著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1896年09月21日, 1896-09-21

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1896年10月01日, 1896-10-01

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1896年09月28日, 1896-09-28

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1896年09月26日, 1896-09-26

著者

高田 直也 杉浦 健介 Irham Irham 岩本 純明 大賀 圭治

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.162-168, 2003-09-01

参考文献数

36

被引用文献数

2

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インドネシアは1980年代後半にFAO,世界銀行などの援助を受けて総合的病害虫防除(IPM)を本格的に開始した.一方,IPM本格化以前の1980年から日本はインドネシアに対し技術協力援助として病害虫発生予察制度を主体とした作物保護強化計画を行っていた.この日本の援助に対しては,農薬の使用が前提であったという批判がある.本研究は,インドネシアの作物保護における発生予察制度とIPM導入に至るまでの過程を歴史的事実に基づき検証することを目的とした.1980年から実施された病害虫発生予察制度を主体とした技術協力援助は,1974年〜1977年にかけてのインドネシアにおけるトビイロウンカ大発生に対応するために,インドネシア政府の強い要請によって開始された純然たる技術協力援助であり,農薬の供与とは直接的な関係を有しない.1984年にインドネシアはコメの自給を達成したものの,この直後にトビイロウンカが大発生した.農薬の過剰な投入がトビイロウンカの大量発生の一因であるとされ.1986年11月,大統領令により有機リン系を中心とした57品目の殺虫剤が水田で使用禁止となるとともに,インドネシア政府は農薬への補助金を削減しはじめた.その後1989年から国家開発企画庁の主導で普及活動を中心としたIPMプロジェクトを世界銀行の融資を得て開始し,1994年以降は業務を農業省に引き継ぎ現在に至っている.現在インドネシアの作物保護行政は,国の専門組織とこれを補助する地方自治体の担当部門,さらに農民の連携により進められている.この中で発生予察制度は否定されているわけではなく,作物保護政策の重要な一環として位置づけられている.しかし,発生予察制度整備のための技術協力と同時期に有機リン系殺虫剤の水田使用禁止を補うための食糧増産援助(2KR)が日本から行われており,インドネシア政府はこの2KRを利用して天敵等に影響のない農薬等を準備した.発生予察は病害虫発生の初期段階に適期防除を目指す技術協力であり,2KRで援助された農薬等は資材援助であったという違いを見なければならないが,これらは日本からの作物保護に関する援助であったゆえに同一視されてしまった.このことは,日本の援助における要請主義の再検討など今後の援助のあり方に対して教訓を与えている.

著者

里中満智子著

出版者

実業之日本社

巻号頁・発行日

1996

著者

関 寛治

出版者

岩波書店

雑誌

日本政治学会年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

no.1976, pp.p91-120, 1976

著者

柴山 明寛

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.399-403, 2016-09-01 (Released:2016-09-01)

参考文献数

5

著者

堀内 理恵 伊藤 みどり 杉原 好枝 福田 滿 Rie Horiuchi Midori Itou Yoshie Sugihara Mitsuru Fukuda

雑誌

武庫川女子大学紀要. 自然科学編 (ISSN:09163123)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.15-18, 2005-03-31

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A survey was carried out on the okara-eating preference and its eating habit among 255 femal students at university and college in Hyogo and Osaka in July 2004. Okara was acceptable food for most of the students. But the majority of them ate okara less than 1 or 2 times per year. In terms of cooking, unohana was ranked at the top. Approximately 65% of the students bought dish cooked with okara in the market.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[7],

著者

秋元 泰介 小方 孝

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.396-420, 2013-12-01 (Released:2014-12-24)

参考文献数

58

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This paper proposes an integrated framework of narrative discourse system that trans-forms a story text to a variety of discourse texts. This mechanism is one of the major parts of the architecture of our narrative generation system. A “story” means the content of a narrative and is described with the conceptual representation of temporal ordered events in the narrative generation system. On the other hand, a “discourse”means how to form a story and is described with the conceptual representation that is corresponded to a real text structure. In the research of narrative generation system,few approaches deal with the aspect of narrative discourse. A distinguished characteris-tic in this system is to use two literary theories for developing its important mechanisms. First, narrative discourse techniques for manipulating narrative discourse structures are defined according to the narrative discourse theory by Genette. Second, the circula-tive generation process for these narrative discourse techniques is controlled using the repetitive interaction between a narrator and a narratee based on a computational in-terpretation of the reception theory by Jauss. In the first part, this paper explains the overview of the above literary theories. And in the next parts, we describe the pro-posed system's mechanism and implementation, and several experiments of discourse generation by the system.

著者

揣 迪之 徐 一平

出版者

好文出版

雑誌

日中言語研究と日本語教育 (ISSN:18832687)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.34-49, 2014

著者

Hari SUNDARAM

出版者

国立情報学研究所

雑誌

Progress in informatics : PI (ISSN:13498614)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.3-7, 2014-03

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本論文では,持続可能性や公衆衛生などの社会的ジレンマにおいて協力関係を生み出すためにコンピューティングが果たす役割について論じる.このような協力関係のジレンマは異質集団の中に広範囲に存在する.本論文では,経験的な実地調査による協力の分析から洞察を得て,社会的信号を分析し,行動を検証するスマートフォンセンサーを利用した統合的コンピューティングの枠組みによって協力へと向かう個々の意思決定を形成できることを示す.ここでは,相互に関連した4つの技術的課題とソリューション例について述べる.これらの課題は,小規模の同質集団を構築するためのコミュニティ発見アルゴリズム,資源制約型ネットワークにおける個人の説得力,実環境での活動監視,大規模な社会的協調の発見である.さらに,小児肥満症対策,サイバーセキュリティ,公共の安全の向上など,コンピューターインフラストラクチャから生じる新しい協力のためのアプリケーションについて簡潔に述べる.

