著者

似田貝 香門

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究 (ISSN:24340618)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.50-61, 1996-09-20 (Released:2019-03-26)

---

かつて私は調査にかかわる主体者間の関係(調査者-被調査者)について論じた。昨年からはじめた神戸市での震災に関する調査から、あらためてこの問題の中心テーマであった、調査者-被調査者の「共同行為」について論じる。被災地域ではいかにして生活再生が可能であるか、が緊要なる課題である。この課題への専門的支援は不可欠である。しかし残念ながら社会学は、他の応用科学のように、専門的知識・技術をも持ち合わていない。〈現実科学としての社会学〉は、いかようにあるべきか。被災者の〈絶望〉から〈希望〉への転身という行為は、被災によって自らの存在を否定されている人々が、現在の状況を、〈希望〉が無くなってしまった通過点として考えるのではなく、それとは反対に、あらゆる可能性がそこからはじまるところの「現実的境界」として考えられている。被災者のこうした転身に対し、私たちは何ができるであろう。この被災者の〈希望〉への可能性という「未検証の行為」が、再び〈絶望〉の状況へ引き戻されぬように、「未検証の可能性」のチャンスの瞬間を、観察し記録しつづける行為こそ、社会学者の構えでなかろうか。調査は、単に調査者‐被調査者の関係に留まらない。私たちは被災者の〈希望〉の可能性への行為を反映している現在の〈絶望〉の具体的状況から認識すべきである。テーマは、そこに包摂されている。同時にまた、「未検証の可能性」の行為そのもののなかに包摂されていることを、対話によって発見し、共同で構築していかねばならぬところまできている。

著者

山本 崇記

出版者

日本社会学理論学会

雑誌

現代社会学理論研究 (ISSN:18817467)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.72-85, 2009 (Released:2020-03-09)

---

近年の社会運動とその研究の(再)活性化に比して、社会運動研究においてこそ問われるべき課題が十分に深められていない状況がある。その課題とは第一に、実践的問題意識を持ちながらも社会運動との緊張関係を通じて研究を練成する方法論とはどのようなものかという点である(課題①)。第二に、現実に生じている社会運動の背景にある具体的な歴史的文脈をどのように対象化するのかという点である(課題②)。これらの課題は、かつて日高六郎が社会運動研究の社会学的課題として指摘した点と重なっており、社会運動とその研究が活性化していた1970年代にこれらの課題に否応なく取り組まざるを得なかった研究史に遡及する必要性をも示している。本稿では、似田貝香門と中野卓による「調査者一被調査者論争」をその参照点として位置付ける。「論争」の過程で、似田貝が活動者の「総括」という行為に「調査モノグラフ」を通じて参与する「共同行為」を研究者の主体性確立の条件としたことを、課題①を深めた議論と評価する。また、中野のライフヒストリー研究を、集団ではなく個人生活史を通じて社会を捉え返すことで課題②に応じつつその先に進んだものと評価する。それ故に逆説的にも研究と運動の担い手が固定化し、理論(研究者)/実践(活動者)及び活動者(中心)/生活者(周縁)という認識枠組が再生産され、社会運動の実態から研究が議離する危険性を抱えていったのだと論じる(課題③)。

著者

中村 理恵子 大森 泰 須田 康一 和田 則仁 川久保 博文 竹内 裕也 山上 淳 天谷 雅行 北川 雄光

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.1515-1526, 2018 (Released:2018-08-20)

参考文献数

24

---

自己免疫性水疱症は自己抗体により細胞間接着が障害され,皮膚や重層扁平上皮に水疱が形成される疾患の総称である.多くは皮膚に水疱やびらんを形成するが,目,鼻,口腔粘膜,口唇,咽喉頭,食道などの重層扁平上皮にも水疱やびらんを形成することがある.しかし,咽喉頭および食道粘膜における病変の発生頻度や特徴についてはよく知られていない.この研究においては,自己免疫性水疱症における上部消化管内視鏡検査の重要性を評価することを目的とし,内視鏡的な咽喉頭食道病変の発生頻度をprimary endpoint,内視鏡的・臨床的特徴を見出すことをsecondary endpointとして評価を行った.口腔または咽喉頭病変を50.4%,咽喉頭病変を30.8%に認めた.通常観察で食道粘膜面に異常を認めなかった症例の40.6%において機械的刺激による表皮剥離または血疱形成(Nikolsky現象)を呈した.全体の16.8%に通常観察で食道病変を認め,56.0%がNikolsky現象陽性を呈した.皮膚病変を認めない29.2%の症例において,77.7%に口腔または咽喉頭病変,36.1%に食道病変,58.3%にNikolsky現象を認めた.上部消化管内視鏡所見より自己免疫性水疱症を疑うことは可能であり,その内視鏡的特徴および所見を理解しておくことは重要である.

