著者

巌谷小波 等編

出版者

伊勢辰商店

巻号頁・発行日

vol.犬之巻, 1923

著者

京都府, 京都市, 京都商工会議所聯合統計調査会 編

出版者

京都商工会議所聯合統計調査会

巻号頁・発行日

1936

著者

大久保湖州 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1901

著者

吉原 栄一

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.571, pp.176-181, 2000-07

著者

引間功 著

出版者

大同印書館

巻号頁・発行日

1942

著者

新原 将義 有元 典文

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.52, 2010-07

著者

上田 明良 日野 輝明 伊東 宏樹

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.91, no.2, pp.111-119, 2008 (Released:2009-07-22)

参考文献数

35

被引用文献数

5 12

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ニホンジカによる森林衰退が進む奈良県大台ヶ原では, 防鹿柵によるシカの排除が行われているが, これが節足動物の多様性に与える影響は不明である。本研究では, ニホンジカによるミヤコザサの採食とオサムシ科甲虫の群集構造との関係を調べるため, シカの主要食物であるミヤコザサの現存量を防鹿柵や刈り取りにより操作した実験区を設け, ピットフォールトラップによる捕獲調査を行った。また, オサムシ科甲虫の食物となる地表性小動物を捕獲するため, 粘着トラップを各実験区に設置した。オサムシ科甲虫の総捕獲数, 種数と多様度指数はササ現存量と明確な関係がなかった。最優占種オオクロナガオサムシ捕獲数はササ現存量とバッタ目捕獲数に対して正の関係があった。2番目に多いフジタナガゴミムシは, ササ現存量との関係はなく, 開空度と負の関係があった。3番目に多いコガシラナガゴミムシ捕獲数はササ現存量と負の関係があり, トビムシ目, ハエ目, ハチ目と正の関係があった。これらの結果から, ニホンジカの採食によるミヤコザサの減少は, オサムシ科甲虫の多様度には大きな影響を与えないが, 群集構造には影響すると考えられた。

著者

川邊 岩夫

巻号頁・発行日

2011-09-08 (Released:2012-03-15)

著者

山口 展正

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.353-390, 1986-08-15 (Released:2011-08-10)

参考文献数

101

被引用文献数

1 3

著者

池田 勇太

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.115, no.6, pp.1041-1078, 2006

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The present article attempts to clarify the birth of monarchical constitutionalism on the occasion of a debate over a popularly elected parliament in 1874, by focusing on Motoda Nagazane (or Eifu) 元田永孚, who was Emperor Meiji's tutor in Confucianism. The introduction of a constitutional polity in the absence of a government not only displayed the strong character of a modernization measure and was thought to realize a political society supported by the masses and open public opinion, but also a parliament, constitution and separation of the legislative and administrative branches of government were expected to solve real problems that existed in local administration and politics at the time. The article begins with an examination of the actions taken by the Governor of Fukushima Prefecture Yasuba Yasukazu 安場保和 in order to clarify the era's parliamentary movement against the background of local administration and to argue that the fair and just nature (ko 公) of a constitutional polity was thought to be identical to traditional Confucian political ideals. Secondly, the introduction of a constitutional polity at that point in time was not the result of power politics fought along vertical, class lines, but was rather a specific political expression of what the Restoration bureaucracy thought desirable. On the other hand, the introduction of such a polity under well-meaning auspices from above also meant that the bureaucracy did not always seek broad pluralistic opinions on the subject, but rather tended to make policy decisions in a more theoretical manner. The 1874 debate over a popularly elected parliament brought the issue of mass popular political participation to the forefront in terms of "joint rule by king and citizen." It was here that Motoda Eifu suggested that in a monarchical state it was necessary to make a distinction between "public opinion" and "the just argument," arguing that it was the monarch who should employ the latter. Any parliamentary system in which the monarch enjoys ultimate prerogative, moreover, demands that the monarch have the ability to exercise that prerogative properly, which necessitated the development of a system of imperial advisors and educators. At that time there was also the idea that the position of senior political advisor (genro 元老) should be created outside of the cabinet to perform such a function. Motoda, on the other hand, reformed such an idea based on the necessity of a monarch performing his duties with the final say within a constitutional polity. This is why it can be said that both monarchical constitutionalism and the establishment of the emperor's prerogative within it was born out of the 1874 debate over a popularly elected parliament.

