出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.35, no.411, 1921-01-31
著者
中澤 聡
出版者
日本科学史学会
雑誌
科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)
巻号頁・発行日
vol.51, no.262, pp.74-84, 2012-06-26

This paper examines the influence of the Italian school of river hydraulics in the Eighteenth-Century Dutch Republic. It highlights the Bolognese mathematician Domenico Guglielmini (1655-1710) and the Dutch natural philosopher Willem Jacob's Gravesande (1688-1742) and compares their research activities, focussing on their theoretical works as well as their approaches to the practical problems. Guglielmini formed his theory of open channel in the context of the discussion about the projected improvement of the Po rivers, while's Gravesande adopted it to apply to the problem about the improvement works in the Rhine Delta. In Guglielmini's research, focus is laid on deriving certain formula with which one can determine the discharge of a river by simple calculation. 's Gravesande, on the other hand, relied more on the actual measurement of flow velocity in practice, although his intellectual basis was Guglielmini's theory. This paper will conclude that the essence of what's Gravesande adopted from the Italian school was the concept of flow rate and the measurement method of flow velocity, while he was more cautious in applying simple discharge formulae to real rivers.
著者
小谷 允志
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.12, pp.817-825, 2006
被引用文献数
1

日本でも企業の不祥事が多発したため,金融庁は米国のサーベンス・オクスレー法(SOX法:企業改革法)に倣い,証券取引法の改正による日本版SOX法を制定しようとしている。これは企業の内部統制の仕組み強化を狙ったものだが,実質的には企業の業務遂行や内部管理の状況,取締役会の意思決定過程などの文書化を義務付け,会計監査時に公認会計士がチェックする制度である。内部統制がいかに密接に記録管理とかかわっているか,内部統制のための記録管理はどのような要件が求められるかにつき詳述し,併せて筆者が提唱している「内部管理のための記録管理」から「外部への説明責任のための記録管理」,すなわち「記録管理のパラダイムシフト」の代表例として説明する。<br>
著者
荒井 耕 尻無濱 芳崇
出版者
The Health Care Science Institute
雑誌
医療と社会 (ISSN:09169202)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.283-293, 2011

医療法人経営の複雑化と法人規模の拡大により,現場管理者へのある程度の権限移譲が進みつつある。そのため,各現場の業績を把握・評価したり,現場管理者に経営の自律性を働きかけたり,現場に期待する方向性を明確にしたりする必要性が増し,事業計画制度の重要性が増々高まっている。本研究では,多くの法人が事業計画制度を導入しており,財務関連事項を中心に目標管理され重視されているが,質に関連する事項も同時管理している法人も多くなっていることを明らかにした。また計画事項間の大半の因果関係をかなり考慮している法人も多く見られた。つまり,因果関係の考慮度や管理対象業績側面の多様性の高いBSC的性格を有する事業計画制度が見られるようになった。ただし因果関係考慮と視点包括度の両面からBSCとしての性格を持つ事業計画制度は,まだ十分には普及していない。また,現状の事業計画制度は,まだ分析的利用が中心ではあるが,権限移譲の進展とともに,働きかけ的利用の必要性が増々高まると考えられる。特に働きかけ的利用については,視点包括度と因果関係考慮度の両観点においてBSCとしての性格の強い事業計画制度を持つ法人の方が,利用度が高いことが判明している。働きかけ的利用の促進という点に加えて,医療界における多面的業績の統合管理や無形資産管理の重要性からも,BSCと親和性の高い事業計画制度の展開が重要である。
著者
江藤 隆之
出版者
桃山学院大学
雑誌
桃山法学 (ISSN:13481312)
巻号頁・発行日
no.25, pp.97-112, 2015-10-30
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.20, no.11, pp.66-71, 2011-12

2輪車大手のヤマハ発動機は、2008年秋のリーマン・ショックを受け、2009年12月期に2000億円を超える当期純損失を計上した。そこで採算割れしていた国内生産で大規模な構造改革を断行。中核となったのが「理論値生産」と呼ばれる手法である。従来の半分の生産台数でも利益を出せる体制をほぼ確立し、業績は2010年12月期に黒字転換した。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1642, pp.32-37, 2012-05-21

「大変申し訳ない話ですが、あれだけの損失を出してレガシー(旧来型テレビ事業)の後始末は終わったわけですから、あとは攻めるだけです」──。 パナソニックの宮田賀生専務はこう話す。同社は5月11日、2013年3月期の連結業績予想を発表。7721億円の最終赤字だった前期から一転、500億円の黒字転換を見込む。
著者
Dunn Frank 宮嵜 清志
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.403, pp.99-101, 2003-11-24

ノーテル・ネットワークスの前身は,1895年設立のカナダの交換機メーカーであるノーザンテレコム。だが98年の米ベイネットワークスの買収以降,総合的な通信機器メーカーの道を歩んできた。この数年は業績不振に陥っていたが,2003年第1四半期には13期振りに黒字転換。2001年のCEO就任以来,2度目の来日となったダン氏に,通信業界の現況を聞く。
著者
中辻 良太
出版者
東京大学大学院新領域創成科学研究科 基盤科学研究系 物質系専攻
巻号頁・発行日
2008-03-24

報告番号: ; 学位授与年月日: 2008-03-24 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(科学) ; 学位記番号: 修創域第2385号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科物質系専攻