著者

近藤 秋穂 山口 愛友 中下 千尋 細田 耕平 坂本 達昭

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.142-150, 2021-06-01 (Released:2021-07-09)

参考文献数

21

---

【目的】調理に対する自信とセルフエスティーム(以下,SEとする)を高めることをねらいとした非対面式による調理プログラムの効果を明らかにすること。【方法】対象は小学4~6年生(29名)とした。前後比較デザインにより全5回のプログラムを実施した。内容は,参加者が自宅で調理動画を視聴し,調理することである。希望者には食材を無料提供した。プロセス評価は,各回終了時に参加者に動画のわかりやすさ,難易度等をたずねた。第5回終了後には,保護者にも調査を実施した。プログラムの効果は,プログラム参加前後の調理に対する自信とSEの変化から評価した。SEの評価は,先行研究により信頼性と妥当性が確認された尺度(得点範囲8~32点)を用いた。【結果】プロセス評価において,参加者と保護者の評価は良好であった。プログラム参加前より参加後は,自分で料理をうまく作る自信があると回答した者が多く(p=0.003),「ガスコンロや包丁を使わずに,自分一人でいろいろなおかずを作る」ことの自信度も高かった(p<0.001)。SEの平均値(標準偏差)は,プログラム参加前22.9(5.2)よりも参加後25.0(4.4)が高値であった(p=0.002)。【考察】今後,対照群を設けて検討する必要があるものの,本プログラムは調理に対する自信とSEを高める可能性が示唆された。

著者

髙泉 佳苗

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.113-125, 2021-06-01 (Released:2021-07-09)

参考文献数

29

被引用文献数

1

---

【目的】食生活リテラシー尺度と食環境の認知および主食・主菜・副菜がそろう食事の頻度との関連を検討し,食生活リテラシーが主食・主菜・副菜がそろう食事に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】社会調査会社のモニターである30~39歳の9,356人を対象にウェブ調査を実施した。解析対象は2,000人(男性1,018人,女性982人)であった。食生活リテラシー尺度と主食・主菜・副菜がそろう食事の関連は,外食・持ち帰り弁当・惣菜の利用頻度と食環境(食物へのアクセス,情報へのアクセス)の認知を調整したロジスティック回帰分析を行い,その結果から食生活リテラシー尺度,食環境の認知,主食・主菜・副菜がそろう食事の因果モデルを作成し,パス解析を行った。【結果】男性は,食生活リテラシー尺度から「食物へのアクセス」と「情報へのアクセス」の認知に有意なパスが確認された。さらに,「食物へのアクセス」の認知から,主食・主菜・副菜がそろう食事の頻度に影響していた(GFI=0.999,AGFI=0.997,CFI=1.000,RMSEA=0.000,χ2 値=1.2)。女性は,食生活リテラシー尺度から「食物へのアクセス」と「情報へのアクセス」の認知に有意なパスが認められ,その認知から主食・主菜・副菜がそろう食事の頻度に影響していた(GFI=0.999,AGFI=0.986,CFI=0.998,RMSEA=0.041,χ2 値=2.7)。【結論】食生活リテラシーは食環境の認知を通じて,主食・主菜・副菜がそろう食事の頻度に影響を及ぼしている可能性が示された。

著者

小林 道

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.126-133, 2021-06-01 (Released:2021-07-09)

