著者
Borer Mark
出版者
岩波書店
雑誌
文学 (ISSN:03894029)
巻号頁・発行日
vol.10, no.4, pp.156-166, 1999-10
著者
太田 剛
出版者
四国大学
雑誌
凌霄 (ISSN:18803466)
巻号頁・発行日
no.19, pp.29-80, 2014-04

1 0 0 0 OA 増補大節用集

巻号頁・発行日
vol.[6], 1665
著者
土田 崇弘 上原 大暉 木村 康治
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.83, no.855, pp.17-00318-17-00318, 2017 (Released:2017-11-25)
参考文献数
7
被引用文献数
1

Response distribution of a SDOF linear system subjected to non-Gaussian random excitation is investigated. The excitation is modeled by a zero-mean stationary stochastic process prescribed by the non-Gaussian probability density and the power spectrum with bandwidth and dominant frequency parameters. In this paper, we use bimodal and Laplace distributions for the non-Gaussian distribution of the excitation. The excitation is generated numerically by using the Ito stochastic differential equation. Monte Carlo simulations are carried out to obtain the stationary probability densities^ of the system displacement and velocity. It is found that the shape of the response distribution changes depending on a difference in the shape of power spectral density between the excitation and the response. In order to evaluate the difference of the spectral densities quantitatively, a new index is defined. The correspondence of this index to the shape of the response distribution is shown. Next, we compare the present difference index of power spectra and another index which the authors used in the previous study to investigate the response distribution of a non-Gaussian randomly excited system. The comparison shows that when the present index is close to 0, the shape of the response distribution looks like the shape of the excitation distribution. For the index around 0.6, the response distribution becomes the middle shape between the excitation probability density and a Gaussian distribution. In the case of the index greater than 1.2, the response distribution is nearly Gaussian. The difference index of power spectra between the excitation and the response can be calculated readily from the frequency response function of a linear system and the excitation power spectrum, regardless of the excitation probability density function. This index enables us to roughly estimate the shapes of the probability distributions of the displacement and velocity responses without Monte Carlo simulation.
著者
山本 忠行 Tadayuki Yamamoto
出版者
創価大学別科日本語研修課程
雑誌
創価大学別科紀要 (ISSN:09164561)
巻号頁・発行日
no.15, pp.28-49, 2003-01-01

南アフリカ共和国ではマンデラ政権誕生後、憲法改正により11公用語政策をとることになったものの、英語の重要性は増すばかりである。中等教育以上の教育用言語としては英語が圧倒的である。しかし、これが多くの黒人から教育・就業の機会を奪っているとも言える。その一方でアフリカ土着の言語(以下、「アフリカン言語」とする)に対する意識には大きな変化が見られる。現状では教育用言語として発展する余地は少ないが、白人もアフリカン言語を学び始めるようになるなど、少なくとも英語を中心とする多言語社会に向かっていることは間違いない。
著者
金井 清光
出版者
日本歌謡学会
雑誌
日本歌謡研究 (ISSN:03873218)
巻号頁・発行日
no.19, pp.p22-27, 1980-04
著者
長岡 広香 坂下 明大 濵野 淳 岸野 恵 岩田 直子 福地 智巴 志真 泰夫 木澤 義之
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.789-799, 2017 (Released:2017-12-28)
参考文献数
14

緩和ケア病棟への転院に関する障壁を明らかにすることは,がん患者が望んだ場所で療養できる体制の整備を通して,quality of lifeへの寄与が期待できる.本研究では,がん終末期患者の緩和ケア病棟転院の障壁を明らかにすることを目的に,がん拠点病院424施設のソーシャルワーカー・退院調整看護師を対象に自記式質問紙調査を行った.探索的因子分析により,緩和ケア病棟への転院の障壁11因子が同定された.病状・予後に関して医師から患者に十分説明を行うこと,適切な時期に気持ちの配慮をしながら多職種で意思決定し緩和ケア病棟に紹介すること,がん拠点病院と急性期病院,緩和ケア病棟,在宅等の地域の医療機関との緩和ケア連携体制を整備すること,緩和ケア病棟への入院が必要な患者を適切に評価する仕組みを作ることは,ソーシャルワーカー・退院調整看護師から見た緩和ケア病棟転院の障壁を軽減する可能性があると考えられた.
著者
矢木 健太郎 井手 睦
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.801-806, 2017 (Released:2017-12-28)
参考文献数
12

本研究はホスピスをはじめとする緩和ケア病棟に入院している患者の希望について,希望の種類や希望のうち外出・外泊についてどのくらいの患者が可能であったかを調査すること,患者の離床耐久性(離床可能時間)と予後予測スコア(Palliative Prognostic Index score:PPI値)との関係性を明らかにし,離床可能な時間やその時期についての参考値を検討することを目的とした.対象者は76名であり,半数の患者で外出や外泊希望があり,その7割の患者が外泊もしくは外出できた.また,延べ480週分のPPI値と離床時間を収集し分析した結果,PPI値と離床耐久性には負の相関関係を認め,相関係数は−0.62であった.Receiver Operating Characteristic(ROC)曲線を用いてカットオフ値を推定した結果,PPI値3.5以下で60分以上の離床を目指すことが可能,4.5以下で30分以上の離床を目指すことが可能,5.5以下では少しでも離床練習が可能,6以上となると離床自体が難しくなってくるという結果を得た.
著者
松浪 容子 川合 厚子
出版者
Japan Society for Tobacco Control
雑誌
日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
巻号頁・発行日
vol.10, no.4, pp.51-58, 2015

【目 的】 生活保護受給者の喫煙に関する実態と禁煙治療に対する認識を明らかにする。<br>【方 法】 N市において生活保護受給者を対象に喫煙に関する自記式アンケートを行った。<br>【結 果】 有効回答者 86 人のうち、調査時点で毎日喫煙33.7%、時々喫煙9.3%、過去喫煙32.6%、非喫煙24.4%で、喫煙率は全体で43.0%、男性54.5%、女性22.6%であった。禁煙治療を知っている者は喫煙者の78.4%、禁煙治療の保険適用を知っている者は喫煙者の37.8%であった。タバコ代を負担に感じる喫煙者が83.8%で、「無料なら禁煙治療を受けたい」と回答した者は29.7%であった。<br>【考察および結論】 N市における生活保護受給者の喫煙率は男女共に高く、喫煙者の多くはタバコ代を負担に感じており、禁煙治療の広報や周知の必要性が示唆された。今後、介入方法、保健・医療・福祉の連携方法等の検討が必要である。

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1943年03月16日, 1943-03-16
著者
北住 映二
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.200-205, 2003-05-01 (Released:2011-12-12)
参考文献数
8

在宅の重症障害児 (重症児) の増加に伴い, 生活の場・教育の場での医療的な配慮と対応の必要性と重要性が増大している.呼吸障害・嚥下障害・上部消化管障害などが悪循環を形成しやすい重症児において, 適切なケアと家族を含めたquality of life (QOL) の改善のために, 医療技術的対応の発展とともに, 療育的対応, および学校スタッフによる医療的ケアの前進などの社会的対応の発展が必要である.医療技術課題について学際的な検討を進めるとともに, 小児神経科医が教育や療育の場に積極的にかかわり, 社会的活動を積極的に行っていく必要がある.