著者

谷川,力

出版者

家屋害虫研究会

雑誌

家屋害虫

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, 2009-12-28

著者

Emi Takashita Hiroko Morita Shiho Nagata Masayuki Shirakura Seiichiro Fujisaki Hideka Miura Ikuyo Takayama Tomoko Arita Yasushi Suzuki Masaoki Yamaoka Taichiro Tanikawa Ryota Tsunekuni Junki Mine Saki Sakuma Yuko Uchida Akihiro Shibata Mari Iwanaka Noriko Kishida Kazuya Nakamura Tsutomu Kageyama Shinji Watanabe Hideki Hasegawa The Influenza Virus Surveillance Group of Japan

出版者

National Institute of Infectious Diseases, Japanese Journal of Infectious Diseases Editorial Committee

雑誌

Japanese Journal of Infectious Diseases (ISSN:13446304)

巻号頁・発行日

pp.JJID.2021.751, (Released:2021-12-28)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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Circulation of avian influenza A viruses in poultry is a public health concern because these viruses may cause severe disease in humans and have the potential to become more transmissible among humans. Monitoring the susceptibility of these viruses to antivirals is important for influenza pandemic preparedness. However, information about their antiviral susceptibility is limited. Here, we determined the susceptibilities of avian influenza A(H5N1), A(H5N2), A(H5N8), A(H7N7), A(H7N9), A(H9N1), and A(H9N2) viruses isolated in Japan to the antivirals approved for use there: the M2 inhibitor amantadine; the neuraminidase inhibitors oseltamivir, peramivir, zanamivir, and laninamivir; and the RNA polymerase inhibitors baloxavir and favipiravir. Genotypic methods that detect amino acid substitutions associated with antiviral resistance and phenotypic methods that assess viral susceptibility to drugs revealed that these avian influenza A viruses are susceptible to neuraminidase inhibitors and RNA polymerase inhibitors. These results suggest that the neuraminidase inhibitors and the RNA polymerase inhibitors currently approved in Japan could be a treatment option against influenza A virus infections in humans.

著者

Nasser Mohammadi 大縄 貴士

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.180-1884, 2017 (Released:2019-04-18)

参考文献数

12

著者

下村孝太郎 著

出版者

大隣社

巻号頁・発行日

1939

著者

菊地 英里香 菊地 英里香

出版者

筑波大学大学院人文社会科学研究科古典古代学研究室

雑誌

古典古代学 (ISSN:18837352)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-23, 2010

著者

建林 正彦

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.19-34, 2014

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2012年に政権復帰した自民党議員は,どのような政策指向を有していたのか。本稿では,2012年総選挙の候補者に対する早稲田大学と読売新聞社の共同サーベイをもとに,自民党議員の政策位置を分析した。分析の結果,2012年に大量に当選した新人議員とシニア(多選)議員の間には,安保・憲法にかかわる争点や,経済開放・国内開発に関する争点において立場の違いが存在し,シニア議員がよりタカ派的,国内開発的な立場を採っていることが明らかになった。また議員の政策的立場を規定する要因としては,前者については,都市選出の議員ほど,選挙で強い議員ほどよりタカ派的な立場を採る傾向にあり,年齢をコントロールした上でも当選歴の効果が見られたのに対し,後者については,地方選出の議員ほど国内開発指向が強く,年齢をコントロールすると当選歴の効果は見られなくなるという争点ごとの違いが明らかになった。

著者

菊池寛 監修

出版者

非凡閣

巻号頁・発行日

vol.第6巻, 1936

著者

椙本 歩美

出版者

公立大学法人 国際教養大学 アジア地域研究連携機構

雑誌

国際教養大学 アジア地域研究連携機構研究紀要 (ISSN:21895554)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.69-81, 2016-03-31 (Released:2018-04-27)