参考文献数

21

被引用文献数

1

---

【目的】地域住民を対象として,中食の利用頻度と食品群別摂取量及び栄養素等摂取量の関連を明らかにすることを目的とした。【方法】2018年7月~8月に,北海道江別市に在住する20~74歳の成人を対象として,自記式質問紙調査を行った。食品群別摂取量及び栄養素等摂取量は,簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)により評価した。最終的な解析対象者は1,469名(男性:625名,女性:844名)であった。中食の利用頻度と食品群別摂取量及び栄養素等摂取量との関連は,共分散分析を用いて検討した。【結果】男性では,中食の利用頻度が週1回未満の群と比較して,週2回以上の群で,緑黄色野菜類,その他の野菜類,食物繊維,カリウム,カルシウム,マグネシウム,葉酸,ビタミンCの摂取量が有意に低く,女性では,これらの食品群と栄養素等に加えて,豆類,卵類,動物性たんぱく質,動物性脂質,鉄,亜鉛,銅,ビタミンA,ビタミンB1,ビタミンB2,ナイアシン,ビタミンB6 の摂取量が有意に低かった。男女ともに中食の利用頻度が週2回以上の群では,ナトリウム・カリウム比(Na/K比)が有意に高かった。【結論】中食の利用頻度が週2回以上の群では,野菜類摂取量が低く,それに伴って食物繊維及び複数のビタミンなどの摂取量が低値を示し,Na/K比が高まる可能性を認めた。中食の利用頻度が高い場合には,Na/K比を低くするために野菜類摂取量の増加に留意する必要性が考えられた。

著者

小山 彰子 横山 弥枝

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.151-161, 2021-06-01 (Released:2021-07-09)

参考文献数

54

---

【目的】特別養護老人ホームにて経腸栄養製品を摂取している高齢者における自然排便の促しを検索した。【方法】胃瘻から経腸栄養製品を摂取している高齢者12名(男性1名,女性11名,平均年齢84.3歳)を対象に,シンバイオティクスによる排便状況や医療処置等の調査を行った。調査前の排便回数によって,低群(<3回),中群(≥3~<8回),高群(≥8回)に分類し,一般線形モデルの分散分析を用いて,排便回数,排便日数,便性状,排便量,医療処置回数の経時変化の分析を行った。また,対象者特性の便秘への影響度を数量化Ⅱ類により算出した。【結果】低群の排便回数は2.22回から4.08回(p=0.041 for trend),排便日数は1.98日から3.62日(p=0.015 for trend),医療処置回数は8.50回から0.50回(p=0.007 for trend),高群の排便回数は9.04回から6.88回(p=0.032 for trend),排便日数は6.24日から4.67日(p=0.009 for trend)となった。高群では排便回数は9.04回から6.88回(p=0.032 for trend),排便日数は6.24日から4.67日(p=0.009 for trend)となった。便性状と排便量に変化はなかった。対象者特性である胃瘻期間および食物繊維摂取量と便秘との関連は認められなかった。【結論】胃瘻から経腸栄養製品を摂取している高齢者の自然排便におけるシンバイオティクスの作用傾向は確認されたが,本調査は実践活動報告であることから,今後は無作為化比較試験等での検証が求められる。

著者

宗宮 悠子 寺山 由美 會田 宏

出版者

The Japan Journal of Coaching Studies

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.169-180, 2016-03-20 (Released:2019-09-02)

参考文献数

38

---

The purpose of this study is to clarify the structure and coaching philosophy that leaders should have in order to further advance the talents of young dancers in Japan. In order to achieve this goal, we carried out interview surveys of 3 expert dance instructors who are active in Japan. As a result of quantitative analysis of what they said regarding coaching philosophy, the following 4 points were revealed. 1. The most exceptional dance instructors believe in the absolute necessity of shaping the “dancing body” through exhaustive and constant training. 2. They believe in instruction that promotes the dancer’s better understanding of his or her own body and the expressiveness that it can convey-in other words, the necessity of shaping the dancer’s expressive body. 3. In order to elicit the dancer’s self-confidence and proficiency, They believe it is important to instill a sense of dedication toward coming to terms with one’s own body as a dancer's body. 4. They believe that it is important to instill an awareness of the dynamic nature of dance, in other words to take the view of cultivating a frame of mind that enables the dancer to self-correct (through feedback) his or her own body and expressions in an objective fashion, thereby eliciting guidance that inspires the dancer’s dynamic performance. 5. The coaching philosophy of an outstanding dance instructors consists of four components: the formation of a body capable of dancing, the formation of a body capable of expression, the breeding of dedication, and the breeding of dynamism. It was thought that the philosophy has a structure in which all of these components are not independent of each other but instead interact, like the intermeshing cogs of gears.

