出版者

日本放送教育協会

巻号頁・発行日

vol.16(9), no.153, 1961-12

著者

木口 学 (2012) 榎 敏明 (2010-2011) RAJEEV KUMAR Vattakattu Ramacrishnan RAJEEVKUMAR VattakattuRamacrishnan ラジーブ・クマール バッタカツ・ラマクリシュナン

出版者

東京工業大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2010

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酸化活性炭素繊維(ACFs)の磁化率、磁化を測定し、磁性の評価、NEXAFSの実験から磁性の起源となるFermi準位付近に存在する非結合電子状態の解析を行った。NEXAFSのスペクトルでは、ACFsを酸化して行くと次第にがバンドとエッジ状態の寄与は減少し、代わって、新たな非結合電子状態が発生し、この酸素誘起の状態は酸化の進行により強度を増して行く。π*バンドの酸化による減少は、酸化によりπ共役系がナノグラフェン内部まで破壊されて行くことを示唆しており、エッジ状態の減少もこのことによってもたらされている。代わって形成される酸素誘起の非結合電子状態は、グラフェン面の共役系が破壊され、酸素誘起の欠陥がグラフェン面に形成された結果、酸素誘起の欠陥領域に生じる非結合状態と理解される。未酸化ACFsでは、測定された磁化過程はS=1/2の挙動で基本的には記述され、スピン間相互作用は小さく、エッジ状態スピンは互いに独立に振舞う挙動を示している。酸化が進行すると磁化過程はS=1/2の挙動からずれだし、次第にS=3/2の挙動の近くなって行く。酸化ACFsにおいては前述のように磁性を担うスピンは酸素誘起の非結合状態に存在するスピンであり、S=3/2に近い磁化過程の挙動は酸素誘起の局在スピンが互いに強磁性相互作用により結合をしていること理解される。内部磁場がACFs試料中でGauss分布をするものと仮定してフィッティングを行った結果、最も酸化の進んだACFs(0/C=0.6)では、内部磁場は反強磁性(負領域)から強磁性(正領域)に渡って分布していることが見出された。また、内部磁場の平均値は強磁性α=2830 Oe.emu^<-1>.g.と見積もられた。

著者

宮武 志郎

出版者

日本ユダヤ学会

雑誌

ユダヤ・イスラエル研究 (ISSN:09162984)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.109-119, 2014 (Released:2017-04-07)

著者

ハウスホーフアー 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1942

著者

藤井 正希

出版者

早稲田大学大学院社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.107-122, 2010-03-25

著者

木村 智哉

出版者

日本アニメーション学会

雑誌

アニメーション研究 (ISSN:1347300X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.17-30, 2020-09-30 (Released:2021-05-07)

参考文献数

9

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本稿では、東京都労働委員会での審問記録を翻刻し、その意義について解説を加えている。これは東映動画における労使紛争の一側面を示す史料である。この史料には高畑勲や、後に東映動画社長となる登石雋一の思考過程、そして東映動画の労働慣行や職員の意識など、多くのトピックが表れている。こうした史料の分析は、過去の作家や作品の分析に拠ってきたアニメーション史研究の視点と方法論の刷新をもたらすだろう。

著者

今田 惠

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学雑誌 (ISSN:18841074)

巻号頁・発行日

vol.T1, no.1, pp.34-95, 1923-01-01 (Released:2010-07-16)

参考文献数

50

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右は三種の方法を述べたものであるが、之等は決して互に相排斥する性質のものではない。學者は往々自説を餘り強く主張する爲め、他の方法を全然否定することがある。之は明かに誤つて居る。一つの現象は單に一方面からのみ見るべきものと限つては居らぬ。方面を異にするに從つて又方法上の差を生ずるは當然のことである。精神作用には社會と云ふ共同生活の精神的環境を豫想する部分がある。此の範圍に屬する思考の内容的方面は當然民族心理學的方法によるべきであらう。此の研究によつて、人類の各個體の思考作用の形式上の性質に多少の光を投ずることがあるかも知れぬ。しかしそれは副産物であり、更に根本的研究に導くべき一問題を提供するに止るものである。ティチェナーは、彼の心理學に於て過程の意味」と「過程それ自身」とを明かに區別すべきことを唱へ、心理學にて研究すべきは過程それ自身であると云ぶ。民族心理學の取扱ふのは意味の方面である。我々は過程それ自身を研究することが必要である。此には二つの方面がある。一つは意識的方面の研究で、他は身體的方面の研究である。而して前者は内省法に頼るの外なく、時に必要に應じて、實驗的内省をも用ふべきであらう。後者は生理學的、行動學的方法に頼るべく、此の二方面から個人の意識現象としての思考過程そのものゝ本質が明にせられなければならぬ。斯くの如くにして思考と云ふ極めて複雜な生命現象が研究せらるゝのであるが、今は過程そのものゝ一般的、形式的方面の眞相を知り度いのであるから、後の二方法による。その中で内省は心理學の誕生以來凡ての人が試み、最早や此の方面に新に加ふべきものが少ない。行動學的研究の方法は、その研究の日尚殘く、最も有望なる方法であると思ふ。思考作用と最も密接なる關係ある言語的表出について研究せんとするのも斯くの如き理由に基いて居る。

