著者
本田 枝璃子
出版者
一般社団法人 日本臨床リウマチ学会
雑誌
臨床リウマチ (ISSN:09148760)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.75-76, 2011-03-30 (Released:2016-01-30)
参考文献数
3
著者
浦上 浩希 西出 俊 康 シン 任 福継
雑誌
第80回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2018, no.1, pp.399-400, 2018-03-13

人間とロボットの自然な対話において,感情情報を活用することは必要不可欠である.従来の感情認識・生成システムでは,あらかじめ設計された離散的な感情状態間を遷移するものが多いため,中間的な感情を表すことが困難であった.本研究では,感情状態を連続的な空間上で表現するモデルを提案する.本モデルはラッセルの円環感情モデルの各感情に対して座標を設定し,ロボットの感情状態を座標で表現する.人間とロボットの対話によって感情状態を表現する座標が変化するシステムを提案する.本手法を柔軟な表情表現が可能なアクトロイドに実装し,有効性を検証した.

1 0 0 0 OA 地球儀の話

著者
聯邦社編輯部 編
出版者
聯邦社
巻号頁・発行日
1926
著者
安田 純生
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
樟蔭国文学 (ISSN:03898792)
巻号頁・発行日
no.11, pp.21-29, 1974-03-20
著者
大塚 弘毅
出版者
杏林医学会
雑誌
杏林医学会雑誌 (ISSN:03685829)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.171-178, 2019-12-27 (Released:2019-12-26)
参考文献数
13

同じ臓器のがん種でも遺伝子異常は多様性を有することが明らかとなり,がん治療は臓器別から遺伝子異常に応じた治療すなわちがんゲノム医療へと変わりつつある。次世代シーケンスの登場により,がん関連遺伝子異常を網羅的に解析し,患者の治療薬や臨床試験に結び付けることを目的としたがん遺伝子パネル検査が可能になった。これにより個々の患者のがんゲノムプロファイルに応じた最適な治療の実現につながることが期待される。現在わが国では,がん遺伝子パネル検査として,日本で開発されたOncoGuide™NCCオンコパネルシステムと米国Foundation Medicine社で開発されたFoundationOne®︎CDxがんゲノムプロファイルの2つの検査法が承認されている。本稿ではこれらの2つの検査法を中心にがん遺伝子パネル検査とがんゲノム医療について解説する。
著者
吉利 宗久 手島 由紀子 母里 誠一
出版者
川崎医療福祉大学
雑誌
川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.237-242, 2000

本研究は, アメリカ合衆国の学校教育における医療的サービスの提供をめぐる7つの判例を取り上げ, その特徴と問題点を把握することを目的とした.個別障害者教育法(IDEA)は, 障害児のユニークなニーズに対する「特殊教育及び関連サービスを強調する無償で適切な公教育」を保障している.また, 「関連サービス」は, 診断と評価を目的とする「医療的サービス」及び, 有資格スクールナースやその他の有資格職員によって提供される「学校保健サービス」を含む.しかし, これらの法定義が不明確であるために, 学校における医療的ケアの提供をめぐる問題が生じ, 法廷で争われている.1984年のTatro訴訟に端を発するこの問題は, その後の訴訟においても引き続き議論されてきた.その後の判例において検討されたことは, IDEAの医療的サービスから除外されるべき範囲, 施行規則の「学校保健サービス」及びTatro訴訟の連邦最高裁判所判決に関する解釈であった.1999年に連邦最高裁判所は, Garret訴訟において, 障害児が必要とするサービスが医師によって提供されない限り, サービスの性質や範囲に拘わらず, 学校において提供されるべきことを認めた.Garret訴訟は, 15年間にわたる学校での医療的ケアの提供をめぐる訴訟を集約する結果をもたらした.今後, 判例の一層の検討により, 障害児の医療的ケアに関する教育的課題が解明されるべきである.
著者
植田 嘉好子 三上 史哲 松本 優作 杉本 明生 末光 茂 笹川 拓也
出版者
川崎医療福祉学会
雑誌
川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.47-59, 2020

人工呼吸器や経管栄養等の医療的ケアを日常的に必要とする子どもは「医療的ケア児」と呼ばれ, この10年でおよそ2倍に増加し,全国に約2万人いると推計される.医療的ケア児の保育ニーズの高まりから,国や地方自治体は保育所への看護師配置等の支援体制を整えつつあるが,実際の保育所受入れは全国で329か所,366人に留まる(2017年度).そこで本研究では,保育所での受入れの条件やそれを支えるシステムの検討を目的に,医療的ケア児と家族へのインクルーシブな支援の実際と課題を明らかにした.2件のケーススタディの結果,医療的ケア児の保育所受入れには,看護師の配置等の制度的課題だけでなく,健常児も含めた多様なニーズにいかに対応するかという保育実践上の課題が見出された.一方で,クラスでは園児らが自然と医療的ケア児に関わり,医療的ケア児自身も集団生活の中で自立心や所属感,社会性が芽生えており,互いの違いを認め合いながら成長・発達していくインクルーシブ保育の成果も確認された.同時に,保育所の利用によって,保護者への子育て支援と就労を通した社会参加とが実現されており,このようなインクルーシブな支援には,医療的ケア児に関わる諸機関(病児保育室や相談支援事業所等)との形式的でない有機的な連携が重要であった.しかし現実には,医療機関でない保育所という施設で医療的ケアを安心・安全に提供することの負担やリスクは少なくなく,医療事故に対する補償制度等を国が整備していくことも今後必要と考えられる.