著者
佐藤 理沙 松村 豊大
出版者
徳島文理大学
雑誌
徳島文理大学研究紀要 (ISSN:02869829)
巻号頁・発行日
vol.94, pp.97-106, 2017

<p>人口減少を食い止めるために徳島県が策定した「vs東京『とくしま回帰』総合戦略」政策を参照し<b>,</b>人口減少問題は私たち世代の若い世代が解決すべき問題であるという視点を持った。徳島県は全国に先駆け<b>,</b>「人口減少・超高齢社会」の到来が現実のものになると予想されている。人口が減少すると労働力人口が減少し<b>,</b>経済成長・経済活力が減退したり<b>,</b>次世代を担う世代の減少により<b>,</b>伝統行事や文化の継承が次第に困難になることなど<b>,</b>様々な問題を引き起こす。今まで人口減少問題とはどこか他人事のように思っていたが<b>,</b>身近な問題に感じ<b>,</b>若い世代が結婚・子育てをするためにはどのような政策を求めているのか<b>,</b>また<b>,</b>何が必要なのかを「若者目線」から分析した。特に<b>,</b>県の政策の実現性を考察し<b>,</b>出産することができる若い世代の女性の意見を重要視し<b>,</b>政策に反映させることが重要であると主張する。</p>
著者
中村 公輔 片岡 弘
出版者
富山大学人間発達科学部
雑誌
富山大学人間発達科学部紀要 = Memoirs of the Faculty of Human Development University of Toyama (ISSN:1881316X)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.149-155, 2020-10-23

ギ酸によるフェーリング液の還元を演示するために適切な実験条件を検討した。ギ酸とフェーリング液の混合溶液中でのギ酸と水酸化物イオンの初期濃度を変数として,赤色沈殿(Cu₂O)が析出する濃度領域を調べた結果,ギ酸とフェーリング液を混合した後のpHがおよそ8–10となる場合に,ギ酸がフェーリング液を明確に還元することがわかった。また,一定量のギ酸とフェーリング液を混合する方法が演示実験として簡便であることも再確認できた。Appropriate experimental conditions were studied to demonstrate the reduction of Fehling's solution by formic acid. The initial concentrations of formic acid and hydroxide ion in the mixed solution of formic acid and Fehling's solution were used as variables to investigate the concentration range where red precipitate (Cu₂O) formed. It was found that the reduction reaction occurred when the pH after mixing formic acid and Fehling's solution was about 8–10. In addition, it was reconfirmed that the method of mixing Fehling's solution and a certain amount of formic acid was convenient as a demonstration experiment.
著者
菊池 直子 佐藤 恭子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.69, 2017

<b>目的</b> 岩手のホームスパンは,大正期に農家の副業として普及し,昭和期に民芸運動との結びつきによって美的価値が高められ,敗戦後の復興とともに地場産業にまで発展したものである.現在も継承されるホームスパンであるが,地元でも認知度が低下し,特に若い世代との乖離が著しくなっている.また,ホームスパン協働組合が2010年頃に解散して以降,工房間のつながりが途絶え,産業としての弱体化が危惧されている.ホームスパン文化を次世代に継承するためには,若い世代へのアプローチ,工房間の関係強化等が必要であり,その方策を探ることを目的とした.<br><b>方法</b> 10~30歳代の17名を対象に,ホームスパン工房で作業等を体験した上で各自がほしいと思うホームスパンを提案するワークショップを実施した.また,各工房の作家,職人をパネリストとする公開座談会を実施した.<br><b>結果</b> ワークショップの参加者からは,スマートフォンケース,ポーチ等の生活雑貨,ポケット付ストール,つけ襟等の服飾小物,ペンダントライトのセード,ファブリックパネル等のインテリア小物,ペットの衣服等,若者目線の製品が提案された.また,親から子への祝い品,マフラー受注会とパーソナルカラー診断の組み合わせ等の販売企画も提案された.公開座談会では,ホームスパンの認知度が低いことや価値が適正に評価されていないことが挙げられ,広報活動の余力を持ちえない工房の現状が浮き彫りになった.&nbsp;&nbsp;
著者
柴田 隆史
出版者
日本眼光学学会
雑誌
視覚の科学 (ISSN:09168273)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.79-84, 2019 (Released:2019-12-25)
参考文献数
26
被引用文献数
1

