著者

吉里 勝利

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.514-517, 1987

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私たちの体の表面は, 言うまでもなく"皮膚"で覆われている。皮膚が傷つくと, 傷跡が必ず残る。またひどい時は, ケロイド状に盛りあがって醜くなる。このような時, 本物そっくりの皮膚を人工的に作って, これを傷の部位に移植してやると, 傷跡やケロイドは, 目立たなくなるのではないか。皮膚の50%以上もの大火傷(やけど)を負った人は, 移植すべき自分の皮膚も足りず, 生命を救うことすらむずかしい。この時, 本物そっくりの人工皮膚が作れればどんなにありがたいことか。化学や生物学の進歩は著しい。このような, 夢に近かった人工皮膚の考えも現実のものとなりつつある。人工皮膚を作る時, 主役となるのは, コラーゲンと細胞である。これらを使って, どのようにして皮膚を作るのか, そしてこの人工の皮膚は, 上に述べた医学的問題の解決にどこまで役立っているのかを解説する。

著者

朝桜楼国芳,一勇斎国芳

著者

伊原 久裕

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究特集号 (ISSN:09196803)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.62-67, 2010-03-01 (Released:2017-11-27)

参考文献数

16

著者

徳永 健介 徳永 祥子

出版者

明石書店

雑誌

そだちと臨床

巻号頁・発行日

vol.12, pp.6-9, 2012-04

著者

山田 誠二

出版者

地方公共団体情報システム機構

雑誌

J-LIS = ジェイリス : 地方自治情報誌 (ISSN:21884943)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.3-8, 2018-04

著者

中西 龍一

出版者

明石書店

雑誌

そだちと臨床

巻号頁・発行日

vol.12, pp.28-31, 2012-04

著者

箱﨑 幸恵

出版者

明石書店

雑誌

そだちと臨床

巻号頁・発行日

vol.12, pp.19-23, 2012-04

著者

米田 完

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.124-132, 2015 (Released:2015-04-15)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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This paper discusses a configuration of six legged robot, considering a relationship between number of actuators and number of locomotion functions. Mechanical configurations are classified by number of body, relative moving DOF of bodies, moving DOF of legs against the body. As for the function, DOF counting method by five independent functions is proposed. The functions are locomotion, terrain adaptability, relative horizontal positioning of swing legs, mobility of body independent to the leg position, horizontal inner force distribution of supporting legs. Introducing nine various style practical examples, the equality of mechanical actuation DOF and functional DOF count is verified.

著者

津島 忠 TADASHI TSUSHIMA

出版者

西京大学

雑誌

西京大学学術報告 理学及び家政学 (ISSN:03709310)

巻号頁・発行日

vol.2, no.5, pp.153-159, 1958-10

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(1)本研究は道具的条件反応事態における賞罰組合せの効果を, Skinner boxタイプのCrowder-boxを使用して究明したものである。(2)第1実験に於ては, 100%の連続強化群(第1群)の消去抵抗と, 賞(70%)罰(30%)の組合せの実験群(第2群)の消去抵抗とは, 危険率1%レベルに於て, 第2群の消去抵抗が強い事が明らかにされた。(3)第2実験に於ては, 70%の部分強化群(第3群)の消去抵抗と, 70%のプラスの強化, 15%のマイナスの強化, 15%の無強化を受けた群(第4群)の消去抵抗が比較され, 両者の間に有意差を見出さなかった。(4)第2実験の両群の消去抵抗を, 第1実験の両群のそれと比較した所, 次の結果を得た。(A)第3群(70%の部分強化群)の消去抵抗は, 第1群(統制群)の消去抵抗よりも大きく, 5%レベルに於て有意差が見出された。(B)第4群(70%のプラスの強化, 15%のマイナスの強化, 15%の無強化)の消去抵抗も第1群の消去抵抗よりも大きく, 1%レベルに於て有意差が見出された。(C)第2群, 第3群, 第4群の消去抵抗の間には有意差がなかった。(5)賞罰組合わせの消去抵抗に於てみられる効果の考察から, 消去抵抗を学習或は, 習慣の強度sH_Rの評価基準とするHull流の考え方に, 決定的な疑問を投じた。(6)賞罰による消去抵抗強化の現象に就ての説明理論としては, 現在のところ(A)道具的条件反応事態における消去抵抗の中に実験神経症的な傾向を認め, 適応能力の硬さを考える筆者の立場と, (B) fearとhopeの条件づけの, 夫々の消去の仕方が異り, それらが合併し, より強く, 且つ, 不規則な消去抵抗として現われると見るであろうところのMowrer理論が挙げられる。但しこれらは何れ一つの説明理論として止揚せられるべきものであると考える。

出版者

千鐘房須原屋茂兵衛

巻号頁・発行日

vol.[1], 1800

著者

伊藤 朝輝

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.723, pp.99-102, 2015-06-08

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著者

稲毛 由佳

出版者

金曜日

雑誌

金曜日

巻号頁・発行日

vol.25, no.49, 2018-12-22

著者

中澤 恵理

出版者

教育科学研究会 ; 1951-

雑誌

教育 (ISSN:03869938)

巻号頁・発行日

no.868, pp.79-81, 2018-05

出版者

日経BP社

雑誌

日経automotive

巻号頁・発行日

no.83, pp.38-40, 2018-02

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IHI製の過給機を1基装着する。過給圧は150kPa程度に抑えており、軽自動車に使うような小さな過給機にした。「低速トルクを速く高めることを重視して選んだ」(同社のエンジン技術者)とする。小径タービンを低速域で速く回して過給し、ターボラグを抑える。

