著者

坂井 裕介

出版者

NSCAジャパン

雑誌

Strength & conditioning journal : 日本ストレングス&コンディショニング協会機関誌 (ISSN:18834140)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.2-10, 2013-07

著者

武田, 松斎

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[11],

著者

Covel Michael W.

出版者

エム・ケイ・ニュース社

雑誌

フューチャーズジャパン

巻号頁・発行日

vol.5, no.10, pp.6-11, 2005-10

著者

村上 幸二

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.288-299, 2018-01-01 (Released:2018-02-16)

---

学校図書館メディア活用能力の育成を教科指導の中で行う融合方式は,利点が多い一方で教科との両立が難しいとされる。本研究では,教科における指導と評価に着目し,学校図書館メディア活用能力育成の内容と関連させることで両者の両立を目指した。例として,小学校第4学年国語科の「話すこと・聞くこと」の領域を取り上げ,本研究で提案する融合方式によって,学校図書館メディア活用能力育成の授業を設計した。授業の実践をもとに考察したところ,学校図書館メディア活用能力の育成と教科指導との両立が可能であることを確認した。

著者

有馬 雅史 坂本 明美 幡野 雅彦 徳久 剛史 岡田 誠治

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

---

転写抑制因子であるBCL6はTh2サイトカインの産生に対して負の制御を行っている可能性が示唆されている。我々は、Th2型気道炎症を呈する気管支喘息の病態の解明や新たな治療の開発のための基盤研究として、BCL6のTh2サイトカイン産生および喘息性気道炎症における作用メカニズムについて解析した。本研究では、以下の点について明らかにすることができた。1.BCL6はT細胞によるTh2サイトカインの産生を抑制し、少なくともIL-5遺伝子はBCL6の標的遺伝子であり、その機序としてIL-5遺伝子の第4エクソンの3'末端の非翻訳領域にBCL6が直接結合して転写活性を抑制することを示した。2.BCL6はTh1細胞や休止期のTh2細胞に対してIL-5遺伝子のstabilityに関与する。3.マウスの喘息モデルでBCL6の強発現によってのTh2サイトカイン産生を抑制し、好酸球を中心とする気管支喘息の気道炎症を減弱することによって気道過敏性の亢進を抑制した。3.BCL6は樹状細胞(DC)の分化や機能を介してTh2細胞の分化を制御する。したがって、BCL6はリンパ球以外に抗原提示細胞の機能も制御してTh2型反応を総合的に制御すると考えられた。以上よりBCL6はリンパ球とDCの両方に対してTh2細胞の分化や機能を制御してTh2喘息性気道炎症の病態に関与する可能性があることを示した.このような研究成果は単に気管支喘息の治療法の開発につたがるばかりか、アレルギー性疾患の発症メカニズムの解明にもつながることが期待できる点において大変重要である.

著者

Loraux Nicole 大西 雅一郎

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.p100-116, 1995-01

著者

細田富延 [著]

巻号頁・発行日

vol.[3], 1827

著者

森屋 由紀

出版者

Tohoku University

巻号頁・発行日

2015

---

課程

著者

相田 潤 田浦 勝彦 荒川 浩久 小林 清吾 飯島 洋一 磯崎 篤則 井下 英二 八木 稔 眞木 吉信

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.362-369, 2015-07-30 (Released:2018-04-13)

参考文献数

13

---

歯科医師法では公衆衛生の向上および増進が明記されており,予防歯科学・口腔衛生学は歯科分野で公衆衛生教育の中心を担う.またう蝕は減少しているが,現在でも有病率や健康格差が大きく公衆衛生的対応が求められ,近年の政策や条例にフッ化物応用が明記されつつある.根面う蝕対策としてフッ化物塗布が保険収載されるなど利用が広がる一方で非科学的な反対論も存在するため,適切な知識を有する歯科医師の養成が求められる.そこで各大学の予防歯科学・口腔衛生学,フッ化物に関する教育の実態を把握するために,日本口腔衛生学会フッ化物応用委員会は,1998年に引き続き2011年9月に全国の29歯科大学・歯学部を対象に質問票調査を行った.結果,予防歯科学・口腔衛生学の教育時間の大学間の最大差は,講義で8,340分,基礎実習で2,580分,臨床実習で5,400分となっていた.フッ化物に関する教育の時間も大学間によって講義で最大540分,基礎実習で280分,臨床実習は510分の差異があり臨床実習は実施していない大学も存在した.さらに1998年調査と比較して,教育時間や実習実施大学が減少しており,特に予防歯科学・口腔衛生学の臨床実習は1,319分も減少していた.また非科学的なフッ化物への反対論への対応など実践的な教育を行っている大学は少なかった.予防歯科学・口腔衛生学およびフッ化物応用に関する講義や実習の減少が認められたことから,これらの時間および内容の拡充が望まれる.

著者

Yoshiko Miura

出版者

FCCA(Forum: Carbohydrates Coming of Age)

雑誌

Trends in Glycoscience and Glycotechnology (ISSN:09157352)

巻号頁・発行日

vol.21, no.122, pp.324-334, 2009 (Released:2010-04-15)

参考文献数

39

---

本総説では,我々の研究室にて進めている糖鎖を用いたタンパク質アミロイド化に対するアプローチを述べる。タンパク質のアミロイド化については,細胞表面の糖鎖が多様に関与していることが知られてきたが,その働きを明らかにして利用する試みは殆ど行われていなかった。我々は,糖鎖が複雑に関与するアミロイド化の現象に対して,材料科学の手法を用いてアプローチした。我々は生理活性糖鎖を機能材料素子とみなして,分子を再構築し,糖鎖のアミロイド化における働きを解析,利用する研究を行ったのでこれを概説する。

著者

ミランダ・J・グリーン著 渡辺充子 大橋篤子 北川佳奈訳

出版者

東京書籍

巻号頁・発行日

2006

著者

サイモン・ジェームズ著 吉岡晶子 渡辺充子訳

出版者

東京書籍

巻号頁・発行日

2000

著者

森瀬繚著

出版者

SBクリエイティブ

巻号頁・発行日

2014

著者

ローズマリー・サトクリフ作 金原瑞人 久慈美貴訳

出版者

ほるぷ出版

巻号頁・発行日

2003

著者

田中仁彦著

出版者

中央公論社

巻号頁・発行日

1995

著者

井村君江著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

1983

著者

井村君江著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

1990

著者

野村 精一

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.31, no.10, pp.72-74, 1982-10-10 (Released:2017-08-01)

著者

アガンベン ジョルジョ 西谷 修

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.879, pp.202-205, 2016-03

著者

Nobuyuki Inamizu Mitsuru Makishima

出版者

Global Business Research Center

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.25-36, 2019-02-15 (Released:2019-02-15)

参考文献数

19

被引用文献数

5

---

Allen and Gerstberger (1973) reported that non-territorial offices improve privacy. In actuality, however, a view of the office layout after an experiment showed that the office used in the experiment was not just simply made into a non-territorial office, but had various zoning done such that zones could be selected according to circumstance. With that idea in mind, this study analyzes the impact of non-territorial offices on privacy as well as the effect of various zoning, based on data of 6,592 individuals obtained through internet surveys. Results of the analysis showed that 1) non-territorial offices themselves do not have a major impact on privacy (they neither improve nor worsen privacy); 2) rather, various zoning is what improves privacy; and 3) further, of note is that privacy dramatically worsens in non-territorial offices without any various zoning, and vastly improves where various zoning has been thoroughly implemented. These results give one solution for the disputes over non-territorial offices and privacy, and provide suggestions for a new type of office (activity-based working, or an activity-based office).