著者

富山 慶典

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.69-84, 1991

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集合的選択の正確確率と個人的選択能力,集団構成員数,集団の決定規則との間の関係は,コンドルセの陪審定理において初めて理論的に分析された.数名の研究者がこの定理を様々に展開してきているが,単一の集合的選択領域を暗黙裡に仮定し,その領域における個人的選択能力だけを導入しているという点で共通している.しかし現実には,“経営戦略と人事移動”というように集合的選択領域は複数存在し,“経営戦略には強いが,人事移動には弱い”というように集合的選択領域によって構成員の個人的選択能力には違いがあると考えられる.領域の違いによって構成員の個人的選択能力が異なり,かつ集団の構成員が限られているという条件のもとで,集団はどのような集合的選択領域にどのような個人的選択能力を持った構成員を配置すればよいのであろうか? この集団分割問題は陪審定理からの従来の展開研究のモデルでは取り扱うことができない.集合的選択領域が1つという仮定のもとでのモデル展開になっているからである.この論文では,陪審定理の証明の前提になっている基本モデルを集合的選択領域が2つある場合に拡張し,新たに集団2分割問題を一般的に定式化し,すべての領域に対するすべての個人的選択能力が等しいという完全同質性の仮定を導入した場合の集団2分割問題に対する解を定理の形で与える.最後に,今後の課題について言及する.

著者

黒田 長久

出版者

オーム社

雑誌

エレクトロニクス (ISSN:04213513)

巻号頁・発行日

vol.18, no.12, pp.1545-1548, 1973-11

著者

遠藤 啓生 藤岡 正博 羽方 大貴

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第129回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.435, 2018-05-28 (Released:2018-05-28)

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生物多様性に配慮した森林管理を実現するためには、人工林管理が森林性哺乳類に与える影響についての情報が必要である。そこで、2016年5月~6月に山梨県との県境部に近い長野県にある筑波大学川上演習林(標高1,400-1,780m)のカラマツ林2サイト(各4ha)において、半分を除草剤樹幹注入によって低木・亜高木を枯死させる枯損処理区、残りを対照区とし、樹上性哺乳類であるヤマネへの影響を調べた。各区に5か所の巣箱ポイントを設け、各ポイントに5個ずつ、総計100個の巣箱を設置した。2016年には7月~9月にしかヤマネ調査を行えず、巣箱利用率に違いは見出せなかった。2017年にはヤマネの全活動期間である5月上旬~10月中旬に隔週で調査した。2017年の結果を、巣箱ポイントごとのヤマネの在不在を応答変数、処理と調査セッションを説明変数、調査サイトと巣箱ポイントをランダム効果とする一般化線形混合モデルで解析したところ、ヤマネの巣箱利用率は枯損処理区よりも対照区で高かった。枯損処理区で利用率が低いのは特にシーズン前半であった。同時に行った開花結実調査の結果と合わせて、春から初夏に様々な樹種が開花結実することがヤマネの生息に重要と考えられる。

著者

大田覃 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.三,

著者

藤澤 朋子 淵本 隆文 金子 公宥

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.436-445, 1998-03-10 (Released:2017-09-27)

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A study was conducted to examine how kinetic factors influence ball speed following a tennis forehand drive. The subjects were 15 male college tennis players, gripping the racket with their right hand. The players performed the forehand drive with maximum effort while aiming at a target area. The trials were filmed at 100 fps using two 16-mm movie cameras. Using Winter's method, the joint torque was determined two dimensionally on the horizontal plane for the wrist, elbow and shoulder joints, and for upper torso rotation during the stroke. The subjects were divided into two groups; a fast group (n=8) and a slow group (n=7) based on the ball speed. Despite a significant difference in ball speed between the two groups, no significant differences were observed in any items related to physique, muscle strength or pewer. The positive joint torque of the shoulder joint appeared from the first stage of the stroke, that of the elbow joint from the middle stagge, while that of the wrist joint appeared at the end of the stroke. The integrated positive joint torques (IT+) during forward swing were found to be the greatest in shoulder joint and the least in the wrist joint. The IT+ were significantly different between the fast and slow groups in all joint movements except for upper torso rotation. Individual ball speeds delivered by all subjects were positively correlated with the IT+ of the shoulder and elbow joints. From these results, it was concluded that (1) individual ball speeds are influenced considerably by the shoulder and elbow joint torques in the horizontal plane, and (2) players showing faster ball speed develop greater torques in all upper limb joint movements.

著者

内田 良

出版者

愛知教育大学教育実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センター紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.269-277, 2009-02

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本研究の目的は,今日支持されている「虐待増加」の言説を批判的に検討し,その言説が支持される背景を明らかにすることである。虐待の「発生件数」を把握するためには,多くの困難がある。それにもかかわらず,多くの論者が容易に虐待の増加を支持している。そこで本稿では,まず今日主流となっている虐待の増加説の議論を概観し,次に,社会問題の構築主義をはじめとする減少説の見解を参照する。この作業をとおして,虐待を現代的・都市的に語る「『虐待』の現代化・都市化」と,虐待が最小限にまで抑制される時代にこそ虐待がかえって目立ってしまう「安全と危険のパラドクス」の視点を提起し,「虐待増加」の解釈が生み出される背景を説明する。

著者

新井 郁男

出版者

日本学校教育学会

雑誌

学校教育研究 (ISSN:09139427)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.8-19, 2009