学校教育ではICT活用が推進され,子どもたちが教室でタブレット端末を利用する機会が増えている。しかしその一方で,子どもの視力低下や視覚疲労などの健康面への影響が懸念されている。実際に,学校保健統計調査によると,小学生の裸眼視力における1.0未満の割合は毎年増加している。本稿では,学校教育における情報化の状況や,児童のタブレット端末利用による身体疲労,学校でデジタル機器を安全安心に用いるために検討されている指針について解説した。
著者
湯澤 正通 湯澤 美紀 関口 道彦 李 思嫻 齊藤 智
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.491-502, 2010 (Released:2012-03-27)
参考文献数
12
被引用文献数
3 2

本研究では, 日本語母語者の音韻処理特徴に応じた年少児向けの英語音韻習得方法の効果を検討した。本研究で検討したのは, 英語の音素を表現する手段として文字, 絵, 動作を学習し, それらの多感覚的な手段を用いて英単語の音声を分析したり, 音素から英単語の音声に統合したりする活動を行うという方法(多感覚音韻認識プログラム)であった。多感覚音韻認識プログラムに基づいた活動を継続的に行った多感覚認識I(5~6歳児35名), メディアを用いて, 英語の音素や単語の発声, 英語の歌の活動を行った音声体験(4~6歳児26名), 音声体験プログラムに続けて, 多感覚音韻認識プログラムに基づいた活動を行った多感覚認識II(4~6歳児22名), 同年齢の統制について, 英語音韻習得能力の指標となる3つの課題の成績を比較した。その結果, 1)多感覚認識IIは, 他の群よりも音韻認識課題の成績が良かった。2)多感覚認識I, 多感覚認識IIは, 統制よりも, また, 多感覚認識IIは, 音声体験よりも, 1音節反復課題の成績が良かった。3)多感覚認識IIは, 他の群より非単語反復課題の正答数や音節再生数が多かった。
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.742, pp.82-87, 2009-10-28

作ったものを売るのではなく、売れるものを作る。生産者の高齢化、安全性などの問題を抱える国内農業が、ITで変わろうとしている。企業参入や若者の就農が増加したことにより、生産や流通における情報システムの整備が進み、ネットなどを活用した販売モデルも浸透してきた。 「ノギャルが作ったお米、シブヤ米はいかがですか」ーー。
著者
金間 大介
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
研究 技術 計画 (ISSN:09147020)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1_2, pp.62-72, 2012-09-20 (Released:2017-10-21)
参考文献数
23

若手研究者は国や組織の競争力を高める重要な資源であるため,今後の科学技術政策やイノベーション戦略を立案する上で,彼らの意欲を高めるような方策を検討することには大きな意味がある。そこで本研究では,直接若手研究者に対しインタビューを行い,研究を行う動機や,やる気を低下させる要因,その対処法などについて調査した。その結果,若手研究者には,彼らの持つモチベーション特性の違いから,課題解決型と課題発見型の2つのタイプが存在することが分かった。課題解決型の若手研究者は,自己の能力や技能を用いて課題解決に挑むことに研究の面白さを感じる一方で,対応不可能と思われる課題や暖昧な課題を与えられた時に意欲の低下が見られた。このような時彼らは,暖昧な作業の中から挑戦すべきテーマを見つけ出すなどして自らのモチベーションを保つよう対処していた。課題発見型の若手研究者は,自身が関与する研究分野を既知の領域と未知の領域に別けて考え,自らが先頭に立って未知の領域を開拓することを研究意欲の源泉としていた。また彼らは,外部からの強いコントロールを感じた時に意欲の低下を示した。このような時彼らは,何らかの外的な報酬に行動の原因を帰属させることでモチベーションを取り戻そうとしていた。
著者
島村 潤 数藤 恭子 志水 信哉 谷口 行信
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)
巻号頁・発行日
vol.67, no.7, pp.J219-J228, 2013 (Released:2013-06-25)
参考文献数
19