著者

森田 啓

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

vol.55, 2004

著者

名古屋逓信局 編

出版者

電気協会東海支部

巻号頁・発行日

vol.第6回, 1926

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1922年01月21日, 1922-01-21

著者

大越 健介 道信 剛志 重原 淳孝

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.110-113, 2008

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

今日の私たちの生活にとって,携帯電話やノートパソコンなどのモバイル電子機器は不可欠になってきている。携帯電話ではカメラやテレビなどを付属させた多機能化が急速に進み,消費電力の増加にともなって二次電池性能に対する要求がエスカレートしてきている。本稿では,特にリチウムイオン電池を中心として二次電池の歴史的な変遷と最新の研究事情を解説する。

著者

小林 達明

出版者

日本森林学会

雑誌

日本林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.115, pp.B12, 2004

---

1.なぜJABEEに取り組んだのか 本学でJABEEに関わる検討が初めて行われたのは5年ほど前に遡る。当時の学部長が、「法人化された大学では、教育も外部評価を得る必要がある。JABEEという技術者教育評価を行う民間機関が設立されるので、各人は所属する学会に働きかけて対応して欲しい。学会がJABEEに加盟しないと審査員を派遣する事ができず、すなわち評価を受ける事ができなくなってしまう」という趣旨の発言を行った。 それから対応が始まったので、学部全体がJABEEを意識しながら進んできた経緯がある。これは学科が受審する上でメリットだった。それはJABEE審査がプログラムの達成度が検証可能なシステムになっており、その検証結果をもとに教育改善のループがうまく機能しているかどうかを重視しているからである。すなわち、制度化した形のそのようなシステムを学科単独で準備するのは難しい点がある。2.JABEE評価の特徴とそれへの対応 JABEE審査の特徴はその成果主義、アウトカムズ(outcomes)評価にある。われわれがまず取り組んだのはシラバス記述の改善である。それまでのシラバスはほとんどが教員側の視点で書かれており、学生に理解できるようには十分書き込まれていなかった毎回の学習内容の記述はもちろんのこと、他科目との関連などカリキュラムにおける位置付けの明示、学生が到達度を把握しやすい学習目標の設定、それと整合した評価基準の設定を重点的に改善してきた。現在では個別指導時間(オフィスアワー)の明示と実施に取り組んでいる。 現在、とくにJABEEが求めているのは、プログラム全体の達成度評価が可能な、学習・教育目標の設定である。プログラム全体の目標であっても、相当に細目化されて、量的な判定が可能な程度に具体化されることが求められている。ここに至るには、プログラムの教育理念がよく練られ、実際に来る学生の質に合わせたカリキュラムと講義内容が巧妙にデザインされている必要がある。正直に言って、私たちにとっては未踏の領域だが、今後、プログラム改善を継続的に行う中で、具体的な姿が見えてくるのだろう。 昨年はJABEEそのものがWAの実地審査を受けた年でもあった。その視察団から、また新たな課題が投げかけられた。指摘された事項でもっとも大きなものは、design教育が不十分だということである。ただしここでのデザインとは、広く課題解決のための計画能力のことである。彼らは技術者教育と科学教育の違いを、このデザイン教育の有無と位置付けている。3.試行審査を受けて_-_千葉大学の経験と波紋 JABEE受審の経験はわれわれに様々な影響をもたらした。主張の裏付けとなる証拠資料の重要さ、教育目標と評価の関係、理念とカリキュラムの重要性、受審準備にあたっての教員間のチームワークの大切さなど様々あるが、もっとも大きな成果は、学科が学部教育の基本単位である事を確認し、われわれ教員団の中に躍動感が持ち込まれたことではないだろうか。 JABEEが直接のきっかけではないが、1999年には園芸学部の課題について、学生にアンケート調査を行い、様々な問題のありかを把握する事ができた。さらに2002年にはフォローアップを行い、問題の解決状況を把握すると共に、卒業生にもアンケートを送付し、学科の教育が社会で実際に役に立っているかどうかモニターした。このほかにも同窓会の力を借りて、学科教育に関するシンポジウムも開催された。個々の授業は学生の評価を受けるようになった。これらの取り組みで、現在の問題の所在はほぼ把握されたと考えられる。 問題はその後の対応だが、それについても、2002年より、学科の理念と組織、カリキュラム、入試に関する3つのワーキングが組織され、議論が進んでいる。大学法人化初日には間に合いそうにないが、2004年度中には、理念にもとづいた組織とカリキュラムが組み上げられそうな見通しである。

