著者

橋本 伸也

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.64-72, 2017 (Released:2022-02-12)

著者

南洋庁長官々房 編

出版者

南洋庁長官々房

巻号頁・発行日

1932

著者

北辰書院 編

出版者

北辰書店

巻号頁・発行日

1926

著者

石黒 圭

出版者

専門日本語教育学会

雑誌

専門日本語教育研究 (ISSN:13451995)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.3-10, 2012-12-22 (Released:2013-07-22)

参考文献数

2

著者

北村 紗衣

出版者

東京大学比較文学・文化研究会

雑誌

比較文学・文化論集 (ISSN:0911341X)

巻号頁・発行日

vol.26, 2009-03-31

著者

森中 真行

出版者

公益社団法人 日本鋳造工学会

雑誌

鋳造工学 (ISSN:13420429)

巻号頁・発行日

vol.85, no.8, pp.508-516, 2013-08-25 (Released:2018-01-01)

参考文献数

65

著者

池田 惇 竹川 佳成 寺田 努 塚本 昌彦

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.2112-2122, 2010-11-15

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近年,人間の動作とその背景に投影された映像を組み合わせて,演者の動作が映像に作用しているように見せるパフォーマンスが注目されている.しかし,演者は映像を背にしていたり,ステージ上を移動してさまざまな方向を向いていたりするため,つねに映像を確認しながら演技することはできず,映像と演者が直接掛け合いを行うようなインタラクティブなパフォーマンスを行うことが難しかった.そこで本研究では,装着型/非装着型の情報提示デバイスを用いて演者に映像情報を提示することの有効性を評価する.本研究では実際にインタラクティブパフォーマンスのための演者支援システムを構築し,提示デバイスや提示内容が演技に与える影響を評価した.結果から,提示デバイスによって,演技の自然さが変化することや,提示内容によって,演技動作の精度が変化することが確認された.また,装着型デバイスの使用が演者の演技に与える影響についても評価を行い,対応可能なパフォーマンスを確認した.

著者

芝雷山人 著

出版者

開正舎

巻号頁・発行日

1916

著者

椎橋 章夫 大橋 克弘 山名 基晴 森 欣司

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.791-801, 2007-02-15

参考文献数

16

被引用文献数

1

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鉄道の自動出改札システム(AFC: Automatic Fare Collection system)は,高密度輸送におけるピーク時の乗降客に対応するための高速性と金券である乗車券を処理するため高信頼性が不可欠である.しかし,無線通信方式のIC カード乗車券は旅客の使用方法に依存するため,データの読み取りの不確実,不完全が発生する(これを「データ抜け」と呼ぶ).東日本旅客鉄道株式会社のSuicaシステムでは「データ抜け」が発生してもシステムを止めることなく,データの信頼性を確保できるように「自律分散整合化技術」を導入していたが,その有効性を評価する手法を持たなかった.そこで,東京工業大学森研究室との連携のもと,自律分散整合化技術の有効性を評価する手法として,機能信頼性評価法を研究し,その評価技術を確立した.この結果,得られた最適パラメータをSuica システムに導入し,その有効性を実証した.The Automatic Fare Collection system (AFC) requires both high performance and high reliability; high performance is necessary to handle the congested passengers during the peak time and high reliability cannot be neglected because the tickets are as valuable as cash. However, the IC card ticket system with wireless communications depends on the way of passengers' behavior, which causes serious problems called "data lacks." In order to assure the reliability of the data in case of "data lacks" without stopping the system, the Autonomous Decentralized Data Consistency Technology has been installed to the Suica system in East Japan Railway Company. However, the evaluation method had not been prepared. This paper, in cooperation with Mori Laboratory, Tokyo Institute of Technology, evaluates the effectiveness of the Autonomous Decentralized Data Consistency Technology by Functional Reliability and optimizes it. This optimization has been installed to the Suica system and performs very well.

著者

Hanako Jimi Gaku Hashimoto

出版者

National Center for Global Health and Medicine

雑誌

Global Health & Medicine (ISSN:24349186)

巻号頁・発行日

pp.2020.01038, (Released:2020-04-29)

参考文献数

4

被引用文献数

3 25

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The event of the Diamond Princess, with a total of 712 (as of 17 March 2020) persons infected on the cruise ship, attracted global attention as the largest disease cluster outside China for the period 7 to 24 February 2020. Representing the Ministry of Health, Labour and Welfare, the authors were heavily engaged in the quarantine operation on the cruise ship ourselves. During the quarantine period from 5 to 23 February 2020, when the last group of the quarantined passengers left the ship, a series of measures have been conducted under the principles of i) zero deaths among all on board, ii) rapid establishment and thorough implementation of an infection control system, and iii) maintenance of health conditions and relief of anxieties among passengers and crew members. The case of Diamond Princess has implications of more than a cruise ship but deserves full scientific analysis to learn lessons from this operation as well as to study the characteristics, particularly the transmission of COVID-19.