This paper proposes a detection method of artificial obstacles from a single image. The proposed method first detects local lines as candidates based on the duality of gradient orientation and then globally determines whether they are artificial obstacles by using fractal dimension and the perimeter of the region. The proposed method has two distinct advantages: (1) the accurate detection of artificial obstacles in the form of not only straight lines but also curved lines, and (2) the fast detection of obstacles by using hysteresis thresholding at the global detection phase. Results with real images are presented to illustrate the superior performance of the proposed method.
著者
福田 直子 大宮 あけみ 伊藤 佳央 小関 良宏 野田 尚信 菅野 善明 鈴木 正彦 中山 真義
出版者
日本植物生理学会
雑誌
日本植物生理学会年会およびシンポジウム 講演要旨集 日本植物生理学会2003年度年会および第43回シンポジウム講演要旨集
巻号頁・発行日
pp.380, 2003-03-27 (Released:2004-02-24)

同一花弁において着色組織と白色組織が存在する覆輪花弁は、色素生合成の活性化・不活性化の機構を理解するために極めて有効な材料であると考えられる。トルコギキョウの覆輪形成に関与するフラボノイド系色素の生合成について解析した。 先端着色品種では、花弁の成長初期から着色組織にフラボノイドの蓄積が認められ、開花直前からアントシアニンが合成されたのに対し、白色組織では花弁のすべての生育ステージにおいてフラボノイドとアントシアニンの蓄積は認められなかった。一方、基部着色品種では先端着色品種と異なり、花弁の成長初期には全ての組織においてフラボノイドの蓄積が認められたが、花弁の成長に伴い白色組織のフラボノイドは減少していった。両品種とも開花花弁の着色組織と白色組織においてchalcone synthase (CHS)遺伝子の転写産物の蓄積に顕著な差が認められ、白色組織においてCHS遺伝子の転写が特異的に不活性化されていた。トルコギキョウにおいては、CHS遺伝子の組織特異的発現が、覆輪の形成に深く関与していると考えられる。花弁の成長に伴うフラボノイドの蓄積パターンから、先端着色品種ではCHSの不活性化は花弁の成長の初期から起こるのに対し、基部着色品種では花弁の成長に伴いCHSの不活性化が起こると考えられる。それぞれの品種において、CHSの不活性化には、異なる機構が機能していることが示唆された。
著者
藤田 昌志 FUJITA Masashi
出版者
三重大学国際交流センター
雑誌
三重大学国際交流センター紀要
巻号頁・発行日
vol.10, pp.47-61, 2015-03-27

日中关系在历史上不能说是经常一帆风顺的。日本对中国还保持着原有的自己近代化相当先进的观念。中国在经济发展以前对日本怀有憧憬的观念随着中国的经济发展渐渐减少,有和美国平起平坐的思想。日本媒体特别是电视报告和电视解说人员很大地影响到日本的中国観。所以我们现在再一次从历史上了解古今日本的中国観很有意义。本研究从比较文化学的观点考察日本明治时代的中国観。
著者
佐藤 寛 嶋田 洋徳
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.31-44, 2006-03-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

