著者
倉田 稔
出版者
小樽商科大学
雑誌
小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)
巻号頁・発行日
vol.92, pp.13-35, 1996-08
著者
島村 輝
出版者
日本文学協会
雑誌
日本文学 (ISSN:03869903)
巻号頁・発行日
vol.50, no.5, pp.66-70, 2001-05-10
著者
Masahiro Murakami Chie Watanabe
出版者
International Research and Cooperation Association for Bio & Socio-Sciences Advancement
雑誌
Drug Discoveries & Therapeutics (ISSN:18817831)
巻号頁・発行日
vol.10, no.5, pp.273-275, 2016 (Released:2016-11-28)
参考文献数
20
被引用文献数
2 2

Nucleic acid-based therapeutics including antisense and siRNA oligonucleotides has been expected as an innovative treatment for intractable diseases. Oral drug delivery is the most patient-friendly route of administration but developing an effective delivery system for oligonucleotides remains a major challenge. In this commentary, we discuss the potential benefits of the colorectal route as another platform for the development of oral oligonucleotide therapeutics. The importance of the targeting or the availability of oligonucleotides in targeted tissue is highlighted in contrast to systemic availability, while the liver-targeted enteral siRNA delivery technology that we recently developed is introduced.
著者
兵頭章子 大内 拓磨 滝沢 誠
雑誌
情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS)
巻号頁・発行日
vol.1991, no.22, pp.1-10, 1991-03-11

本論文では、階層型トランザクションのデッドロックの解除方法について述べる。従来のデータベースシステムでは、デッドロックが生じると、デッドロックサイクル内のある一つのトランザクションを選び、ログにある更新前の状態をデータベースに戻すことで、そのトランザクションをアボートしていた。本論文では、階層型トランザクションの中で、デッドロックを解除するのに必要最低限の部分のみを、補償演算によりアボートする方法を考える。補償演算もまた、トランザクションであり補償演算を実行するために、オブジェクトにロックを要求する。本論文では、補償演算を用いたデッドロックの解除および、補償演算の実行により生じる解除不能なデッドロックについて述べる。また、この解除方法と、解除不能デッドロックの生じない安全なシステムを示す。In this paper, we discuss how to resolve deadlock in the interleaved execution of nested transactions. In conventional database systems, when some deadlock occurs, one deadlocked transaction T is selected and is wholy aborted by using the log which includes the old states. In our method, only a part of T which is necessary to resolve the deadlock is tried to be aborted by executing the compensate operations. The compensate operations are also transactions and they require locks on the objects. In this paper, we show that there exists deadlock named unresolvable deadlock, which can not be resolved by executing the compensate operation. Also, we show a method for resolving the unresolvable deadlock and a safe system no unresolvable one occurs.

2 0 0 0 OA 具注暦

出版者
巻号頁・発行日
vol.[1], 1372
著者
峠 泰成 大橋 一輝 山本 和英
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告情報学基礎(FI) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2004, no.119, pp.43-50, 2004-11-26
被引用文献数
7

意見文であるか否かのタグつきデータをもとにタグなしデータを学習し、ある話題に対する単語データを作成することによって、Web掲示板から意見文を抽出する手法を提案する。タグ付きデータを学習した単語データ、評価表現や強調表現などの重みづけや主題の自動取得による重みづけによって、タグなしデータに対して意見文かどうかのスコアを算出する。そのうち上位5%と下位50%は、それぞれ意見文であること、意見文でないことが判断できると考えそれぞれを学習に用いた。学習によって作成した単語データを用いることによって、最初のタグ付きデータの単語データのみでの抽出結果に比べて、有効性を確認することができた。また、Web掲示板を少量ずつ繰り返し学習をすることで単語データを作成する手法の方が、まとめて学習を行う方法よりも良い結果を得られた。This paper describes a method of extracting opinion sentences from the Web board using iteration learning. We extracted an opinion sentence by creating the word data to a subject by learning from a Web board. These words are weighted for learning of word data by evaluation expressions, emphasis expressions, and themes which are automatically acquired. We performed scoring to create word data, and both highest 5% and lowest 50% of this data are learned again. Effectiveness was able to be confirmed by learning the word data compared with the extraction result of initial word data.
著者
黒岩 幸子
出版者
岩手県立大学
雑誌
総合政策 (ISSN:13446347)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.27-62, 2004-09-30

1955-56年の日ソ交渉を契機として、日本政府は、サンフランシスコ平和条約で日本が放棄した千島列島に南千島(択捉・国後)は含まれないとの立場をとり始め、それ以降、択捉、国後、色丹、歯舞は「北方領土」と呼ばれるようになった。「北方領土」が四島を指す固有名詞として定着すると同時に、千島列島は切断され、カムチャッカと道東を結ぶステッピング・ストーン(踏み石)としての役割も、かつて列島全体に居住していた先住民の歴史も捨象されてしまった。千島列島には、先史時代から現在までに、先住民共同体・日本人社会・ロシア人社会という三つのトポス(場所)が生成している。本稿は、日本とロシアという近代国家の邂逅と国境画定のプロセスの中で崩壊していった千島の第一のトポス、主にアイヌ共同体の盛衰をたどることによって、北方領土問題の歴史的側面を明らかにするものである。
著者
Dyson James 大久保 聡 内田 泰
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1092, pp.73-76, 2012-10-01

