔膜が弛緩しやすい状態であった為,腹腔内圧が高まりにくく肩関節外旋筋力発揮も有意に低下したのではないかと考える。A群では被験者に努力呼気の際に胸椎が後弯しないよう指示をしていたが,P群にはそのような指示をしていなかった事からも胸椎後弯姿勢になりやすかったと推察される。逆にP群で胸椎伸展を意識させて行わせる事で背部の多裂筋への刺激が高まり腹腔内圧の上昇が見られたのではないかと考えられた。【理学療法学研究としての意義】本研究により肋骨下角を他動で減少させる事は腹腔内圧を高める事を制限する可能性があり骨盤コルセットのような効果は得られない事が示唆された。肋骨下角を指標とした事については体表からのマニュアル計測とレントゲン画像上での計測結果でマニュアル計測での有意性を出す必要がある。
著者
Shuichi Nishikubo Shouhei Ogisawa Junya Nakajima Hiroaki Azaki Keiji Shinozuka Morio Tonogi
出版者
Nihon University School of Dentistry
雑誌
Journal of Oral Science (ISSN:13434934)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.298-300, 2021 (Released:2021-06-29)
参考文献数
10
被引用文献数
1

Backsliding is a major problem when moving the maxilla significantly forward in orthognathic surgery. For example, in sleep surgery, maxillomandibular advancement is an application of orthognathic surgery, and it is well known that the anterior movement of the maxilla back and forth is an important factor that greatly widens the pharyngeal airway. However, postoperative backsliding is a major problem in this surgery. Therefore, a surgical method was devised to prevent the maxilla from retracting by adjusting the bone when moving the maxilla forward.
著者
Yasuki Uchida Yasuhiro Namura Mizuki Inaba Ayaka Osada Tasku Charleston-Coad Yoshiki Nakamura Mitsuru Motoyoshi
出版者
Nihon University School of Dentistry
雑誌
Journal of Oral Science (ISSN:13434934)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.270-274, 2021 (Released:2021-06-29)
参考文献数
26
被引用文献数
5

Purpose: The aim of this study was to investigate the stability of orthodontic anchor screws (OASs) in the mid-palatal area according to pre-drilling diameter.Methods: The success rate of 161 OASs (83 patients, φ2.0 mm, 6.0 mm in length) placed in a corresponding area to the mesial and distal borders of the first molar (mesial zone and distal zone) was assessed according to placement location and pre-drilling diameter (1.2 and 1.5 mm). Placement torque values from 73 OASs with a pre-drilling diameter of 1.2 mm were compared between success and failure groups.Results: The success rates of OASs pre-drilled with φ1.2 and 1.5 mm were 94.5% and 83.0%, respectively (P < 0.05); corresponding rates in the mesial zone were 100.0% and 77.3% (P < 0.005), and those in the distal zone were 89.2% and 88.6%, respectively. Placement torques of OASs predrilled with φ1.2 mm in the success and failure groups were 25.9 and 19.2 N·cm, respectively (P < 0.05).Conclusion: A smaller pre-drilling diameter was associated with a higher success rate of OASs in the mid-palatal area, especially in the mesial zone. When pre-drilling diameter of 1.2 mm was used for φ2.0 mm OAS, greater placement torque was indicative of greater OAS stability.
著者
Tatsuya IIJIMA Hiroyasu KUROKAWA Toshiki TAKAMIZAWA Eizo HIROKANE Nao TAKAHASHI Kengo WAKAMATSU Shunichi SUDA Masashi MIYAZAKI
出版者
The Japanese Society for Dental Materials and Devices
雑誌
Dental Materials Journal (ISSN:02874547)
巻号頁・発行日
pp.2021-011, (Released:2021-06-30)
参考文献数
40

The purpose of this study was to investigate the ability of polishing paste containing surface pre-reacted glass-ionomer (S-PRG) filler to prevent acidic attack on tooth enamel surfaces. Resin composites were filled in the standardized cavities and finished with silicon carbide paper. These specimens were divided into three groups: the unpolished “control” group, the “PRG” group polished with S-PRG paste, and the “DDP” group polished with diamond-containing polishing paste. Following polishing, the specimens were immersed in a lactic acid buffer solution for 28 days. Optical coherence tomography (OCT) signals were measured to obtain the signal intensity and width at 1/e2 at selected locations on the enamel surface adjacent to the restoration. Although signal intensity significantly increased in all groups, widths at 1/e2 did not change significantly in the PRG group. For both the control and DDP groups, signal intensity and width at 1/e2 increased and decreased over time, respectively.
著者
青野 淳子 四柳 宏 森屋 恭爾 小池 和彦
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.253-258, 2012 (Released:2012-10-05)
参考文献数
20
被引用文献数
2 1

看護学生のB型肝炎防止策として,各学年4月にHBs抗原・抗体の測定を行い,HBs抗原・抗体両者陰性者にB型肝炎ワクチン接種を行った.2007年から2009年までの入学生315名(女性279名,男性36名)は,入学年次における1シリーズ(3回)のHBワクチン接種により,2学年4月には女性97.8%(273/279),男性97.2%(35/36)がHBs抗体陽性となった.2学年4月におけるHBs抗体陰性者7名(女性6名,男性1名)に最初の1シリーズと同じワクチン同量を同様の方法で1~3回接種し,全員がHBs抗体陽性となった.ワクチン接種後4学年までの経過を追跡した129名では3学年4月には3.9%(5/129),4学年4月には10.1%(13/129)が陰性化した.陰転者へのHBワクチン追加接種では良好な抗体価の再上昇がみられ,2学年4月に陽性化が確認されれば,卒業まで陰転者に対する追加接種が必須でないことが示された.一方,HBs抗体陽性となってもHBs抗原が一過性に陽性となった例も1例みられ,ワクチンにより感染を完全に防止できないことも示唆された.
著者
岸 博幸
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.499, pp.59-61, 2007-12-01

通信サービスの国際競争力強化や通信と放送の融合など,日々動き続ける通信行政。総務省の「通信・放送の在り方に関する懇談会」(竹中懇談会)の報告書を執筆し,通信行政の当事者として活躍した元総務大臣秘書官で慶応義塾大学メディアデザインスクールの岸博幸氏に,現在の日本が抱える通信政策の課題などについて聞いた。