著者

Meiji Honda Akira Yamazaki Akira Kuwano-Yoshida Yusuke Kimura Katsushi Iwamoto

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.259-264, 2016 (Released:2016-09-22)

参考文献数

17

被引用文献数

8

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Synoptic conditions causing an extreme snowfall event in the Kanto-Koshin district occurred on 14-15 February 2014 are investigated through a reanalysis data set. Associated with a developing cyclone passing the south coast of Japan, persistent snowfall exceeding more than 24 hours over the Kofu-Basin resulted in 112 cm snowfall at Kofu. Slow progress of the south-coast cyclone also contributed to the long snowfall duration. An anticyclone developed over the northern Japan (∼1032 hPa) also contributed to this extreme snowfall. This anticyclone brought warm and moist air inflow by southeasterlies forming moisture flux convergence over the Kanto-Koshin district on the morning of 14th when snowfall started in the Koshin district in spite that the south-coast cyclone was located to the south of Kyushu. Further, ageostrophic cold northerlies with high pressure extension from the anticyclone by “cold-air damming (CAD)” would suppress warming with the approaching south-coast cyclone and keep snowfall until the morning of 15th. In other four heavy snowfall events at Kofu, snowfall durations were almost 12 hours. Although anticyclone to the north and CAD were identified in each case, the moisture transport from the southeast was not evident and moisture flux convergence was not formed earlier.

著者

松尾 宣昭

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大學論集 (ISSN:02876000)

巻号頁・発行日

vol.469, pp.62-80, 2007-01

著者

岡村志嘉子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.261, 2014-09

著者

大阪対支経済聯盟 著

出版者

大阪毎日新聞社

巻号頁・発行日

1931

著者

猪田 裕子

出版者

関西学院大学

雑誌

教育学科研究年報 (ISSN:02889153)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.41-50, 2004-03-25

著者

草野 一彦 成澤 和志 篠原 歩

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2010論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, no.12, pp.108-113, 2010-11-12

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立体ピクロスとは任天堂が2009年に発売した同名のゲームに収録されているパズルである.問題として立方体のブロックが積み重なった直方体が与えられ,ブロックに描かれたヒントに従って不要なブロックを削り,隠されたカタチを取り出すのが目的である.本稿では,3SATからの帰着により,立体ピクロスの解の存在判定がNP完全であることを示す.また,立体ピクロスの高さを1に制限し,普通数字・丸数字・四角数字を区別しない場合には,解の存在判定が多項式時間で行えることを示す.

著者

水野 翔彦

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.1-1, 2018-01-01 (Released:2018-01-01)

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今月号の特集は「拡散する『図書館』」です。図書館の建物,所蔵資料,職員を指して「図書館の三要素」とすることは広く知られています。しかし,一方で巡回文庫,家庭文庫,移動図書館,緑陰図書館といった,必ずしも三要素すべてを前提としない取り組みも古くから実践されてきています。図書館を取り巻く社会や制度・政策の変化,情報技術の発展,利用者の生活や研究スタイルの変化など,変わりゆく環境の中で,どのように図書館を運営し,利用者へサービスを届けるのか。三要素すべてを前提としない「図書館」を実践する取り組みは現在もなお進化し続けています。企画の検討開始時には,移動図書館や分館など主に空間的な意味での「拡散」という観点で検討をしていましたが,エンベディッド・ライブラリアンやヒューマンライブラリーなど様々な事例を検討する中で,「図書館」という概念自体が伝統的な図書館の手から離れ,自発的に変化しつつある状況が見えてきました。本特集では,社会の中で自発的に広がり変容する「図書館」の姿を「拡散」という語であらわし,「どのように,また誰によって『図書館』は実践されうるのか」という観点の特集としました。総論では,議論のための前提として,慶應義塾大学の松本直樹先生に図書館の基本的機能や要素に関わる新たな状況について,国内外の制度上の動向とサービスの観点から整理していただきました。つづいて,十文字学園女子大学の石川敬史先生には,公立図書館による移動図書館や各種の「はたらく自動車」に関する豊富な事例から「移動する活動」の特質と可能性について論じていただきました。京都ノートルダム女子大学の鎌田均先生には北米の図書館界で活躍するエンベディッド・ライブラリアンを題材として,その背景となっている図書館環境の変化や既存の図書館サービスへの影響について述べていただきました。最後に明治大学の横田雅弘先生からは,人間が図書館資料として扱われ利用者へ貸し出されるヒューマンライブラリーの事例からその意味と効果について,またヒューマンライブラリーでの経験から「人と歴史の記憶装置」としての図書館について論じていただきました。図書館の最前線,あるいはその外側で起こりつつある様々な「図書館」の事例を通じて,読者のみなさまの考える図書館像について見つめなおすきっかけとしていただければと思います。(会誌編集担当委員:水野翔彦(主査),久松薫子,古橋英枝,長屋俊)