著者

沢井 耐三

出版者

中世文学会

雑誌

中世文学 (ISSN:05782376)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.49-57, 2016 (Released:2018-02-09)

著者

工学会 編

出版者

工学会明治工業史発行所

巻号頁・発行日

vol.建築篇, 1927

著者

大栗 行昭

出版者

宇都宮大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1994

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本研究の課題は,明治維新期に小作料がどのような経緯,方法で決定されたのかを考察し,そのような地代を収取する地主的土地所有はどう範疇規定されるべきかを展望することであった.研究代表者は,全国の町村が作成した『大正十年小作慣行調査』のうち,埼玉県と新潟県蒲原地方のものを閲覧・収集し,次のような理解を得るに至った.明治前期の小作料には,幕藩体制下の小作料をそのまま継承したものと,明治8,9年の地租改正実施の際に改定されたものとがある.埼玉では後者が多く,蒲原では両者相半ばした(明治21年の地価改定時に改定した村もあった).蒲原では,旧藩時代の小作料は収穫米の6割ないし2/3(領主1/3,地主1/3)であった.地租改正時に改定された場合についてみると,埼玉県では台帳上の収穫米高から2〜3割を控除して改定されたものが多く,蒲原では台帳上の収穫米高から1割5分〜4割(3割ないし3割3分が多い)を控除して改定された.明治初年の小作料は,幕藩体制下のそれの重みを継承し,「押付反米」と称された反収の6〜8割(中心は7割)に及ぶ高率現物小作料であった.ちなみに,地租改正「地方官心得」の地価検査例第2則における小作料率68%は,当時の慣行的な小作料水準ではないという見解があるが,本研究は「小作料率68%」が当時の実態に近いものであったと認識する.地主的土地所有の性格を規定するに当たっては,このような高率現物小作料が村落共同体的な強制力の存在のもとで決定され,維持されていた(小作料滞納に対しては,村内での小作禁止,戸長の説諭などの手法がとられた)ことに注意を払う必要があろう.

著者

柏原 正樹

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.330-342, 1992-11-16 (Released:2008-12-25)

参考文献数

18

被引用文献数

2

著者

山本 順一

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学経済経営論集 (ISSN:02869721)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.23-64, 2013-10-31

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This paper's content is generally based on the speech held at the 2012 annual conference of the Japan Society of Library and Information Science(JSLIS). Its intent is to let the colleagues studying and teaching library and information science be aware that they have to understand the real and correct relations among a variety of library operations and copyright system. Two recent incidents happened closely around the author urged to write this paper. The one is related the dealing of some photos taken around 1900 in the United States, when a young scholar's writing a textbook. The other is concerned with video theater carried out at public libraries in this country. The author would like to point out misunderstandings widely spread among lots of Japanese librarians and library teachers. At the very end of this paper, a nasty anonymous letter sent in February 2013 to the JSLIS and the author is showed.

著者

坂上 茂樹 原田 鋼

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.118, no.1, pp.1-53, 2017-06

著者

梶野 瑞王 五十嵐 康人 藤谷 雄二

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.101-108, 2014-03-10 (Released:2014-11-11)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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呼吸により体内に取り込まれるサブミクロン粒子は気道深部に到達するが、その気管支・肺胞への沈着率は、粒径約10 nmで70%、100 nm~1 μmで10~20%、10 μm以上でほぼ0%と大きく異なる(成人男子、軽運動時、鼻呼吸)。また、気管支・肺胞内は水飽和であるため、乾燥径が同じであっても、吸湿性の違いにより、沈着率も変化する。発生時の煤粒子は疎水性 (fresh soot) であっても、一般に長距離輸送中に親水性成分の凝縮を受け、粒径が大きく、吸湿性も高くなるため (aged soot)、気管支・肺胞への沈着率は小さくなると考えられる。したがって、fresh sootを多く含む発生源近傍の都市気塊と、aged sootを多く含む長距離輸送気塊では、大気濃度が同じであっても、気管支・肺胞への沈着量は、前者の方がより多くなる。Fresh sootとaged sootの代表的な粒径分布と吸湿性を仮定すると、fresh sootの沈着率は、aged sootに比べて約2倍高い可能性が示唆された。エアロゾル粒径分布を、対数正規分布を仮定した数基準乾燥幾何平均径で40~280 nm、幾何標準偏差を1.3~2.0、吸湿性κを0~0.7で変化させたとき、気管支・肺胞への沈着率は4.00–42.0%と1桁程度変化した。有害物質の正確な曝露評価のためには、その重量だけでなく、キャリアとなるホストエアロゾルを特定し、その粒径分布と吸湿特性の時空間分布を把握する必要がある。

著者

藤原 智子

出版者

関西学院大学

雑誌

日本文藝研究 (ISSN:02869136)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.64-96, 2005-06-10

著者

大久保 賢一 辻本 友紀子 庭山 和貴

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.166-177, 2020-03-20 (Released:2021-03-20)

参考文献数

48

被引用文献数

4

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ポジティブ行動支援(PBS)は、知的障害や発達障害のある者が示す行動問題に対するアプローチとして注目を集め、米国においては、その実施が法的要求事項に位置づけられ、社会において一定の影響力を持つに至った。近年では米国を中心として海外における学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)の普及が進んでいることもあり、日本の行動分析家もPBSに関連する実践や研究を無視できない状況にある。しかし、PBSが何であるのかということについて、ABAと関連づけて説明することは容易ではない。そこで本研究においては、「PBSとは何か?」を明らかにするために、PBSの起源、発展の経緯、定義・特徴、そしてABAとの関係性について文献的検討を行った。その結果、PBSは障害者に対するノーマライゼーションや権利擁護が重視されるようになった社会的潮流の中で誕生したこと、そしてPBSには様々な定義と変遷があったことが明らかとなった。また、特に米国におけるPBSのコミュニティは、ABAのコミュニティから分かれて成立し、組織的に独立していった経緯があった。概念的には、PBSを「ABAのサービス提供モデルの1つ」と捉える立場と、「ABAから進化した新しい応用科学」と捉える立場があり、PBSの独自性を巡る論争があることが明らかとなった。日本において行動分析家としてどのようにPBSと向き合うべきであるのか、今後の課題も含め検討を行った。

著者

大植四郎 編

出版者

尚古房

巻号頁・発行日

vol.明治之巻, 1935