著者

亀長 洋子

出版者

学習院大学文学部

雑誌

学習院大学文学部研究年報 = The annual collection of Essays and Studies Faculty of Letters (ISSN:04331117)

巻号頁・発行日

no.63, pp.27-45, 2016

著者

石川 知明

出版者

日本西洋史学会

雑誌

西洋史学 = The studies in Western history (ISSN:03869253)

巻号頁・発行日

no.262, pp.135-152, 2016

著者

竹部 隆昌 TAKEBE Ryusho

出版者

長崎県立大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:2432616X)

巻号頁・発行日

no.2, pp.155-166, 2017-12-22

著者

ホームズ キャサリン 村田 光司

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.1118, pp.87-107, 2017-06

著者

唐澤 晃一

出版者

早稲田大学ヨーロッパ中世・ルネサンス研究所

雑誌

エクフラシス = Εκφρασισ : ヨーロッパ文化研究 (ISSN:2186005X)

巻号頁・発行日

no.7, pp.71-89, 2017

著者

江原 裕美

出版者

帝京大学法学会

雑誌

帝京法学 (ISSN:02881659)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.323-335, 2015-03-10

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[49],

著者

上村 博昭 箸本 健二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

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<b>1.はじめに</b><br> これまで,流通地理学,農業地理学,漁業地理学などの研究において,小売業・卸売業の流通・配送システム,製造業における部品の供給体制,第一次産業での農水産物の出荷・流通システム等が明らかとなってきた.このような大規模流通システムの一方で,小規模な事業体は直売所などローカルレベルでの流通・販売を行う傾向にある.しかし,ローカルな市場は相対的に小規模であるから,事業規模を拡大するには,近在の都市部,あるいは大都市圏への流通・販売の展開が模索される.この際,都市部へ進出する事業者には,大規模流通への対応,ないしは大都市圏で独自のマーケティング活動を行うことが必要となる. <br> 実際,近年では農商工連携など行政施策の展開もあって,離島や農山村など,経済活動に関して条件不利性を持つ地域の主体が,都市部への流通・販売を模索する動きがみられる.離島には本土と比べて流通面での不利性があるため,大規模流通システムへの対応,ないしは都市部でのマーケティング活動への障壁は大きいと考えられる.しかし,こうした事業活動のなかには,都市部に一定の販路を確保し,継続的な取引(流通・販売)に至った事例がみられる.そこで本報告では,こうした事例を採りあげて,条件不利地の中小事業者が,如何にして都市部への流通・販売を行い得たのかという点を,事業モデルをふまえながら議論する.本研究の分析にあたり,2013年6月と9月にヒアリング調査を実施したほか,事例事業の資料分析を行った. <br><b>2.対象事例の概要 </b><br> 本報告の事例は,島根県隠岐郡海士町のCAS事業である.海士町は,松江から約60km北方にある離島であり,島内に空港はなく,フェリーで3時間程度を要する.海士町では,2000年代初頭から地域振興政策が展開されてきた.本報告の事例であるCAS事業は,その一環として2005年度から開始された.海士町では,以前から鮮度の低下による魚価低迷を課題とし,食品冷凍技術であるCAS(Cell Alive System)を導入して流通圏を拡大することが試みられた. <br> このCAS事業は,発行済株式の9割以上を海士町役場が保有する(株)ふるさと海士が担っている.CAS事業の事業内容は,海士町内の漁業者,養殖業者から仕入れた水産物(主にケンサキイカと岩ガキ)のCAS凍結加工,ならびにCAS加工品の販売である.行政施策とリンクした事業活動であるため,海士町外での委託製造や,海外産,島外産の安価な加工原料の仕入れなどはみられず,海士町産の原料,海士町内での加工が原則となっている. <br> CAS事業の2012年度における年間販売額は,約1億2千万円である.このうち,レストランや直売所など,(株)ふるさと海士内の部門間移転を除く対外的な販売額は,約1億620万円(88.5%)で,CAS事業を開始した2005年度の約4倍にあたる.こうした事業拡大の背景にあるのが,都市部への流通・販売である.2012年度の販売金額(社内の部門間移転を含む)でみると,総販売額の6割強(約7,200万円)を関東で販売するなど,島根県外での販売額が全体の82.2%を占めている. <br><b>3.本研究の知見</b> <br> CAS事業は,離島でCAS凍結加工を行っているため,大都市に向けて流通・販売する際,フェリーの欠航リスク,輸送コストが課題となる.前者の欠航リスクについては,鳥取県境港市に大口取引先へ供給する加工品を保管する倉庫を確保することで対応するとともに,後者の輸送費には,大手運送業者のY社を使うことで対応した.Y社は,離島料金を取っていないため,輸送コストは島根県内の本土と同一であるため,課題は克服できた.ただし,Y社も海士町からの輸送にフェリーを使うため,欠航リスクは避けられず,(株)ふるさと海士は本土側に倉庫を必要とした.<br>都市部での流通・販売に向けたマーケティング戦略としては,大手のスーパーマーケット・チェーンなど低い仕入価格,大ロットかつ安定的な供給を求める小売主体はマーケティングの対象とせず,相対的に高い卸売価格を許容し,大量供給を求めない中小の飲食店や高級スーパーとの取引を戦略的に模索した点に特徴がある.さらに,(株)ふるさと海士の経営幹部が取引関係にある飲食店のイベントに参加するなど,人的関係の構築を含めたマーケティング活動を展開してきた. <br> 一方で,(株)ふるさと海士の経営は,海士町役場の支援を前提としている.加工施設・設備は町役場の所有で,指定管理者制度で委託されているほか,毎年の補助金投入によって,黒字経営が維持されている.そのため,民間資本による事業活動と本事例とを.同列で論じることはできない.しかし,公的資本による事業活動であっても,事業活動である以上,マーケティング,流通・販売への対応が必要となる.

