著者

清水 幾太郎

出版者

水産庁さけ・ます資源管理センター

雑誌

さけ・ます資源管理センター研究報告 (ISSN:13447556)

巻号頁・発行日

no.7, pp.105-115, 2005-03

被引用文献数

1

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わが国の沖合サケ漁業は衰退したが、国産シロザケの生産量はふ化放流事業の成功によって年々増加してきた。しかし、サケ市場が国際化したことによって国産シロザケの産地価格は低迷し続け、わが国のサケ漁業は存続の危機に直面し構造改革を迫られている。国産シロザケの価格変動要因を明らかにするために、北海道の水揚げ港におけるシロザケ価格の短期および長期の変動機構並びに産地市場におけるシロザケの価格形成要因を計量的に分析した。生鮮サケ類産地価格は生鮮サケ類在庫量と生鮮サケマス類輸入量が増加すると低下し、塩蔵サケ卵と生鮮サケ類の在庫量が増加すると下落した。近年、輸入サケマス類の主体が天然サケ類から養殖サケマス類にシフトし、さらに養殖サケマス類の輸入量が冬期間に増加してきたため生鮮サケ類の在庫量が増加した。この結果から生鮮サケ類の産地価格に対する在庫量の影響が明らかになった。在庫量を減らし産地価格を安定させるためには鮮度保持、新商品開発、安全性維持によって国産シロザケ市場の拡大を図る必要がある。このためにはシロザケに対する消費者嗜好の分析とニーズの把握が漁協やサケ資源の増殖機関などの供給側にとって重要である。

著者

小島 大樹 土井 樹 シナパヤ ラナ 池上 高志

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.30, 2016

著者

田中光彦 著

出版者

文進堂書店

巻号頁・発行日

1934

著者

木下 光生

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.255, pp.106-113, 2016-04

著者

久住 真也

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.255, pp.90-97, 2016-04

著者

小出 俊行

出版者

金融ジャーナル社

雑誌

月刊金融ジャーナル (ISSN:04539176)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.22-25, 2014-07

著者

奥 正嗣 オク マサツグ Masatsugu Oku

出版者

大阪国際大学

雑誌

国際研究論叢 = OIU journal of international studies : 大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要 (ISSN:09153586)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.57-75, 2015-01

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This paper examines the Austrian Republic under the control of the Allied powers. In April 1945, Austria was released from Hitler's Nazis, and came under the control of the Allies. Under various restrictions of the Allied powers, Austrian political parties, the provisional central government, and provisional local governments played an important part in the reconstruction and democratization of Austria. The Austrian provisional central government enacted the Provisional Constitution of 1945, which declared Austria a combined legislative and administrative power, and a centralized, united state. After a while, federalism was restored by an amendment of the Provisional Constitution. In December 1945, the Federal Constitution of 1929 came into effect again, in place of the Provisional Constitution of 1945. In 1955, the Austrian Republic recovered complete sovereignty and, still more, declared itself a permanently neutral state.

著者

小野 潤子

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.255, pp.80-89, 2016-04

著者

中野 高行

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.255, pp.98-105, 2016-04

著者

嶋本 麻由 廣島 麻揚

出版者

京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻

雑誌

京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻紀要 : 健康科学 : health science (ISSN:18802826)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.11-19, 2014-03-31

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Self-stigma is factor that prompts mental patients to reject participating in society and treatment. This study aimed to consider factors that increase or reduce the self-stigma of patients with mental illness. The 4 subjects were divided into 2 traits according to the degree of self-stigma, and the interviews of patients with high and low self-stigma were analyzed. The results indicate discrimination and prejudice against patients with mental illness by family, medical staff, and acquaintances intensify mental patients' self-stigma. Furthermore, positive self-awareness bolstered by the support of receptive family members, medical staff, and acquaintances reduces mental patients' self-stigma. In conclusion, patients with mental illness can gain successful experiences through the support of receptive family members, medical staff, and acquaintances with mental illness. Moreover, they can gain positive selfawareness through successful experiences and take action to better cope with self-stigma in society

