著者

野本 禎司

出版者

東北大学東北アジア研究センター

雑誌

東北アジア研究センター叢書

巻号頁・発行日

no.70, pp.1-266, 2022-02-17

著者

岡本 健

出版者

コンテンツ文化史学会

雑誌

コンテンツ文化史研究 (ISSN:1883874X)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.48-68, 2010-04

著者

佐藤 健

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学研究科ジュニア・リサーチ・ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.11, pp.109-139, 2005-01

出版者

京都大学文学部社会学研究室 太郎丸博

巻号頁・発行日

2015-02

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京都大学文学部 社会学研究室 2014年度 社会学実習 報告書

著者

亀田 晃尚

出版者

法政大学公共政策研究科『公共政策志林』編集委員会

雑誌

公共政策志林 = 公共政策志林 (ISSN:21875790)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.133-146, 2018-03-24

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中華人民共和国(以下「中国」という。)にとって,エネルギー不足は大きな問題となっている。国連海洋法条約上,中国は尖閣諸島周辺の石油資源の主権的権利を確保するためには,尖閣諸島の領有権を主張しなければならない。中国が経済的・安全保障的な高いリスクを背負ってまで,尖閣諸島に対する領土的野心を露わにすることは考えがたく,中国の尖閣諸島に関する領有権主張は石油資源を確保することを主眼としたものであると考えられる。中国は尖閣諸島周辺を含む東シナ海に800億バレルという莫大な石油埋蔵量を見込んでいる。米国防総省も中国の見方を裏付ける。一方,日本は32億バレルの埋蔵量しか見込んでいない。日本が中国の石油埋蔵量の認識についてどう捉えるかは,日本が中国に対してどのように対応していくかに直接関わってくる。尖閣諸島をめぐって,中国を相手に力で対抗しようとするリアリズム的対応を行えば,安全保障のジレンマに陥り,不測の事態を招きかねない。中国は尖閣諸島の領有権を棚上げしての共同開発を提唱しているが,日中双方の信頼関係が十分に醸成されていることが前提となる。したがって,いま必要なのは,中国が尖閣諸島周辺を含む東シナ海に莫大な石油資源を期待しているという現実を認識した対応であり,エスカレーション・ラダーを上げないための対話による中国への自制呼びかけや海上保安機関による冷静な現場対応に加えて,経済関係や人的・文化的交流の拡大といったリベラリズム的な不断の努力である。そうした努力の積み重ねによって日中の信頼関係は深く醸成されていくに違いない。その先に,尖閣諸島をめぐる問題の解決が見えてくるであろう。

著者

内田 康弘 濱沖 敢太郎

出版者

日本通信教育学会

雑誌

日本通信教育学会研究論集 (ISSN:21871434)

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.1-16, 2016-06-30 (Released:2016-10-13)

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平成27年度 日本通信教育学会 研究論集

著者

齊藤 竹善

出版者

大阪市立大阪大学院文学研究科都市文化研究センター

雑誌

都市文化研究 (ISSN:13483293)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.66-77, 2023-03-03

著者

河野 通明 コウノ ミチアキ

出版者

神奈川大学日本常民文化研究所 非文字資料研究センター

雑誌

非文字資料研究 = The study of nonwritten cultural materials = The study of nonwritten cultural materials (ISSN:24325481)

巻号頁・発行日

no.22, pp.111-143, 2021-03-20

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研究ノート

著者

久保 拓弥

出版者

社団法人 農山漁村文化協会

雑誌

生物科学 (ISSN:00452033)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.188, 2003-03

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樹木の個体・個体群・群集の問題を取りあつかう生態学のデータ解析ではさまざまな統計学的手法が駆使される.同時にこれらの手法についてよく理解されぬまま間違って用いられている事例も散見する.ここではよく普及しているごく簡単な誤用二例を紹介する.対数変換してから直線回帰することで生じる問題,そして「割り算指標」とその分母の間で「負の相関を創作」してしまう失敗である.どちらも観測データの「確率分布を見ない」解析方針に原因がある.統計学的なデータ解析では背後にある確率論的モデルを考え,それらに合致した統計学的手法を採用しなければならない.

著者

ジャック デリダ ミハル ベン=ナフタリ

出版者

首都大学東京人文科学研究科 人文学報編集委員会

雑誌

人文学報, フランス文学 (ISSN:08368729)

巻号頁・発行日

vol.514, no.15, pp.223-256, 2018-03-23

著者

安岡 匡也 Masaya Yasuoka

雑誌

経済学論究 = The journal of economics of Kwansei Gakuin University (ISSN:02868032)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.1-15, 2023-06-10

著者

楊 海英

出版者

静岡大学人文学部「アジア研究プロジェクト」

巻号頁・発行日

pp.1-49, 2008-06

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アルタンデレヘイ(阿拉騰徳力海)原著

著者

浦川 道太郎

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.78, no.4, pp.195-236, 2003-05-30

著者

井上 武史 Takeshi Inoue

雑誌

法と政治 = The journal of law & politics (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.293(293)-320(320), 2021-05-31

著者

星野 豊

出版者

Tsukuba Society of Law and Politics, The University of Tsukuba, Japan

雑誌

筑波法政 = Tsukuba journal of law and politics (ISSN:21880751)

巻号頁・発行日

vol.75, pp.123-130, 2018-07

著者

前田 雅英

出版者

東京都立大学法学部

雑誌

東京都立大学法学会雑誌 (ISSN:03868745)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.7-29, 2004-07-15

著者

ラッセル ジョン・G RUSSELL John G.

出版者

中部哲学会

雑誌

中部哲学会年報 (ISSN:13439138)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.83-98, 2019-07-20

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シンポジウム「『平等』の限界と可能性 : グローバル社会における差別の問題を踏まえて」=「The Limits and Possibilities of "Equality" : From the Perspective of Discrimination Problem in Global Society」

著者

坂本 治也 秦 正樹 梶原 晶

出版者

関西大学法学研究所

雑誌

ノモス = Nomos (ISSN:09172599)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-20, 2019-06

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本研究は、2017-18年度関西大学若手研究者育成経費において、研究課題「NPO・市民活動への参加意識の実証研究 : サーベイ実験による因果効果の検証 」として研究費を受け、その成果を公表するものである。

著者

加納 圭 水町 衣里 岩崎 琢哉 磯部 洋明 川人 よし恵 前波 晴彦

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.3-16, 2013-06

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Science cafés have become popular as casual public dialogue format since 2005, when is considered the first year of science communication in Japan. We conducted a research focused on the participants in science cafés, using a method of marketing research,“ segmentation.” We used the third generation of segmentation method, which was originally from Victorian Government in Australia and was considered as useful to access target audiences and segmented the participants in science cafes and other science and technology (S&T) events such as public lectures, science festivals as “the high engagement in S&T” and “the low engagement in S&T” segments. As a result, we found that major participants in science cafés belonged to “the high engagement in S&T” segment and this tendency was true of public lectures and science festivals. However, we also found that the following three formats had a potential to attract “the lowly engagement in S&T” segment. 1) The theme is relevant to their lives. 2) The events are held in a place where can serve alcohols such as a bar. 3) The theme looks collaborative with non-science area such as art or Japanese culture. We need more samples and further analysis to better understand the participants in S&T events.

著者

小林 百合 梅川 通久 星野 利彦 科学技術・学術政策研究所第1調査研究グループ

出版者

科学技術・学術政策研究所

雑誌

DISCUSSION PAPER

巻号頁・発行日

vol.182,