著者
高知県女教員会 編
出版者
富山房
巻号頁・発行日
1941
著者
宮崎 義一
出版者
岩波書店
雑誌
経済研究 (ISSN:00229733)
巻号頁・発行日
vol.3, no.4, pp.339-342, 1952-10
著者
溝上 恵 Nakamura Masao Seto Norihiko Ishiketa Yukio Yokota Takashi
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.p287-310, 1983
被引用文献数
22

Microearthquakes in and around the Kii Peninsula, southwestern Honshu, Japan, have a three-layered hypocentral distribution as presented by the upper crustal, the transitional and the subcrustal seismic zones. Earthquakes of the upper crustal seismic zone are mainly distributed in the northwestern part of the Kii Peninsula at depths of 3-10km. Their focal mechanisms under the east-westward compression suggest an overwhelming influence of the subducted Pacific plate. On the other hand, earthquakes of the subcrustal seismic zone are distributed with an extensive area coverage over the Kii Peninsula at depths of 35-80km showing an inclination dipping towards the northwest. The focal mechanisms of the earthquakes in the subcrustal seismic zone indicate either the north westward compression or the northeast-southwestward extension related to the subducted Philippine Sea plate. In the southern part of the Kii Peninsula, the transitional seismic zone at depths of about 15-35km is separated from the upper crustal and the subcrustal seismic zones. The different types of focal mechanisms in the transitional seismic zone are classified into two groups belonging to the shallower depth range of 15-25km and the deeper depth range of 25-35km. The former tends to be common to the type in the upper crustal seismic zone, while the latter to that in the subcrustal. The complicated focal machanism variation in the transitional seismic zone suggests a mechanical instability on both sides of the Mohorovicic discontinuity at depths around 20-25km, where the stress field might be abruptly changed. The restricted area coverage of the transitional seismic zone in the southern half of the Kii Peninsula may indicate that the subducted Philippine Sea plate decouples with the overriding continental crust in the northern half of the Kii Peninsula.紀伊半島の地震活動についての従来の議論は地殻上部と地殻底部の地震の2種類の区分にもとずいていた.前者は主として太平洋プレートの沈みこみによる東西方向の主圧力軸の場で発生する地震であり,後者は主としてフィリピン海プレートの沈みこみによる北西一南東方向の主圧力軸の場ないしはプレートの自重に起因するLeading edgeに平行な主張力軸の場で発生する地震であろうとされている.紀伊半島の微小地震観測網がテレメータ化されたため震源決定の精度が高まり震源分布の微細構造が従来よりさらに明確になってきた.その結果,これまでの区分による地殻上部および地殻底部の地震活動帯のほかにモホ不連続面とほぼ一致する深さのもう一つの地震活動帯が存在することが確かめられた.この新たに確認された地震活動帯の特性を要約すると次のようである,i)この地震活動帯の震源の深さは15~35kmで紀伊半島北西部の浅い地震(震源の深さ,3~10km)と地殻底部の深い地震(震源の深さ35~80km)の中間の深さにあり他の2つのもの(地殻上部および地殻底部)に比較しその活動レベルは非常に低い.震央はおおむね半島南部に限られる.地震発生数の深さ別分布をみると震源の3層構造が判然とする.ii)発震機構は地殻上部の地震と共通の型をもつものと地殻底地震と共通の型をもつものとがある.前者は震源の深さが15~25km,後者は25~35kmである.このことから地殻上部における太平洋プレートの沈みこみの影響下にある応力場からフィリピン海プレートの沈みこみの影響下にある応力場への遷移がこの中間層の地震と対応していると考えられる.iii)紀伊半島のモホ面の深さはその北部と南端部とでは少なくとも10kmの差があり南端部でその深さは20kmより浅いと推定される.このことから紀伊半島南部にみられるこの中間層の地震帯ばモホ面の深さとよく一致すると考えられる.iv)以上のことからこの中間層の地震は紀伊半島の地殻と太平洋プレートとの相互作用が深さと共にフィリピン海プレートとの相互作用におきかわる場で発生していると考えられる.また中間層の震央が半島の南半分に限られている.このことから紀伊半島の地殻とフィリピン海プレートとのディカップリングが起きているとすればその位置の南限はこの中間層の震央分布の北限と対応している可能性が高い.
著者
吉田 明夫
出版者
Tokyo Geographical Society
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.103, no.3, pp.201-206, 1994-06-25
被引用文献数
1 1