本稿では、児童の抑うつに対する認知行動療法(CBT)に関する研究の動向を整理し、考察することを目的とした。本稿において、一定の割合の児童が抑うつの問題を示しており対応策の整備が急務であることと、抑うつを示す児童に対してはCBTの効果が実証されており、有効な治療法として期待できることが述べられた。また、解決されるべき課題として、(1)わが国の児童の抑うつに関する疫学的データが十分ではないこと、(2)臨床対象者に対するCBTの有効性を検討した研究は2編しか公刊されておらず、臨床対象者への効果についてはまだ明確ではないこと、(3)良好なデザインを用いた事例報告例がきわめて少ないこと、(4)プログラムの内容は成人向けのものをそのまま援用しており、理論的背景や介入としての効果を発達的観点から検証していく必要があること、(5)治療効果に作用する要因を特定し、その機能を明らかにする必要があること、といった点が議論された。
著者
青戸 良宏 嘉名 光市 藤本 和男 赤崎 弘平
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.37-42, 2007-10-25
参考文献数
13
被引用文献数
5

最近、都市計画分野において、「際」への関心が高まってきている。この空間は、性質の異なる都市空間に関係性を構築し、空間の質を高める可能性をもつ。そこで、本研究は、大阪の代表的な都市公園と市街地の境界部に存在する「際」において、その形成過程や、空間利用、空間構成といったつながりについて分析した。その結果、靭公園の公園際は、建築物敷地と公園が直接接する空間や公園へつきあたる区画道路など、市街地と多様な関係をもつ場所が確認された。そして、その公園際は、近年、飲食店が立地する傾向もみられた。今後の都市計画および公園計画においては、建築物敷地と公園が直接接する空間を意図的に生み出すといった公園際の計画手法を採り入れる可能性がありうる。また、その実現には、相互の良好な関係を保証する管理ガイドラインといったルールの整備も必要となるが、そのためにはより多くの公園際の調査や管理運営上の課題解決等について検討を深める必要がある。
著者
藤島 博英 簗瀬 範彦
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F4(建設マネジメント)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.I_181-I_192, 2012

平成17年,「公共工事の品質確保の促進に関する法律」が制定された.以後,地方自治体において,総合評価方式の導入が進んでいるが,広域自治体の4割強は試行段階にあり,基礎自治体の本格的実施は,7%未満である.<br> 本研究は,すべての広域自治体を対象に公共調達実施状況,第三者委員会の運営状況および基礎自治体に対する支援状況に関するアンケート調査を実施した.アンケートの分析結果,地方自治体において総合評価の実施の大きな隘路となっている制度的要件は,第三者委員会であることを明らかにできた.しかし,職員配置状況から,小規模な広域自治体ほど,運営の負担が大きいため,第三者委員会の開催にかかる事務的負担を軽減するような制度的運用を行うことが,技術評価を伴う総合評価の導入促進に効果的であると考える.

1 0 0 0 OA 森林と雪崩

著者
佐伯 正夫
出版者
森林立地学会
雑誌
森林立地 (ISSN:03888673)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.25-32, 1981-12-30 (Released:2017-11-02)
被引用文献数
2
著者
八木 一三
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.65, no.9, pp.456-459, 2017-09-20 (Released:2018-03-01)
参考文献数
5

我々の周辺には普段から光が満ちあふれている。太陽光や星明かりなどの自然光以外にも,白熱電球や蛍光灯,最近ではLEDなどからの光があり,これらがなければ現在のような生活は営めないだろう。自然光や身の周りの人工光源からの光は基本的にインコヒーレントな光であり,波長も位相もばらばらで,あまり遠くまでは届かない。一方,我々が手に入れたレーザーという新しい光源は,コヒーレントな光を発生し,その光は単色性・指向性に優れ,高輝度で,はるか遠くまで届く。これらの光はどのように生み出されるのだろうか? 本稿では,これらの物理発光デバイスの原理と利用について概略的に述べる。
出版者
日経BP
雑誌
日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1226, pp.60-63, 2021-04

導入が一気に加速しているのが、飲食店向けの配膳ロボットである(図2)。車輪付きのモビリティーの上に積載用のトレーやカゴを複数備えたロボットで、調理場から客席まで注文した料理を運んだり、客席から使用済みの食器を下げたりといった作業を担う。 …