著者
豊原国周 筆
出版者
植木林之助
巻号頁・発行日
vol.4, 1877
著者
森 理恵
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.155-164, 2008

本報告では、第二次世界大戦期と戦後高度経済成長期にはさまれた時期の日本の衣生活について明らかにしようとするものである。敗戦後の衣服が欠乏した状態から、衣服が自由に手に入るようになるまでの過渡期の状態については、これまでじゅうぶんに明らかにされているとは言えない。そこで、1950年前後の、総合女性月刊誌「婦人朝日」の記事を分析することにより、当時の女性たちがどのようにして衣生活を再建していったかを明らかにした。女性たちはまず、洋裁学校や洋裁の本で洋裁技術を獲得し、古着や着物を更正して、洋服を作っていった。1950年以降は新しい生地が手に入るようになり、衣服の種類が増え、デザインの幅も広まった。一方、女性たちは、敗戦後の生活物資の不足による、家庭内や家庭外での多くの労働のなかで、和服生活から洋服生活へ移行しつつあったため、和服のよさを再認識しながら、独自に動きやすく働きやすいデザインを工夫していたことが明らかになった。
著者
鈴木 義明
出版者
城西大学情報科学研究センター
雑誌
城西情報科学研究
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.39-52, 2006-03
著者
山下 勝 萬木 慶子 木村 紀子 宍戸 沙夜香 吉田 朋央 一色 俊之 竹下 満
出版者
国立研究開発法人 産業技術総合研究所
雑誌
Synthesiology (ISSN:18826229)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.70-88, 2015 (Released:2015-05-12)
参考文献数
36
被引用文献数
2

NEDOプロジェクトにより生み出された開発成果をコア技術として活用した製品やプロセスを「NEDOインサイド製品」と定義し、直近の売上、将来の売上見込等の売上効果、雇用創出効果、CO2削減効果等について分析、試算を行ったところ、直近の売上は4.08兆円/2010年、2011~2020年までの将来の売上見込額は69.1兆円と試算された。また、2011年~20年までの雇用創出効果は、10.9~18.5万人/年、CO2削減効果では、5,300万トン/年程度の削減効果があることが明らかとなった。さらに、2000年以降に開発された部材・部品、加工技術の成果が、最近の家電製品、コンピューター、自動車関連製品の中で数多く利用されていることを体系的に示すと共に、社会的便益が大きい事例としてリサイクルシステムの構築に、NEDOプロジェクトが大きく貢献していることを明らかにした。
著者
岩村 三千夫
出版者
一般社団法人中国研究所
雑誌
アジア經濟旬報
巻号頁・発行日
no.643, pp.1-3, 1966-04-01
著者
松山 春男
出版者
東京都立大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1992

植物中より数多く単離されている天然ポリアミンアルカロイドは、いずれも光学活性なアザラクタム構造を有している。天然ポリアミンアルカロイドであるセラシニン及びホマリンのラセミ体は、ケイ皮酸エステルと環状ヒドラジンとの共役付加反応により得られるビシクロ体を、環元的に開環して得られる中員環アザラクタム(8員環あるいは9員環)から合成できることが報告されている。私達は、α位に不斉源として光学活性なカ-トリルスルフィニル基を有するケイ皮酸t-ブチルを合成し、環状ヒドラジンとの共役付加反応によるビシクロ体の不斉合成を検討した。また、得られた光学活性な中員環アザラクタムから光学活性なポリアミンアルカロイドの合成を行なった。S配置のb-トリルスルフィニル基を有するケイ皮酸のt-ブチルと6員環ヒドラジンとの反応を行ったところR配置のビシクロ体が得られた。逆にR配置の化合物との反応からはS配置のビシクロ体が95%の不斉収率で得られた。(THF溶媒中、室温での反応)またメタノールを溶媒に用いたところ、不斉収率は49%に低下した。このR配置のビシクロ体を開環し9員環アザラクタムを合成し、さらに環拡大反応により13員環アザラクタムに誘導し、R配置のセラシニンを合成した。得られた(R)-セラシニンは正の施光度をもち、また天然のセラシニンは負の施光度を有していることから、天然のセラシニンの絶対配置はS配置であることがわかった。次に5員環ヒドラジンとS配置のb-トリルスルフィニル基を有するケイ皮酸もt-ブチルとの共役付加反応について検討を行ったところ、R配置のビシクロ体が82%の不斉収率で得られた。このビシクロ体から光学活性な8員環アザラクタムを合成し、光学活性ホマリンへと誘導することができた。
著者
安田 八十五
出版者
関東学院大学経済経営研究所
雑誌
関東学院大学経済経営研究所年報 (ISSN:13410407)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.123-146, 2012-03