出版者

講談社

巻号頁・発行日

vol.第25, 1959

出版者

前川茂右衛門

巻号頁・発行日

vol.[2], 1644

著者

井垣 章二 Shoji Igaki

出版者

同志社大学人文学会

雑誌

評論・社会科学 = Hyoron Shakaikagaku (Social Science Review) (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

no.42, pp.1-50, 1991-05-30

著者

.企画(Representative Organizer):日本看護科学学会・ 日本心理学会 鎌倉 やよい 池田 真理 仲上 豪二朗 丹野 義彦 増田 真也 坂上 貴之 話題提供者(Speaker):武藤 崇 山田 剛史 巻野 雄介 住友 順子 指定討論者(Discussant):鎌倉 やよい 丹野 義彦 増田 真也 司会者(Chair):仲上 豪二朗 坂上 貴之

雑誌

日本心理学会第86回大会

巻号頁・発行日

2022-07-29

著者

五十嵐 泰正 安東 量子

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.34, pp.45-53, 2021-07-31 (Released:2022-08-31)

参考文献数

14

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While sociologists do not have a large presence in the practical field of urban development, they are sometimes expected by experts in urban planning to “be familiar with the community and its people.” However, it is not clear what “being familiar with the community and its people” really means. In order to articulate this, we will examine the workshops on radiation risk communication held after the F1NPP accident, where local people were confused by risks and scientific language that were beyond their previous experience, and conflicts within community were apparent. Specifically, two cases will be examined: Roundtable in Kashiwa and Fukushima Dialogue, in which Igarashi and Ando played a central role. These case studies suggest that “being familiar with the community and its people” means interactive ability to reconcile expertise with the needs of the local people based on an in-depth understanding of their reality, as well as an attitude of extracting the local people’s knowledge to integrate it with expertise.

著者

町田 佐一

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.13, no.7, pp.569-578, 1937 (Released:2008-11-21)

参考文献数

53

被引用文献数

1 1

著者

山本 由美子

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.104-117, 2019-04-20 (Released:2020-04-20)

参考文献数

51

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胎児組織の研究利用の規制は,各国でも胚の場合に比べて緩い規制となっている.とくに日本では胎児組織の利用に特化した規制はなく,死亡胎児や中絶胎児は現実に無防備の状況にある.また,日本では中絶が比較的自由に実施されてきたのにもかかわらず,中絶の実態や中絶胎児の処遇について議論されにくい.国際的には,ES細胞やiPS細胞の利用によって,胎児組織利用を代替しようとする傾向にある.一方で,欧米を中心に胎児組織―とりわけ中絶胎児―の研究利用は合法化されており,胎児組織は少なくとも基礎研究において不可欠となっている.本稿は,日本を中心として,胎児組織の利用と保護の規制からこぼれ落ちる存在に焦点をあてるものである.また,こうした存在を,子産みをめぐる統治性や生資本との関係から素描する.それは,今日の生権力のあり方に立ち現れているバイオテクノロジーと資本主義の関係であり,そこに配役されているのが認知する主体としての妊婦なのである.

著者

角井 誠

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.108, pp.5-8, 2022-08-25 (Released:2022-09-25)

参考文献数

5

著者

川崎 賢子

出版者

立教大学江戸川乱歩記念大衆文化研究センター

雑誌

センター通信

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-3, 2018-03-30

出版者

石川島播磨重工業技術開発本部管理部

巻号頁・発行日

vol.37(1), no.213, 1997-01

著者

是枝 伶旺 望月 健太郎 清水 直人 本村 浩之

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.41-45, 2022-09-20 (Released:2022-09-21)

著者

舩田 善之

出版者

九州大学大学院人文科学研究院

雑誌

史淵 (ISSN:03869326)

巻号頁・発行日

vol.146, pp.1-23, 2009-03

著者

小林 三昭 林 寛子

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.424-427, 2011-06-10 (Released:2014-09-01)

被引用文献数

2