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戦後70年を過ぎ、戦争体験の継承がますます困難になっている。そこで大学と地域が連携して戦争体験を継承するためのワークショップ「雄和で学ぶ暮らしのなかの戦争」を開催し、ライフストーリーをとおして地域の戦争体験を記録するとともに、住民や学生が意見交換を行った。本稿では、ワークショップで紹介された語り手の戦争体験を記録し、参加者にとってどのような学びや気づきにつながったのかを考察する。語り手にとって戦争は、語り難い記憶でもある。個人の戦争体験を継承する取り組みでは、語られたことに焦点が当てられがちだが、聞き手は語り難さからも、言葉にできないほどの記憶や思いを抱えている語り手の存在に気付くことができる。個人の戦争体験としてワークショップで語られたことと、語られなかったことを示したうえで、聞き手が前者だけでなく後者からも戦争の悲惨さを学んだことを明らかにしたい。

著者

清水 喜允 内田 亮

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.289-299, 1974

被引用文献数

8

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日本海側の沿岸平野部の大雪と関連するうず状エコーの形成過程の研究が,適切な局地集中降雪の予報のために必要である.日本海で観測される雪のエコーパターンは,吹出し初期のランダムな対流セルの分布,最盛期の一般流に平行な縦整列線エコー,衰弱期の横整列線エコー,そして稀ででるがうず状エコーが特徴的である.<br>整列した線エコーパターンは多くは一般流に平行で,線エコー相互の間隔は平均30kmでエコー頂高度の約10倍であった.この結果は浅井(1968)の,バンド状雲列の間隔に関する理論的結論を支持する.<br>うず状エコーの観測される条件は,いわゆる里雪大雪の綜観場であるが(宮沢1967),著者は地上気圧場の日本列島に位置する曲率半径100km程度のシャープなリッジが存在し,風の鉛直シアーの場に著しい変化があることを指摘する.<br>二例の観測によって,うず状エコーは西から東にのびるバンドエコーに,北東から南西に走向する線エコーが斜交するとき,うえに述べた綜観場の中で形成されることがわかった.数個の高い対流セルが反時計廻りに回転し,リング状となり,うず状エコーの中心の眼になることが指摘される.

著者

穐村 正治[作詞]

出版者

テイチク

著者

穐村 正治[作詞]

出版者

テイチク

著者

中村喜和著

出版者

彩流社

巻号頁・発行日

1996

著者

秋田正人著

出版者

八坂書房

巻号頁・発行日

2000

著者

奥埜 良信

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. 第III部門, 自然科学・応用科学 (ISSN:13457209)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.17-26, 2002-09-10

著者

上野,益三

出版者

東京動物學會

雑誌

動物学雑誌

巻号頁・発行日

vol.42, no.498, 1930-04-15

著者

浜崎 健児

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.35-40, 1999-02-25

参考文献数

21

被引用文献数

5 4

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1. 水田における栽培管理の違いがアメリカカブトエビの発生に与える影響を明らかにするため,広島県下3地域の慣行農法水田と有機農法水田で,アメリカカブトエビの発生を調査した.慣行農法水田では8筆中5筆でアメリカカブトエビが発生したのに対し,有機農法水田では6筆すべてで発生しない現象が観察された.<br>2. 東広島市吉川町の両農法水田で,アメリカカブトエビとその捕食者の一つと考えられる水生昆虫類の発生を調査したところ,両者の発生経過には関連性が認められなかった.よって,水生昆虫類は有機農法水田でアメリカカブトエビが発生しない要因ではないと考えられた.<br>3. 東広島市吉川町の両農法水田から土壌を採取して人工水田を作製し,アメリカカブトエビ幼生を接種する実験を行った.慣行土壌水槽では,接種6日目以降,生存率が50%前後で推移したのに対し,有機土壌水槽では接種6日目までにすべての個体が死亡した.有機土壌水槽で測定された田面水のpHは,慣行土壌水槽に比べて明らかに低く,現地水田で測定された結果と同様の傾向を示したことから,田面水のpHは,有機農法水田でアメリカカブトエビ幼生が生存できない要因の一つとして関与することが示唆された.

著者

上野 益三

出版者

東京動物學會

雑誌

動物学雑誌

巻号頁・発行日

vol.42, no.498, pp.152-155, 1930

著者

満足 圭江

出版者

東洋哲学研究所

雑誌

東洋哲学研究所紀要 (ISSN:09120610)

巻号頁・発行日

no.20, pp.262-243, 2004