サイクロン式掃除機や羽根のない扇風機など、独創的な製品を手掛ける英Dyson社。2011年度に売上高が10億英ポンド(1ポンドは約125円)を超え、利益は3億600万英ポンドと前年度より30%以上伸びた。コモディティー化が進んだ白物家電で高収益を上げる勘所はどこにあるのか。創業者でChief Engineerを務めるDyson氏に聞いた。
著者
池田 信太朗
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1369, pp.48-53, 2006-12-04

10年余り前、外食、小売りなどのチェーン各社が熱い視線を送った地域がある。国道16号の沿線だ。国道16号は東京23区を取り囲むように、神奈川県、東京都西部、埼玉県、千葉県を貫く環状線。都心から直線距離で30〜40kmの郊外を一周する。その沿線に、いわゆる団塊世代が1970年代以降、戸建て住宅を構えベッドタウンを形成した。
著者
古川 功 江原 誠二 橋本 静信
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌
巻号頁・発行日
vol.1990, no.9, pp.949-954, 1990
被引用文献数
1

ジハロトリフェニルポスホランと1-アリ-ル-2-ヒドロキシ-1-アルカノンジメチルアセタール1のi 反応について検討した。ジブモトリフェニルボスホラン2またはジグロロートリフェニルホスホラン3を,アセトニトリル溶媒中ピリジン存在下で1と加熱反応させると短時間で2-アリールカルボン酸エステル4が得られた。4の収率は1の芳香環上の置換基によって影響を受け,電子供与基をもつものはを好収率(94~95%)で与えたが,電子求引基をもつものでは低収率となった。一方,ジョードトリフェニルホスホラシを同条件で反応させると4は得られず,1-アリールー1一メトキシー2一アルカノンが好収率(84~88%)で得られた。以上の結果からジハロトリフェニルホスホランのハロゲンを変えると異なる生成物が得られ,特に2または3を反応試剤とする方法は,4の有効な合成法であることが明らかとなった。
著者
十河 茂幸
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンストラクション (ISSN:09153470)
巻号頁・発行日
no.488, pp.74-77, 2010-01-22

2001年に創設されたコンクリート診断士の試験が今年で10回目を迎える。日本コンクリート工学協会が認定する民間資格だが、コンクリートの診断や維持管理に対する知識と技術力を裏付ける資格として存在感が増している。「2010年版コンクリート診断士試験合格指南」(日経BP社刊)の共著者である十河茂幸氏に執筆を依頼し、今号から隔号で診断士試験の対策をお伝えする。
著者
大久保 忠旦 川鍋 祐夫 星野 正生
出版者
日本草地学会
雑誌
日本草地学会誌 (ISSN:04475933)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.136-145, 1975-07-25

第2報で,季節別の最大乾物生産速度(_<max>CGR)と群落葉身の平均クロロフィル含量(ChA)との間に,高い相関関係が見出された。その理由を,群落葉身の平均的な葉令と受光歴に求めたが,さらに実験的に検証する目的で,ここでは,アルファルファを4月〜7月にわたり栽植密度4段階で栽培,生長解析と弱光下光合成の測定によって_<max>CGRとChAの関係をみた。1.各密度レベルに応じて得られた_<max>CGRの変動は,最適LAI(_<opt>L)より最適グロロフィル指数(_<opt>CI)に強く依存していた(図2)。2._<max>CGRの変動は,同時に日射量やC/F比の影響も受けていたが,比例的関係の明瞭なのはChAに対してであった。それゆえ_<max>CGRと_<opt>CIの比例関係は,_<max>CGRとChAの比例関係によるところが大きい(図3)。3.群落のChAは生育につれて高まり,_<opt>Lの時期に最高となり,さらに生育が進むと中・下層葉の低下のため全体のChAが低下する,という傾向がみられた。_<opt>Lの時期であっても,葉層別にみたChAは4.0〜5.0mg/dm^2で,多くは4.0mg以下である。4.弱光下の光合成速度は,展開後の葉令15〜20日前後で最高となったが,ChAとほぼ比例的な推移を示した。光-光合成曲線の立ち上り(最大光利用効率,(φ_0)は,個葉のChA 0〜5mg/dm^2の範囲では比例的に増加したが,5mgを越えたところでは変動が大きかった(図5,6)。5.第2報と本報で明らかになった_<max>CGRの変動のChAへの依存性は,群落の平均葉令,受光歴などに基づく葉身の光合成能力の変動が,ChAの変動と比例しているためとみられるが,クロロフィルの弱光要因としての役割も,部分的に含まれていると考えられる。以上の結果から,群落が_<opt>Lや群落吸光係数の近似的な範囲にあってもなお観察される_<max>CGRの変動は,外的要因としての日射量のほか,内的要因としてはChAに依存した形で把握できることが明らかとなった。これは,乾物生産力指標として,LAIよりもCIを用いるほうが有利な場合があることを示唆している。