著者

山口 智之 寺谷 亮司

出版者

愛媛大学地域創成研究センター

雑誌

地域創成研究年報 (ISSN:18803385)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.70-78, 2016-03-31

著者

桜井 良太 河合 恒 深谷 太郎 吉田 英世 金 憲経 平野 浩彦 鈴木 宏幸 大渕 修一 藤原 佳典

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.251-258, 2015 (Released:2015-06-25)

参考文献数

19

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目的 本研究では,大規模郵送調査によって日常的に自転車を運転している高齢者の割合を明らかにした上で,(1)地域在住高齢者の自転車関連事故(自転車運転中の事故および歩行中の自転車に起因した事故)の発生率・傷害の程度および(2)傷害を負ったにもかかわらず警察に通報されていない事故,すなわち潜在的な自転車関連事故がどの程度存在するのかについて明らかにすることを目的とした。方法 住民基本台帳に基づいて東京都板橋区在住の高齢者7,083人に対して調査票を郵送し,調査を行った。性別,年齢,高次生活機能(老研式活動能力指標),過去 1 年間の自転車関連事故の発生の有無,自転車関連事故に伴う傷害の有無と警察への通報について質問紙にて調査した。この際,過去 1 年間の自転車関連事故の発生の有無については,自転車運転中と歩行中の自転車に起因した事故のそれぞれについて調査した。結果 返信された調査票(3,539人:回答率50.0%)から欠損回答のないものを抽出し,運転中の事故の解析については3,098人(平均年齢±標準偏差=72.8±5.6,女性53.9%)を解析対象とし,歩行中の自転車に起因した事故の解析については2,861人(平均年齢±標準偏差=72.8±5.6,女性54.0%)を解析対象とした。日常的に自転車を運転している高齢者は1,953人(解析対象高齢者の63.0%)であった。そのうち9.4%(184人)が自転車運転中の事故を経験しており,事故経験者の76.1%(140人)が何らかの傷害を負っていた。他方,歩行中では3.4%(98人)が自転車に起因した事故に巻き込まれており,そのうち55.1%(54人)が何らかの傷害を負っていた。また自転車運転中および歩行中の事故で“通院が必要となった傷害”を負った高齢者のうち,それぞれ70.2%(59人),76.9%(20人)は警察への通報をしていなかった。結論 日常的に自転車を運転している高齢者の9.4%が自転車乗車中に事故を経験しており,調査対象の3.4%の高齢者が歩行中に自転車事故の被害を受けていたことがわかった。また“通院が必要となった傷害”を負った高齢者であっても,約 7 割が警察に通報していないことが明らかとなった。ここから主管部局が管理している事故統計と実際に発生している傷害を伴う高齢者の自転車関連事故に大きな乖離が生じている可能性が示唆された。

著者

加納 昭

出版者

佛教大学

雑誌

佛大社会学 (ISSN:03859592)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.46-54, 1986-03-31

著者

山口 栄吉

出版者

埼玉大学

雑誌

埼玉大学紀要 社会科学篇 (ISSN:05813697)

巻号頁・発行日

no.12, 1964-03

著者

荻原井泉水 著

出版者

層雲社

巻号頁・発行日

vol.第2巻, 1924

著者

宮寺 晃夫

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.144-155, 2012

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義務教育段階から、子どもの教育機会を個人で取得する傾向が強まるなかで、教育機会の実質的な平等を確保するのが難しくなってきた。個人化の時代に、「校区の学校」を統合学校として維持していくには、平等性の価値を自己正当化するのではなく、「自由な教育」に対する「平等な教育」を正当化する議論が必要である。本論は、「正義」の原理の含意を検討し、統合学校の維持に不可欠な親の双務性の承認を求めていく。

著者

楊 柏松 成 漢功 大賀 祥治

出版者

日本きのこ学会

雑誌

日本きのこ学会誌 (ISSN:13487388)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.173-176, 2007