著者

金光 達太郎

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学園芸学部学術報告 (ISSN:00693227)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.61-86, 1982-03-25

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農業,土木,造園等の分野で,霜柱を防ぐことは極めて重要な課題となっている.霜柱の発生や生長は,気象と土壤の双方の条件から決まると考えられる.そこで本研究では,まず土壤の条件を起霜体および霜柱への給水体としての2条件に分けて考察してその因子を明らかにし,さらに気象条件をも考慮した霜柱生長方程式をたて,これらによって霜柱の発生や生長の具体的な条件を明らかにしようとしたものである.その内容を次の3部に分けて記述した.I土壤の起霜機能II土壤の給水機能III霜柱の生長方程式まず第1部では土壤の起霜機能についてのべた.土壤の起霜機能とは,土壤が含有水分を氷柱として析出する機能をいう.土壤が起霜機能を持つためには.その中に若干の微粒子の存在することが不可欠の条件とされているが,本研究に於ては,その微粒子の最大粒径を明らかにしようとしたものである.方法としては,第1に,霜柱のよくできる関東ロームから,或る粒径以下の微粒子を取り除いたものを5種つくり,これらの土壤からの霜柱の発生状況を観察した.第2の方法としては,種々の大きさの非水溶性微粒子に適切な水分条件を与えて霜柱の発生状況を観察した.その結果,起霜機能に関与する粒子の最大粒径は,およそ3〜5μであるとの結論に達した.第2部では,土壤の給水機能についてのべた.ここでは,霜柱下底面に水を供給する給水体としての土壤水分条件が如何なる物性値によって表わされるかを研究した.試料としては,種々の段階別に粒径のよくそろった水晶粉末7種と砂2種,さらに,これらと対照する意味で,幅広い粒径の粒子を含有する関東ローム(松戸市常盤平の表土)を使用した.これらの試料のそれぞれに,さまざまな水分量を与えて,その上にのせた起霜物質(水晶白:粒径3〜7μ)に霜柱が発生するかどうかを,低温恒温庫に試料を入れて観察した.同時に,これらの試料の粒度分布,pF-水分曲線,毛管力,透水係数,不飽和透水係数を測定し,これらと,上記の方法で調べた霜柱発生水分域の関連性を検討した.その結果,霜柱発生水分域の最大水分量W_<max>は,pF1に相当するものであり,同じく最小水分量W_<min>は,水分拡散係数D_w≒0.003cm^2/secに相当する水分量であることが明らかとなった.霜柱が発生するためには当然W_<max>-W_<min> >0でなければならず,この値の大きい土壤ほど霜柱が発生しやすいといえる.実験の中で,粒径のそろった水晶微粉末において,霜柱発生水分域が極めて発見しにくかったのは,W_<max>とW_<min>の間に体積含水率において僅かの差しかなかったためと考えられる.これに反し,関東ロームは,体積含水率の広い範囲にわたって霜柱発生水分域があり,給水体としてきわめてすぐれていることがわかった.第3部では,霜柱の生長方程式をたて,霜柱生長の具体的条件を明らかにしようとした.霜柱の生長方程式には,従来,熱伝導型と放射冷却型の2つがあった.前者は,J. STEFANが北極海の氷の生長を説明するためにたてた式,すなわち[numerical formula] (3・1)ここに,l:時刻tにおける氷の厚さ,k_i:氷の熱伝導度,θ_i:氷の表面温度,L:氷の融解の潜熱.より出発したもの,後者は著者らが以前にたてたもの,すなわち[numerical formula](3・2)(x'は下向きに正)ここに,dl/dt:霜柱の生長速度,ε_l:霜柱表面の長波放射射出率,k_s:土の熱伝導度,∂θ_s/∂x':地中の温度勾配,α:霜柱の密生度.後者の放射冷却型方程式は,霜柱が短い場合の現象をよく説明し得ると共に,霜柱の短い場合の実測生長速度ともかなりよく合致していたが,長い霜柱の生長速度の減少を説明できなかった.前者の熱伝導型方程式は,霜柱が長くなるにつれて生長速度が減少することを定性的に説明するには役立ったが,実測の数値とは合致せず,短い霜柱の生長速度には適合しなかった.本研究では,上記の2者を統一して長短いずれの霜柱にも適用できる方程式の誘導を試みた.すなわち,霜柱の表面と底面でそれぞれ熱収支を考え,それを結合する方法で(3・3)式から(3・3・6)式までに示した新しい生長方程式を誘導した.また,この過程において,地中からの熱流q_soの考察の中から,霜柱がよく生長するためには土の熱伝導度k_sが小さいことが重要であることも明らかにした.以上から,霜柱の発生しやすい土壤の条件をまとめると次の通りである.1.粒径が3〜5μ以下の微粒子を含んでいること.2.W_<max>とW_<min>の間の水分量の幅が広いものであること.3.熱伝導度k_sの小さいものであること.関東ロームによく霜柱が見られるのは,適度の寒さと,雪が少ないという気象条件から霜柱が人の目にふれやすいためだけでなく,以上の3条件を十分に満たしているためであることも明らかとなった.以上の条件が満たされている土壤に生長する霜柱の生長方程式として,従来,熱伝導型と放射冷却型の2種があった.本研究では,相補的関係にある両者を統一する新しい生長方程式を誘導し,新方程式による生長速度dl/dtが,実測した速度とおおむね一致することを実証した.さらに従来の2つの型の方程式が,新方程式の特定の条件のもとでの近似式として与えられることも明らかにした.解決すべき問題は多く残されているが,本研究によって,霜柱の生長のための土壤条件と気象条件について,いくつかの基礎的な条件が明らかとなったので,ここに報告した.