Correlation between earthquakes in Kanto region and intermediate-depth earthquakes in Hida region, central Japan is re-investigated. We found that a significant correlation exists between earthquakes with depth of 70 km and deeper in western Kanto and intermediate-depth earthquakes in Hida region, but such a correlation is not seen for earthquakes in eastern Kanto. This result shows that earthquakes occurring in the Pacific slab are well correlated each other, but earthquakes which occur in relation to the subduction of the Philippine Sea plate are not correlated with intermediate-depth earthquakes in the Pacific plate. Intermediate-depth earthquakes in Hida region have a tendency to precede earthquakes in western Kanto. This feature may be related to the dynamics of the plate motion which oceanic plate is pulled by the subducted slab.
著者
佐々木 大輔
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.880, pp.52-55, 2008-08-11

7月24日未明に発生した岩手県沿岸北部を震源とする地震。最大震度6強の揺れだったが、建物が全半壊する被害はなかった。一方、公共ホールや学校など公共施設では、天井材の落下や窓ガラスの損傷といった被害が多発した。非構造部材を含めた耐震性の確保が、喫緊の課題として突き付けられている。
著者
鳥飼 圭人 石井 修 稲村 祥代 清水 裕子 根本 隆章 武岡 裕文 秋山 佳子 土田 浩生 成田 信義 松田 隆秀
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.110-114, 2010 (Released:2015-05-30)
参考文献数
10

当院の総合診療内科は他の臓器別の専門8内科と独立した内科の1科として存在する. 外来では内科全体初診患者の約40%にあたる1日30~40人の診療にあたり, 入院では30床を担当し診療にあたり, 初期臨床研修医, 後期臨床研修医の教育を行っている. 今回, 診療実態を把握する目的で, 2007年4月から2008年3月まで当大学病院総合診療内科に入院した593症例 (男性289名, 女性304名, 平均64.2±21.2歳) の診断について検討した. 主な疾患は, 肺炎111例, 尿路感染症44例, 感染性腸炎34例, 気管支喘息24例, 不明熱12例, 心不全11例, ウイルス感染症9例, 憩室炎8例, 悪性リンパ腫7例, 伝染性単核球症7例, リウマチ性多発筋痛症6例等であった. 初診外来だけでは診断に至らない症例の診断・治療など専門分野にとらわれない診療を実践する場として, 総合内科病棟の存在は不可欠である.
著者
小嶋 一
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.167-170, 2011 (Released:2015-05-30)
参考文献数
3

バリントグループとは医師患者関係を改善するためのグループセッションである. ハンガリーの精神分析医であるマイケル・バリントがイギリスのGPを対象に1945年に始めたグループセッションで, 医師患者関係を改善する教育方法としてアメリカの家庭医療研修プログラムでは広く採用されている. 提示された症例に関して議論し医師患者関係を振り返ることは医師患者関係を省察する機会となり, 省察的実践家を養成するための手段として今後日本でも導入・展開が期待される.
著者
市川 元啓 山中 克郎
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.273-276, 2011 (Released:2015-05-30)
参考文献数
5

診断推論の流れのうち, 最も素早く診断に至るsnap diagnosis. これが全ての症例で可能であれば, こんなに楽なことはない. しかしながらどんな名医であっても当然全ての症例でsnap diagnosisには至らない. 経験と知識を増やして疾患のパターンを記憶することによりsnap diagnosis可能な症例を増やすことは可能である. ここでは疾患を想起して単純な検査などを行えば診断に至る (そして見逃せば致命的な予後が待っているかもしれない) 疾患をいくつかの実例をあげて紹介する. ちなみに症例は多少の脚色はあるが全て自験例である. これらを参考に皆さんのsnap diagnosisのパターンが少しでも増えて実臨床に役立てていただければ有難い.
著者
錦織 宏
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.360-361, 2011 (Released:2015-05-30)
参考文献数
3

卒前医学教育において省察 (Reflection) を導入する際には, 経験学習論から考えると, 診療参加型臨床実習がその基盤として必要である.
著者
横浜 静夏 高橋 和子
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.29, 2015

本研究では動的な議論をモデル化することを目標とする.情報科学における議論の研究では,議論の構成を静的に考えたものが多く,進行状態までをモデル化したものは少ない.しかし現実では,議論は議論者の発言があるたびに次々と進行していくものであり,時刻とともに議論構造は変わりゆくものである.そこで本研究では,発言ごとの議論者の知識ベース変化や,それに伴った議論構造の変化を考慮した動的モデルを提案する.