著者
小柳津 和博
出版者
桜花学園大学
雑誌
桜花学園大学保育学部研究紀要 = BULLETIN OF SCHOOL OF EARLY CHILDFOOD EDUCATION AND CARE OHKAGAKUEN UNIVERSITY (ISSN:13483641)
巻号頁・発行日
no.23, pp.73-83, 2021-03-15

日本の特別支援教育と、イギリスのSEN(Special Educational Needs)における教育施策を比較・検討することで、わが国のインクルーシブ教育に関わる現状と課題を整理した。日本のインクルーシブ教育では「特別の教育的ニーズのある子ども」と「障害のある子ども」が切り分けて考えられていない点に課題があることが明らかになった。今後の日本型インクルーシブ教育システムの推進には、多様な学びの場の選択を保障するため、幼児期からの副次的な籍の活用が有効であると考えた。また、特別支援教育の自立活動と保育の5領域の親和性を活用し、発達初期から子どもの多様な教育的ニーズを満たすための学びの下支えをすることが、子どもたちの個別最適な学びにつながると考察した。
著者
橋本 英樹
出版者
名古屋工業大学技術倫理研究会
雑誌
技術倫理研究 = Journal of engineering ethics (ISSN:13494805)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.25-42, 2018-11-15

大井川鐵道井川線に日本唯一のラック式鉄道がアプト式により建設され,1990年10月に営業運転を開始してから28年が経過した.ここは 90‰(90/1000)の勾配,橋梁,トンネル,半径100m(R100)の曲線が混在するリスクの大きな区間であるが,開業以来,無事故で運行を続けている. このラック式鉄道の計画,建設,試運転そして営業運転に対して中心的な役割を果たしたのは当時,大井川鐵道の取締役副社長・技師長であった白井昭である. 本稿では,白井昭の技術者としての具体的な取り組みに改めて注目しながら,技術者倫理をについて考える.
著者
大江 清一 Seiichi OE
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 経済経営学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University. Faculty of Economics and Business (ISSN:21884803)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.13-25, 2016-12-01

本稿では、三島中洲が提唱した「義利合一説」の特質を大きく、「天の概念」、「利に対する考え方」、「渋沢への思想的影響」の3点と捉えた。中洲の義利合一説を考察する上で重要なポイントとなるのが、同時代に同じ思想を唱えた渋沢栄一の存在であり、これらの特質は渋沢との比較によって判明した。中洲は、「人の経済」を「天の経済」が投影されたものと捉え、天の存在を義利合一説の論拠とした。そして、天の被造物である不完全な人間が経済を営むがゆえに離反する、義と利は一体化すべきと説いた。中洲は、利と仁義を結びつけて理解した。法律家として司法に従事した中洲にとっては、法体系に則って厳正な司法判断を下すことが義利合一の実践であった。中洲と同じく渋沢も、義利合一の思想的淵源を、陽明学が主張する「理気合一」と「知行合一」に求めていた。中洲から渋沢への思想的影響は存在した。
著者
井上 剛 進藤 裕之 松本 裕治
雑誌
研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:21888779)
巻号頁・発行日
vol.2017-NL-232, no.8, pp.1-9, 2017-07-12

アラビア語などの形態的に豊かな言語の品詞タグ付けは,英語など形態的に乏しい言語の品詞タグ付けに比べ,タグセットが膨大になるため,困難な問題である.これは,言語固有の情報を反映した高粒度な品詞タグが,各形態統語的カテゴリごとに定義されたタグの組み合わせによって構成されるためである.既存のアラビア語品詞タグ付けでは,各形態統語的カテゴリを独立に予測しており,各カテゴリを予測する上で有益な情報をカテゴリ間で共有できていなかった.本研究では,マルチタスク学習の枠組みを用いて,各形態統語的カテゴリを同時に予測する手法を提案する.また,入力語に対して各形態統語的カテゴリが取りうるタグを登録した辞書情報をモデルに組み込むことで,さらなる性能向上が得られることを示す.Penn Arabic Treebank を用いた評価実験の結果,これまでに報告されている最高性能の品詞タガーの正解率を上回ることを確認した.
著者
芹澤 善積
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.294-299, 2005-03-15

電力系統は電力の発生(発電所)から輸送・分配(送配電線網)および消費(需要家)に至るまで,大規模かつ複雑なネットワークシステムであり,わが国の2003年度末の事業用発電所数は約1 800箇所(合計最大出力約2億3千万kW),送配電線延長は約411万km,変電所数は約6 500箇所である.これを安定に運用し,電力の安定供給を実現するため,時間スケールで0.01秒から1 000秒オーダに亘る様々な監視や制御が行われている.本稿では「重要社会インフラである電力系統の機能停止(大規模停電)を防ぐために情報通信技術がいかに使われているか」について,電力系統の保護・制御システムを中心に情報通信技術の適用状況を紹介する.
著者
青井 秀夫
雑誌
法学論叢
巻号頁・発行日
vol.22, pp.一三六-二四, 2014-03-25
著者
青井 秀夫
雑誌
法学論叢
巻号頁・発行日
vol.17, pp.一-一九, 2009-02-25
著者
平尾 秀夫
雑誌
東邦学誌 = Journal of Aichi Toho University (ISSN:02874067)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.41-54, 2003-12-15