2011年(平成23年)3月11日(金)に発生した東日本大震災によって日本の社会,ことに,東日本の地域社会は壊滅的な打撃を受けた。これには,「想定外」という想定を超えた大地震や大津波が発生したため,止むを得なかったという言い訳も見うけられる。しかしながら,地震学を中心とする現代の自然科学や工学のレベルでは,地震の予知や大津波の推測は,ほとんど不可能と言われており,自然科学や理工学を中心としたいわゆる理科系の学問のみに頼る大地震や大津波対策では対応は不可能と言っても言い過ぎではない。そこで,人文・社会科学や社会工学に基づく政策科学的なアプローチが今こそ求められている。筆者は,筑波大学在職中の1970年代から,1923年(大正12年)9月1日(土)に発生した関東大震災級の大地震が関東地方に発生した場合の,被害の予測及び復旧の方法の違いによるリスクシステム分析と政策シミュレーション分析等を研究し,オペレーションズ・リサーチ学会や地域学会等で発表して来た。例えば,約32年前に発表した安田八十五・土方正夫(1979)「第二次関東大震災のシミュレーション」(オペレーションズ・リサーチ学会誌,昭和54年9月)等を参照。そこで,今回の東日本大震災を主たる事例研究の対象として,阪神・淡路大震災,新潟中部大震災等も事例研究に加えて,大地震に伴う大津波や原子力発電所事故による被害の実態調査を行い,被害の最小化を実現するための地域社会システムの構築の仕方,及び復旧・復興・復活をスムーズに展開するための地域社会システムにおける政策の構築方法及び政策シミュレーション分析による政策代替案の評価等を実施し,政策分析と政策評価を行う。マクロエンジニアリング学会の循環型社会システム研究委員会にも協力してもらい,ことに,今回被害を受けた東北大学劉庭秀准教授(筑波大学安田ゼミ出身)と連携しながら,調査研究を進め,有効な政策提案を行う。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1736, pp.28-41, 2014-04-07

過去20年、デフレ不況の下、日本企業の多くは、単価下落に苦しみ続けた。それを横目に、脱デフレ戦略で躍進を遂げたのが外資系の家電メーカーだ。中でもダイソンはその象徴的存在と言える。

1 0 0 0 日労研資料

著者
日本労働研究所 [編]
出版者
日本労働研究所
巻号頁・発行日
vol.18(12), no.639, 1965-05

1 0 0 0 労政時報

著者
労務行政研究所 編
出版者
労務行政
巻号頁・発行日
no.3234, 1995-11

1 0 0 0 地方財務

著者
ぎょうせい 編
出版者
ぎょうせい
巻号頁・発行日
vol.10月, no.533, 1998-10

1 0 0 0 労政時報

著者
労務行政研究所 編
出版者
労務行政
巻号頁・発行日
no.1795, 1965-04

1 0 0 0 地方自治

著者
地方自治制度研究会 編
出版者
ぎょうせい
巻号頁・発行日
vol.(10), no.191, 1963-10

1 0 0 0 OA 九部經解166卷

著者
明〓敬撰
出版者
〓千秋千石刊
巻号頁・発行日
1619
著者
石神仲之助 編
出版者
敬文堂
巻号頁・発行日
1893

1 0 0 0 群玉堂米帖

著者
米元章 著
出版者
二玄社
巻号頁・発行日
1960