参考文献数

24

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本研究では,ハナアブラゼミタケの子実体形成について,培地組成を中心に検討した.基本培地は白米(40g)を主材とし,コーンスティ-プリカー(0.2%),KH_2PO_4(0.2%)およびMgSO_4・7H_2O(0・05%)からなる混合溶液を添加して,300ml容三角フラスコに入れて培養した.基礎培地の白米5gをサナギ粉,フスマ,アワあるいはコーン粉に置き換えると原基形成が促進され子実体の発育も促進されたが,オカラは生育を抑える傾向があった.また,白米10gを卵黄10g(新鮮重)に置換した培地で子実体収量が最大となった.イーストエキスあるいはポリペプトンを基礎培地への添加でも,菌糸体成長と子実体形成の促進がみられた.

著者

三浦 美和 林田 りか 高尾 秀明 小野 孝二 松田 尚樹

出版者

Japanese Society of Radiation Safety Management

雑誌

日本放射線安全管理学会誌 (ISSN:13471503)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.46-53, 2013

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From October to December 2010, just before the radiological accident at the Tokyo Electric Power Company Fukushima Daiichi nuclear power plant, 71 radiation professionals belonging to the radiation facilities in Japan were asked what they consider as a "safe" dose of radiation for themselves, their spouse, parents, children, brothers and friends. Although the "safe" dose varied widely from less than 1 mSv/y to higher than 100 mSv/y, the average dose was 35.6 mSv/y that was around the middle point between the exposure dose limits for annual average (20 mSv/y) and for any single year (50 mSv/y). Similar results were obtained from another surveys for the members of Japan Radioisotope Association (36.9 mSv/y) and for the Oita Prefectural Hospital (36.8 mSv/y). Among the family members and friends, the minimum average "safe" dose was 8.5 mSv/y for children, to whom 50% of responders claimed the "safe" dose less than 1 mSv. Gender, age and specialty of the responder also affected the "safe" dose. These findings suggest that the perception of radiation risk varies widely and that the legal exposure dose limit derived from the regulatory science may act as an anchor of safety even in radiation professionals. The different level of risk perception for different target groups in radiation professionals appears similar to those in non-professional whole population. The gap between these characteristics of real radiation professionals and the generally accepted picture of radiation professionals might take a part in a state of confusion after the radiological accident.

著者

有賀 康裕 小野澤 実 新井 喜美雄 落合 圭 川井 千香子 宍戸 範生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.63-67, 2010

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特許マップに反して技術文献マップは事例も少なく、十分な評価が確認できていない。本研究では、特許と技術文献を比較的に捕らえて分析を行った。その結果、「特許側から見て1年半前の情報」、基礎研究から製品開発や応用開発の段階へ進む際にある障壁いわゆる「デスバレーの問題」などと関連する情報が得られた。さらに、この「デスバレーの問題」は、技術開発から製品化に至っていない技術文献側に存在する技術情報またはアイデア情報などを示すものであり、それ自体が今後の応用開発または製品開発へのネタ情報になり得るものであった。

著者

持田 誠

出版者

帯広百年記念館

雑誌

帯広百年記念館紀要 (ISSN:02898179)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.11-14, 2012

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帯広市在住の玉井孝明氏によって,2011年夏,百年記念館駐車場に名前のわからないキク科の外来種が生育しているとの相談が持ち込まれた。一帯には既に,この植物が大量に生育していたが,一見,キバナコウリンタンポポ Hieracium caespitosum Dumor. に花が似ていることから,これまで見過ごされていた。その後,玉井氏の文献調査によって,チシマタンポポ H. alpinum L. の可能性が疑われた。そこで,チシマタンポポに関する文献渉猟と共に,本植物の標本を採集して詳細に検討したところ,北海道野生植物研究所の五十嵐博氏の助言を得て,これはチシマタンポポではなく,ハイコウリンタンポポ H. pilosella L. であることが明らかとなった。本種は比較的新しく定着したと思われる外来種で,現在までに道内数カ所で採集・確認されている(図 1)。帯広市内からの本種の記録はこれまで無かったので,新産外来種として報告する。