著者
山本 勝之 田隈 広紀
出版者
一般社団法人 国際P2M学会
雑誌
国際P2M学会研究発表大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2017, pp.228-238, 2017

日本では、既存の経営資源・販売チャネルに頼った製品開発を継続し、国際市場から取り残されるケースが増えている。その一方で、技術革新・法改正・補完製品の普及等の外部環境の変化を取り入れた企業からは、多くのヒット商品が開発されている。そこで本研究では、一般的な製品開発プロセスにプラットフォーム理論、SWOT分析、ブーストゲート法®を適用し、外部環境変化の収集・アイデアへの加工・製品化を実現するフレームワークを提案する。また、大学のグループワークにて試行実験とアンケート調査を行い、提案の有効性を確認した。
著者
吉田 健司
出版者
日本経営学会
雑誌
經營學論集 第84集 経営学の学問性を問う (ISSN:24322237)
巻号頁・発行日
pp.F59-1-F59-5, 2014 (Released:2019-09-27)

従来のSWOT分析の問題点を見直し、外部環境要因と社内資源要因となるキーワードを可能な限りロジカルに情報収集し、それを時間軸(「現状・近未来」と「中長期」)と、組織規模軸(「全社要因」と「事業部門要因」)の観点から分類整理することで、どのような会社組織でもS要因(強み)、W要因(弱み)、O要因(機会)、T要因(脅威)を把握できるようなメソドロジー開発を試みた。またこのSWOT分析から的確な戦略策定がしやすいよう、アンゾフの成長戦略の活用と連携手法についても提言した。
著者
濱田 佑希 越島 一郎 渡辺 研司
出版者
一般社団法人 国際P2M学会
雑誌
国際P2M学会研究発表大会予稿集 2015 春季 (ISSN:24320382)
巻号頁・発行日
pp.347-356, 2015 (Released:2017-07-01)

プログラムミッションは組織の事業戦略を分割して設定される。プログラムでは複数のプロジェ クトを同時並行で進めるため、各プロジェクトにおける価値創出活動の結果を伝播する構造を持 つ。価値創出活動の計画は不確定な要因が多い状況で作成されることもあり、進行に伴って状況 変化が引き起こる。既報では、状況マネジメントするために想定と異なる要因を特定し、戦略を 柔軟に変更する方策としてSWOT構造とIDEF0を利用した動的対応シナリオ生成手法を報告 した。本論では、価値創出活動を実施する組織とインタフェースを持つ組織との関係性を分析す ることで、影響を受ける要因と範囲の特定を行うことで状況マネジメントを行う方法を議論する。
著者
柴 静子
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会誌 (ISSN:03862666)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.39-46, 1997-08-20 (Released:2017-11-29)
参考文献数
33

In this study the significance and situation of 13 Textbook and Curriculum Libraries in Japan, which were opened in 1947 with many U.S.gift textbooks and reference books for teachers, was cleared from a position of home economics education.The main method of research was to use the documentary records of Japan which were in possession of the libraries of Kagawa University and Hiroshima University and the records of U.S.A., partly as an investigation of the actually perused U.S.home economics education books.The purpose of this first report was to grasp the outline of the library and the design and background of its establishment.The results were as follows: 1.In the summer of 1947, American Education Libraries which were located in 13 educational institutions throughout Japan were poened with 337 U.S.gift books.Later, their names were changed to Textbook and Curriculum Libraries and were increased further with Japanese books. 2.The American Education Library was brought to Ministry of Education from the U.S.War Department as a part of the educational policy for Occupied Areas.The design of the library was to expedite the step of revamping textual materials which was the main part toward a democratic education. 3.The War Department Textbook Committee selected the gift textbooks based on a standard criteria.In those books, five kinds of homemaking textbooks for high schools were included and four of them were sent to Japan.
著者
王 秀文
出版者
国際日本文化研究センター
巻号頁・発行日
pp.1-38, 1997-02-15

会議名: 日文研フォーラム, 開催地: 国際交流基金 京都支部, 会期: 1996年10月1日, 主催者: 国際日本文化研究センター
著者
坂井 義人
出版者
京大天文台アーカイブプロジェクト(京大総合博物館、理学研究科附属天文台、理学研究科宇宙物理学教室)
雑誌
第二回天文台アーカイブプロジェクト報告会集録
巻号頁・発行日
pp.11-17, 2012-01

研究資源アーカイブ映像ステーションイベント : 山本天文台特集, 京都大学映像ステーション, 2011/07/28

1 0 0 0 Nature

出版者
Macmillan Journal
巻号頁・発行日
1869
著者
[夏目漱石著]
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
2005
著者
夏目漱石 [著]
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
1993