著者

Kirsi Ahola Simo Salminen Salla Toppinen-Tanner Aki Koskinen Ari Väänänen

出版者

(公社)日本産業衛生学会

雑誌

Journal of Occupational Health (ISSN:13419145)

巻号頁・発行日

pp.13-0021-OA, (Released:2013-10-26)

被引用文献数

5 36

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Objectives: Burnout is a psychological consequence of prolonged work stress. Studies have shown that it is related to physical and mental disorders. The safety outcomes of burnout have been studied to a lesser extent and only in the work context. This study explored the effect of burnout on future severe injuries regardless of their context. Methods: A total of 10 062 forest industry employees (77% men, 63% manual workers) without previous injuries participated in 1996 or 2000 in the “Still Working” study examining the work-related antecedents of health and mortality. Burnout was assessed using the Maslach Burnout Inventory-General Survey. Injuries leading to death or hospitalization were regarded as severe. We extracted such injuries from independent national registers. The relationship between burnout and new injuries was analyzed using Cox proportional regression. The analyses were adjusted for age, sex, marital status, and occupational status. Results: There were 788 new injuries over eight years. Injuries were more common among male and manual workers. After adjustments, each one-unit increase in the burnout score was related to a 9% increase in the risk of injury (95% confidence interval 1.02-1.17). Experiencing symptoms at least monthly was related to a 1.18-fold adjusted injury risk (95% CI 1.02-1.36). Of the subscales of burnout, exhaustion and cynicism but not lack of professional efficacy predicted injuries after adjustments. Conclusions: In addition to mental and physical disorders, burnout predicts severe injuries. Developing work conditions and optimizing workload may enhance safety and decrease health expenses related to all injuries.

著者

川北 稔 カワキタ ミノル Kawakita Minoru

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06199

著者

下村 麻衣子 松重 武志 井上 裕文

出版者

日本小児医事出版社

雑誌

小児科臨床 (ISSN:0021518X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.7, pp.1699-1702, 2011-07

被引用文献数

1

著者

ハワード・S・ベッカー[著] 後藤 将之 海老田 大五朗(訳)

出版者

成城大学

雑誌

コミュニケーション紀要 (ISSN:02887843)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.23-50, 2000-03

著者

黒川 めぐみ 小松 幸夫

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.1361-1362, 2009-07-20

著者

Polutov Andrey V.

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.700, pp.156-161, 2009-01

著者

古田島 洋介

出版者

明星大学

雑誌

明星大学研究紀要. 日本文化学部・言語文化学科 (ISSN:13444387)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.15-39, 2005-03-25

著者

森 大吉郎 三石 智

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.68, no.556, pp.629-636, 1965-05-05

著者

藤原彰 雨宮昭一編

出版者

未来社

巻号頁・発行日

1985

著者

大槻 勤

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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本研究では、フラーレンに核反応の反跳エネルギーを利用してEC崩壊核種である^7Beをフラーレンケージ内に導入し、^7Beの半減期を精密に測定する実験を行った。^7Be@C60フラーレンは^<12>C(γ,αn)^7Beや^7Li(p, n)^7Be反応を用いて製造し、ラジオクロマトグラフ装置を用いて精製した。精製された^7Be@C60フラーレンはヘリウム冷凍機で6Kに冷却され、Ge検出器を用いてその478keVのγ線を測定した。系統的誤差をできるだけ少なくするために常温測定と冷却測定は同じ装置(Ge検出器、MCAシステム、コンピュータ等)を用いて8時間ごとにRunが切られて行われた。また、系統的誤差を少なくするために自動サンプル交換装置を作成して常温及び低温において交互に測定した。結果として常温と冷却時では2%程度の変化が観測された。MCAによる不感時間は非常に少なく半減期測定にはそれほど影響しないことも確認された。6Kの温度では52.98±0.05、常温では51.97±0.05という結果が与えられた。この値は天然に存在する40Kの半減期の観測値が統計内で一定であることから信頼できる値と考えられる。本測定の結果では化学形によるHyperfine coupling constantの違いが観測されているのかもしれない。今までの最も大きな変化の報告(^7BeF_2では53.12と報告されている)に比較するとかなり大きいものと言える。

著者

佐野, 紹益

出版者

得栄堂

巻号頁・発行日

vol.[1], 1682

著者

秋沢 美枝子 山田 奨治

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究

巻号頁・発行日

vol.32, pp.285-315, 2006-03-31

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ドイツ人哲学者オイゲン・ヘリゲル(一八八四~一九五五)がナチ時代に書いた、「国家社会主義と哲学」(一九三五)、「サムライのエトス」(一九四四)の全訳と改題である。