出版者

マシニスト出版

雑誌

Sheet metalましん&そふと (ISSN:18840876)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.20-23, 2018-05

著者

菅野 陽子 五十嵐 裕子 丸谷 充子 大久保 秀子/ 船木 美佳 柴田 崇浩 スガノ ヨウコ イガラシ ユウコ マルヤ ミツコ /オオクボ ヒデコ フナキ ミカ シバタ タカヒロ Yoko Sugano Igarashi Yuko /Maruya Mitsuko /Okubo Hideko Funaki Mika /Shibata Takahiro

出版者

浦和大学・浦和大学短期大学部

雑誌

浦和論叢 (ISSN:0915132X)

巻号頁・発行日

no.51, pp.25-50, 2014-08

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浦和大学こども学部内にある親子のひろば「ぽっけ」(以下「ぽっけ」と記す)を通じた学生教育への取り組みは2013年4月で7年目を迎えた。すでに「こども理解と観察」の授業や「ぽっけ」への自由参加、インターシップの実施などの継続的な積み上げがある。さらには、Nobody's Perfect(以下NP)講座や「My Own Time-おにいさんとおねえさんと遊べるタイム-」において保育体験を提供することが学生の学びにとって有効であり、親子にとってもともに成長する機会となっていることが先行研究にて明らかになった。 今回はこれらの実績を踏まえて、「ぽっけ」での取り組みの教育的意義の検討を深める。そのために他大学の学内広場の活用を調査し、そのうち2つの大学の学内施設訪問と運営担当教員へのインタビューを行ったが、本研究は主にそれらの報告をもとに、「ぽっけ」の活動を通じて、子どもの成長とともに学生と親の育ちをどのように期待できるかを論じる。 Efforts for student education through'Pokke'('Pokke' henceforth)which is a Drop in–center at the Child Department of Urawa University, reached their 7th year in April, 2013. There has already been continuous buildup such as'Understanding and observing children'classes, free participation in'Pokke' and implementation of internships. Furthermore, previous research showed that it was useful for students to have childcare experience in the Nobody's Perfect(NP henceforth)course and 'My Own Time – a time when children can play with older people', and that parents and children also had an opportunity to learn through these experiences. This time we will deepen our review of the educational significance of our'Pokke' efforts on the basis of these results. For this purpose, we investigated the use of Drop in–center at other universities, visited two of them, and interviewed staff running them. In this paper, we discuss what our students can expect in development of students, parents and children through'Pokke', mainly on the basis of the reports of this study.

著者

江間 直美

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

vol.28, 2018-03-31

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地球環境問題に関わる様々な報道やマーケティングなどのコミュニケーションは,一般的に数値的科学的データをもとに行われることが多く,一般生活者にはその内容が理解できないことが多い。一方,感性言語であり感覚的な質感で示されるオノマトペ(擬音語,擬態語)は,情報の送り手側の意図や目的を微妙な感覚や感情の側面から訴求できる可能性を有し,数値的科学的データを使用するコミュニケーション活動の補完的要素となりうると考えられる。 本研究調査は,認知脳科学的アプローチにヒントを得てオノマトペの創出モデルを設定し,「地球温暖化」「エコ/エコロジー」「生物多様性」「自然の恵み」の環境用語がどのようなオノマトペと密接な相関関係にあるのか,またその相関関係を地球環境問題に関するマーケティング戦略(環境マーケティング・コミュニケーション戦略)に適用できないか,との問題意識から検証を行った。 その結果,一般生活者は,「地球温暖化」の代替用語である「エコ/エコロジー」や「生物多様性」の代替用語である「自然の恵み」にはポジティブな反応を示した。環境マーケティング・コミュニケーション活動に対し相関の高いオノマトペは十分適用可能と想定できる。しかし,環境マーケティング・コミュニケーションへの厳格な適用を考えた場合,改めて地理的条件や気象条件,環境条例や環境規制,環境教育等を考慮した再検証が必要であると考えられる。

著者

和田 新 田中 大介 齋藤 剛 山本 一昭 大嶋 雄 大田 泰二

出版者

建設図書

雑誌

橋梁と基礎 = Bridge and foundation engineering (ISSN:0287170X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.54-58, 2018-05

著者

曽 穎 Zeng Ying

出版者

新潟大学大学院現代社会文化研究科

雑誌

現代社会文化研究 (ISSN:13458485)

巻号頁・発行日

no.43, pp.107-124, 2008-12

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日本于1964年4月28日正式加入经济合作与发展组织OECD。根据有关协定,承诺今后将逐渐取消对保留项目的交易限制,促进资本自由化。并且,日本自1967年6月开始实施资本自由化,其中汽车产业自1971年4月开始实施。从此开放了汽车工业国内投资市场,逐渐取消了对外国投资的限制。本论文通过对60年代后期至70年代初期汽车产业发展的动向及3次资本自由化实施过程中,日本政府采取尽量推迟自由化期限以达到有更多的时间提高汽车产业的竞争力;及日本政府在外资政策上发生的变迁,为了防止外国企业对日本企业的垄断和控制,对外资参与企业的经营・持股比率等进行了严格的规定和限制;特别是国内各汽车企业在此期间通过再编・合并和与国外厂商的资本合作的促进等,扩大了企业的规模,强化了企业的国际竞争力。本篇论文的目的在于阐明日本汽车工业的发展要因是与政府外资政策及各汽车企业自身的努力密切相关的。

著者

佐藤庄五郎 著

出版者

富民社

巻号頁・発行日

1959