著者
角田 裕之 小野寺 夏生
出版者
情報メディア学会
雑誌
情報メディア研究 (ISSN:13485857)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.1-20, 2006

目的: 本論は,論文の引用関係をもとにして,研究者のインパクトを示す新たな計量書誌学的指標を提案することを目的とする.方法: 論文(Webページ等の資料を含む)とその論文から引用された論文との関係は,論文をノードとし,引用関係をエッジとする有向グラフで表すことができる.また,同一著者の論文,同一雑誌の論文等の論文集合体をノードとする引用関係グラフも考えることができる.これらの有向グラフに対応するグラフ行列の連立方程式や固有ベクトルを用いて,論文や著者のインパクトを示す指標を与えるいくつかのモデルを考案,検討する.結果と考察: 論文のインパクト評価モデルとして,次の2つを提案した: (1)引用元評価値配分モデル(DCM),(2)学術知識プールモデル(KPM),いずれのモデルも,引用が必ず過去への1方向であるという論文の特性を考慮して,インパクト評価指標としての連立方程式や固有ベクトルの解の存在を保証する工夫をしている.次に,著者のインパクト評価モデルとして ResearcherImpact(RI)を提案した.これは,グラフ行列の要素として,ある著者が引用した他の著者の論文数を用いる.計量書誌学の主要研究者15人に対し,この手法を適用した.結論: (1)ここで提案したDCM,KPM,RIでは,単純な被引用カウントに比べ,被引用数の多い論文/著者(ハブ)からよく引用される論文/著者が高い評価値を得る.すなわち,インパクトの高いコミュニティの抽出に有効である.(2)RIを用いてインパクトを計算する際には,同分野かつ同時代の研究者を対象とすること,自己引用及び同一所属機関内/同一研究グループ内の引用に注意することが必要である.
著者
広瀬 隆雄
出版者
東京大学教育学部
雑誌
東京大学教育学部紀要 (ISSN:04957849)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.263-272, 1986-03-10

The financial world in Japan has appealed many educational demands after the war. And they have had much influence on the tendency of educational policy. What the financial world has consistently demanded is to diversify educational system. Focusing on it, in this paper we intend to clarify its contents historically. Demands of diversifying educational system was founded on two logics. One was of diversity in social demands, the other was of diversity in the individuals. One of the peculiar features in these days is that these demands have been strongly appealed basing on diversity in ability and aptitude of the individuals. It's thought necessary to diversity educational system because of "esteeming individuality and creativity", and this opinion is firmly related to its recognition of the "post industrial society".
著者
Taniguchi Ayako Suzuki Haruna Fujii Satoshi
出版者
Transportation Research Board of the National Academies
雑誌
Transportation research record (ISSN:03611981)
巻号頁・発行日
vol.2021, pp.100-109, 2007
被引用文献数
35 32

This study examined the history, current situation, and characteristics of mobility management (MM)in Japan and quantitatively analyzed the effectiveness of MM in Japan by extending a previous metaanalysisto include data up until 2003. The most frequently used MM method in Japan involves travelfeedback programs (TFPs). For the meta-analysis, we collected all reports and research papersdescribing TFP implementations in Japan published in or before December 2005. In total, 31 cases ofMM had been implemented in residential areas, schools, and workplaces. We focused on TFPsimplemented in residential areas, for which many reports and greater sample sizes exist. The analysisresults indicate that TFPs in residential areas of Japan reduced car use by 7.3–19.1% and increasedpublic transport use by 30.0–68.9% on average. The analysis of effectiveness of TFP techniques, itwas shown that “goal setting” leads to significant changes in travel behavior from car use to moresustainable transport.
著者
木川 りか 東京大学東洋文化研究所図書室 編
出版者
東洋文化研究所
巻号頁・発行日
pp.227-248, 2008-03-31

アジア古籍保全講演会第2回(平成19年 1月23日)開催。この記録集は、東京大学東洋文化研究所が主催したアジア古籍保全講演会(第1回~第3回)について、当日における講演、事例報告、ワークショップ、総合討論の内容を取りまとめたものである。 文中における講演者等の肩書きは、発表当時のものである。
著者
本田 裕子 林 宇一 玖須 博一 前田 剛 佐々木 真二郎
出版者
東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林
雑誌
東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)
巻号頁・発行日
vol.122, pp.41-64, 2010-03-25

ツシマヤマネコは,長崎県対馬市にのみ生息し,野生復帰の将来的な実施が検討されている。ツシマヤマネコ及び野生復帰計画を含めツシマヤマネコの保護を住民がどのように捉えているのか,本研究ではその住民意識を探る。本研究は検討段階を対象としており,野生復帰直前・直後を対象としていた先行研究に対して新規性がある。方法は,長崎県対馬市全域住民のうちの20歳以上79歳以下の男女1000人を対象とし,住民基本台帳使用による無作為抽出郵送方式を採用,回収率は48.8%であった。住民によるツシマヤマネコの捉え方は,「対馬にだけ生息する生き物」「対馬を象徴するもの」として,その固有性が評価された。検討されている野生復帰に関しては,実施場所としては検討されている下島が適当とする回答は少なかったが,野生復帰そのものに関しては全体として肯定的に捉えられていた。ツシマヤマネコは,ほとんど目撃されない存在でありながら,主に交通事故対策を中心とした保護活動の展開や新聞テレビ報道によって,「対馬にのみ生息する」や「絶滅のおそれがある」という認識は普及していることが背景にあると考えられる。ただし,生活とは遠い存在であるがゆえに利害関係が想像されにくく,保護活動が肯定的に受け入れられているとも考えられる。
出版者
京都大学大学院人間・環境学研究科
雑誌
人環フォーラム (ISSN:13423622)
巻号頁・発行日
vol.27, 2010-09-30

<巻頭言>色は匂へと咲きぬるを / 宮﨑興二
著者
岡田 幸彦
出版者
一橋大学
巻号頁・発行日
2006

学位論文: 博士(商学) -- 一橋大学, 平成18年3月28日
著者
岡本 健
巻号頁・発行日
2010-01-09

ぴあのわ. 平成22年1月9日. 名古屋工業大学、愛知県名古屋市.