著者

庄司 真理子

出版者

敬愛大学・千葉敬愛短期大学

雑誌

敬愛大学国際研究 (ISSN:13439081)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-20, 1999-11

著者

信田 さよ子

出版者

金剛出版

雑誌

臨床心理学 (ISSN:13459171)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.95-100, 2012-01

著者

奥谷 民雄

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2008-02

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制度:新 ; 文部省報告番号:甲2613号 ; 学位の種類:博士(工学) ; 授与年月日:2008/3/15 ; 早大学位記番号:新4772

著者

永長 直人

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.520-529, 2004-08-05

参考文献数

49

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物理学における幾何学の役割は対称性の問題と並んで今日も理論物理学の中心的な興昧であり続けている.一方で近年,固体中の電子輸送現象に現れる量子力学的な位相-ベリー位相-の役割がいろいろなところで認識されるようになってきた.ベリー位相は,量子力学における幾何学の役割を考えるうえで,最も基本的なものである.この解説では,その基礎概念,過去の仕事,そしてわれわれの研究を中心にその最近の発展について述べたい.

著者

久保田 裕之

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.78-90, 2009-04-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

39

被引用文献数

3 2 2

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「家族の多様化」論の前提となる,家族に関する選択可能性の増大という認識は,家族が依然として選択不可能な部分において個人の生存・生活を保障している点からみれば一面的である。法・制度に規定された家族規範は,現代においても,婚姻をモデルとした性的親密性・血縁者のケア・居住における生活の共同というニーズの束として複合的に定義されており,個人の主観的な家族定義もまた,この家族概念をレトリカルに参照せざるを得ない。さらに,貧弱な家族外福祉を背景として,主観的家族定義における親密性の重点化により,親密性と生存・生活の乖離が生じることが現代の「家族の危機」の一因となっている。そこで,政策単位としても分析単位としても複合的な家族概念を分節化し,従来の家族の枠組みを超えて議論していくことが重要である。家族概念を分節化することで,家族概念の単なる拡張を超えて,家族研究の対象と意義を拡大することができる。

著者

市野川 容孝

出版者

朝日新聞社

雑誌

論座

巻号頁・発行日

no.143, pp.76-82, 2007-04

著者

全 峰 深沢 徹 梁 広石 熊谷 安夫 橋本 博史 高崎 芳成

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.580-587, 2006-12-22

参考文献数

17

被引用文献数

1

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目的: ヒトアジュバント病という疾患概念があるが,近年その是非がとりざたされている.本研究は,シリコンおよびパラフィンなどを使用した美容形成術の既往のある膠原病もしくは膠原病症状を呈する患者21名についてその臨床的特徴について検討し,疾患の発症における美容形成術との関連について考察する.対象: 1980年1月-2004年12月に順天堂大学医学部附属順天堂医院膠原病内科に通院加療歴があり,美容手術後膠原病症状・所見を呈した患者21例を対象とした.症例の年齢は27歳から75歳まで(平均61,3±10,0歳),性別は女性19例,男性2例であった.方法;(1)対象患者を定型的膠原病と診断できる群(第I群: 14例)と膠原病を示唆する臨床症状・検査所見を認めるが,特定の膠原病の診断基準を満たさない群(第II群: 7例)に分類し,美容形成術から発症までの期間,臨床所見について比較検討した.(2)対象患者群(21例)と1989年に熊谷が報告したヒトアジュバント病症例群(29例)と臨床的特徴について比較検討した.(3)対象患者第I群の疾患のうちわけを,本邦における疾患別発症頻度と比較検討した.結果: (1)発症までの期間は第I群と第II群の比較では有意差はないが,第I群は第II群より自己抗体陽性率が高かった.(2)熊谷が報告したヒトアジュバント病の症例群と自験例とともに強皮症との関連が強く,また自験例ではシェーグレン症候群との関連性も示唆された.(3)本邦における疾患別発症頻度と比較すると,第I群では強皮症およびシェーグレン症候群の比率が高かった.考察: 美容形成術の既往と強皮症,シェーグレン症候群との関連が示唆されたが,発症までの期間が長いことや,実験的には美容形成術で使用された異物が免疫応答を誘導することは証明されていないことから,ヒトアジュバント病と美容形成術との関連は明らかでない.今後,異物に対する患者リンパ球あるいはマクロファージなどの反応性について免疫学的な解析をすることが必要である.