著者

靹 大輔

出版者

近畿大学商経学会

雑誌

商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies (ISSN:04502825)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.257-267, 2011-12-01

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[概略] 大学での出席管理に携帯電話を用いる事例は既に複数の大学で報告されているが, 教室外から欠席している学生が出席登録を行う「代返」を防止するため, 手動による工夫が行われている場合も多い。しかし受講生数が増加するとそのような手動による処理は手集計での出席管理と同じく煩雑なものとなるため, 自動で代返を防止する仕組みがあればより効率的な出席管理が行えることは言うまでもない。そこで携帯電話に組み込まれたGPS(Global Positioning System: 全地球測位システム)機能に着目し, 学生の位置情報を取得することで代返の無い精度の高い出席確認を行う事が可能であるか, 調査を行った。本稿では2011年1月に近畿大学内の特定教室から学生に携帯電話の位置情報を送信させたデータを収集し, そのデータを基に携帯電話のGPS測位が屋内において実用的なレベルで行われているかどうかを分析し, 測位情報が不正防止の切り札となりうるかどうか検証および考察を行った。 [Abstract] In university, an opportunity when a roll call administration system using a cell-phone is used increased, but the prevention of the illegal act has many problems. If roll call administration system can use the GPS function of the cell-phone, it is thought that I can prevent injustice. Therefore I really collected data of the GPS and analyzed the precision.

著者

難波 美帆 林 衛

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、東日本大震災及び原発事故における「専門家・科学者と市民の信頼感の崩壊」という問題意識を元に、サイエンスメディアセンターでの研究成果を踏まえ、震災以降のクライシス時にどのような科学情報の提供が行われたかを明らかにした。また原発事故後一ヶ月程度の緊急時を経過したのち、被災地への帰還やエネルギー選択の決定のために、どのような科学情報提供のためのチャンネルが活用されているかを調査した。緊急時はtwitterのようなITを使ったソーシャルメディアが情報の拡散に大きな役割を果たした。一方、多様な情報提供のチャンネルが求められていることが明らかになってきた。