著者

羽原 亮 窪田 悟 中村 芳知 安井 裕信 野本 弘平

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第49回大会

巻号頁・発行日

pp.78-79, 2008 (Released:2011-02-19)

著者

大塚 良治 Ryoji Otsuka 湘北短期大学総合ビジネス学科

出版者

湘北短期大学・図書館委員会

雑誌

湘北紀要 (ISSN:03859096)

巻号頁・発行日

no.34, pp.127-152, 2013-03-31

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2000 年3 月の鉄道事業法改正により、旅客鉄道事業の退出は、従来の許可制から、原則1 年前の事前届出制に緩和され、以降鉄道路線の廃止が続出した。近畿日本鉄道(近鉄)は、同社が運営する内部・八王子線について、長年にわたって乗車人員減少に伴う営業損失が続いていることを理由として、BRT(バス高速輸送システム)への転換を提案した。これまで廃止された鉄道路線の多くが、営業損益の改善を見込めないことを理由として廃止に追い込まれてきたが、一方で不採算路線について費用対効果分析が実施され、社会的便益が会計上の営業損失を超えると判断された結果、行政より補助金投入がなされて、存続が実現している場合がある。内部・八王子線についても、費用対効果分析を実施した結果、鉄道存続の方がBRT 化よりも社会的便益がはるかに大きいことが明らかとなった。市民も株主として出資する第三セクター会社に同線の運営を継承させた上でかつ特殊狭軌路線として維持することが、最大の社会的便益かつ最小の公的負担額を実現し、市民の利用を最も促進することができる方策である。The revisions of the railway business act in Japan result many abolition cases of unprofitable railways.Kintetsu corporation expressed a conversion of Utsube and Hachioji lines from railways to Bus Rapid Transit (BRT). But we must discuss whether unprofitable railways must be continued or abolished, based on the costbenefit analysis. There are many cases of realizing continuations of railways, since the local governments take into account that social benefits of unprofitable railways above operating profits of these railways. Based on the costbenefit analysis of Utsube and Hachioji Lines, we must discuss a measure that the local governments set up the third sector railway company, then citizens invest in this company. This measure leads realizing maximum social

著者

宇田川 憲一

出版者

公益社団法人 電気化学会

雑誌

Electrochemistry (ISSN:13443542)

巻号頁・発行日

vol.85, no.4, pp.173, 2017-04-05 (Released:2017-04-05)

著者

森野 聡子

出版者

日本ケルト学会

雑誌

ケルティック・フォーラム = Celtic Forum : the annual reports of Japan Society for Celtic Studies (ISSN:1342940X)

巻号頁・発行日

no.20, pp.17-26, 2017-10

著者

森野 聡子 梁川 英俊

出版者

日本ケルト学会

雑誌

ケルティック・フォーラム = Celtic Forum : the annual reports of Japan Society for Celtic Studies (ISSN:1342940X)

巻号頁・発行日

no.20, pp.5-16, 2017-10

著者

坂下 拓治

出版者

三田史学会

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.86, no.4, pp.71(417)-83(429), 2017-03

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研究ノート

著者

常見 信代 TSUNEMI Nobuyo

出版者

北海学園大学人文学会

雑誌

北海学園大学人文論集 (ISSN:09199608)

巻号頁・発行日

no.62, pp.25-52, 2017-03

著者

田巻 敦子

出版者

新潟大学大学院現代社会文化研究科比較宗教思想研究プロジェクト

雑誌

比較宗教思想研究 (ISSN:13480057)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.23-48, 2017-03

著者

荒木 洋育

出版者

日欧比較文化研究会

雑誌

日欧比較文化研究 (ISSN:13490052)

巻号頁・発行日

no.21, pp.18-34, 2017-10

著者

宮城 徹 Miyagi Toru

出版者

琉球大学法文学部

雑誌

人間科学 = Human Science (ISSN:13434896)

巻号頁・発行日

no.37, pp.71-101, 2017-09

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10世紀後期の修道院復興期において、イングランド東部のイースト・アングリア周辺には多数の修道院が復興・創設された。本稿では、その中からソーニー修道院を考察の対象に取り上げ、創設以後11世紀後期に至るまでの所領形成のための土地集積のプロセスを検証すると共に、そのような歴史的経験を踏まえて11世紀後期の史料に現われる修道院の所領景観について歴史地理学的見地より考察を行なった。結果として、当該期の史料に現われるその所領景観の性格が、修道院の歴史的経験に根差して形成されていることを明らかにした。

著者

竹山 昭子

出版者

ゆまに書房

雑誌

メディア史研究 (ISSN:13438107)

巻号頁・発行日

no.7, pp.64-81, 1998-03

出版者

マドラ出版

雑誌

広告批評 (ISSN:03884937)

巻号頁・発行日

no.271, pp.78-81, 2003-05