著者

清水 一憲 伊東 栄典

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会火の国情報シンポジウム2011

巻号頁・発行日

pp.B-4-4, 2011-03

---

ファッション販売,飲食店情報提供,動画サービスでは画像が重要な要素である. 本研究では画像を利用した検索・推薦を考える.服画像を情報検索・推薦に利用 現在,画像内部の特長を用いた情報検索・推薦は少ない.本稿では,リコメンデー ションコンテンストの服画像に対し,服画像内部の特長を用いる手法を検討し た.服では色・形・模様が重要である.そこで,Canny 法による画像のエッジ抽 出を用いた服画像のシンプル度と,服画像のカラーヒストグラムによる色合い分 布の利用を提案する.提案手法を服画像に適用し,被験者の選択結果と比較した ところ,シンプル度を用いた服画像の判別では人の好み,感覚に適している手法 であることがわかった.色類似度より,色類似度が大きくシンプル度差が大きい 画像間では,シンプルを重視する人がシンプル画像をよく選択していることもわ かった.

著者

鹿毛 雅治 並木 博

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.36-45, 1990-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

16

被引用文献数

11 19

---

The purpose of the present study was to investigate the effects of evaluation structure on children's intrinsic motivation and learning. The following three experimental conditions were set up in terms of the mode of feedback given to the pupils: norm-referenced evaluation, criterion-referenced evaluation, and self-evaluation. Each of the three classes of sixth graders was randomly assigned to one of the experimental conditions. The learning material was composed of several pages of programmed sheets. The pupils were given feedback based on the result of tests corresponding to the three experimental conditions. The dependent variables consisted of several measures of intrinsic motivation obtained from behavioral indicators and questionnaires. Results indicated that higher intrinsic motivation was revealed in the criterion-referenced evaluation group than in the normreferenced evaluation group. And the results of a questionnaire showed that increasing pressure was experienced in the norm-referenced evaluation group relative to the criterion-referenced evaluation group. Furthermore, ATI effect was observed between intelligence and the three conditions when perceived competence was used as a dependent variable.

著者

大矢 周平 中村 一樹 板倉 颯

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.I_1147-I_1153, 2021

---

<p>自動車依存の限界はより顕著となり,公共交通を中心とした移動を安全で快適に行える都市空間の再整備は急務である.この中で,公共投資が難しい財政制約下では,複数の交通システムを繋ぐネットワーク整備の有効性も求められる.特に,駅周辺の歩行環境の質は,公共交通の利用意向に影響し得る.しかし,複数の交通手段による移動において,手段間の移動の質の相互関係は明らかでない.そこで本研究では,交通手段の組み合わせと移動の質の関係を把握する.まず,交通手段別の移動の質の評価手法について整理する.次に,移動ログデータを収集し,交通手段別に移動の質を評価するアンケートを行う.最後に,交通手段の組み合わせ別に前後の移動の質の評価との関係を分析する.この結果,交通手段の組み合わせにより移動の質の評価が異なることを示した.</p>

出版者

日経BP

雑誌

日経メディカル = Nikkei medical (ISSN:03851699)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.22-24, 2019-06

---

従来薬に比べて安全で使いやすいイメージのフェブキソスタットの登場で、無症候性高尿酸血症にもより気軽に尿酸降下療法が行われるようになった。だが米FDAからは、「アロプリノールよりも死亡リスクが高い」との警告が出されている。

著者

蟹澤 宏剛 藤澤 好一

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. 計画系 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

no.1, pp.977-978, 2002-06

著者

森村 吉貴 渥美 紀寿 古村 隆明

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2021-IOT-54, no.2, pp.1-6, 2021-07-02

---

2020 年の新型コロナウイルス対策において,京都大学は同期双方向型オンライン授業を安定的に実施するためにオンラインミーティングサービス Zoom の全学導入を決定した.Zoom は学内に既存の利用者が多いことは利用上のメリットである一方,全学的な導入においては既存のユーザーアカウントとの衝突を避けながら速やかに全学ライセンスの取得を促進することが課題であった.本論文では,大学本部の運用する全学認証システムと Zoom 側の WebAPI を組み合わせることで,各ユーザが任意のタイミングで自己完結的にライセンス取得が可能になるライセンス申請・登録システムを提供することで,前述の課題を解決し,配下組織への希望調査や登録申請などを経ることなく迅速に全学サービスとして Zoom を導入した事例について紹介する.

著者

長濱 裕幸 菊地 和平

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015