著者
山本 哲男
雑誌
ソフトウェアエンジニアリングシンポジウム2016論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, pp.25-33, 2016-08-24

ソースコードを記述していく際,開発者は,効率よくプログラムを作成するために既存のソースコードの再利用やライブラリを活用して開発を行う.そこで,本研究では,既存のソースコードに記述されているメソッド呼び出し文の順序に着目し,メソッド呼び出し文を補完する手法について提案する.本手法では,回帰結合ニューラルネットワーク (recurrent neural netowork) を利用し,次に現れるであろうメソッド呼び出し文を予測する.さらに,提案する手法を実装し,10 プロジェクトのオープンソースソフトウェアを用いて補完候補の精度を計測した.また,回帰結合ニューラルネットワークの様々なパラメータが実験結果にどのように影響するかを調査し,補完候補の精度がどのように変化するかについても実験した.実験の結果,典型的なサンプルソースコードの補完においては,38%の精度で補完候補の一位に必要なメソッド呼び出し文が現れることが確認できた.
著者
柴嵜 雅子 シバサキ マサコ Masako Shibasaki
雑誌
国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.59-72, 2013-10-31

The eugenics movement that flourished in the early twentieth century is now denounced as morally wrong, whereas the liberal eugenics of today is endorsed by some ethicists because it is based on the decisions of parents and free from coercion. Both these views are based on the reproductive rights of parents. This paper aims to shed a new light on the two types of eugenics by taking account of the child’s right to an open future. First I illustrate that the forced sterilization of the past had an aspect of protecting children from disease or abuse that might be inflicted on them by their parents. Second, I argue that whereas the old eugenics did not harm offspring, the new one can be detrimental to children whose lives are restricted by traits imposed on them by their parents.
著者
稲村 勝樹
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.57, no.12, pp.2627-2640, 2016-12-15

近年,パスワードリスト攻撃など,ユーザの安易なパスワード設定を原因とする不正アクセスが多発している.そのため,パスワードとあわせて認証を行う方式の提案・実装が急務となっている.一方,CHAPはインターネット上のサービスにおいて認証方式のデファクトスタンダードの1つとなっている.したがって,CHAPから新しい認証方式に変更することは容易なことではない.そこで,本稿ではサーバやユーザ端末での処理方法を改良することで,CHAPの構造をそのまま活用しながらパスワードとそれ以外の認証を同時に行うことができる新しい認証方式を提案する.これにより,既存の認証プロトコルで多要素認証が実現可能となる.また,サービスの継続性を考慮したプロキシサーバ型改良方式も提案する.さらに提案方式のテストシステムを構築し,パフォーマンス測定による実装評価を行う.これにより,提案方式を使用することで低コストでパスワード認証と他の認証の併用が実現できることを示す.
著者
白石 さや
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
日本の文化と社会の潮流
巻号頁・発行日
pp.167-176, 2011-11-30

日本の文化と社会の潮流
著者
宮坂 清
出版者
名古屋学院大学総合研究所
雑誌
名古屋学院大学論集 社会科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES (ISSN:03850048)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.249-260, 2014-10-31

本稿は,インド,ラダックにおけるチベット仏教徒による仏教ナショナリズムがどのように始まったかを,資料に依拠して明らかにすることを目的とする。まず1932年にカシミールの改宗仏教徒がグランシー委員会に提出した意見書を取り上げ,次いで意見書を起草したカシミール藩王国仏教徒協会の会員とラダックの仏教徒がどのように関係を築いたかを取り上げ,それらの意義を検討する。南アジアで活発化していた近代仏教運動に共鳴した新たな仏教の担い手が伝統的な仏教徒社会と接触し,教育,経済,宗教における「後進性」を克服するため,「仏教徒ラダック人」というアイデンティティの構築を目指したことが明らかになる。
著者
守田 由紀子
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.57, no.12, pp.1235-1238, 2016-11-15

京陽小学校における全校的なプログラミング学習を校長として主導した立場から,この活動に至る経緯,学校経営の視点からの考慮点,実際に行った際の方針,全体的な成果について報告している.プログラミング学習により,教師が教えるかわりに,児童がプログラミングを通じてさまざまなものを学び取るという,より望ましい形が達成された.
著者
KAWASAKI Kenichi BADRI NARAYANAN G GUIMBARD Houssein KUNO Arata
出版者
GRIPS Policy Research Center
雑誌
GRIPS Discussion Papers
巻号頁・発行日
vol.16-21, 2016-11

While there are many studies focusing on the impacts of various trade policy agreements across the world in the recent years, there is not much focus in the literature on the extent to which these agreements are implemented later, in terms of the aspects agreed upon therein. In this paper, we firstly identify the past achievements of the Economic Partnership Agreements (EPAs) in East Asian regions in terms of tariff removals and suggest future rooms for further economic benefits from trade liberalization in the region. Secondly, we provide the tariff concession dataset in the GTAP Data Base, which distinguishes the tariff removals agreed in these EPAs in East Asia but not implemented yet, from the existing overall tariffs in the benchmark year. As the standard GTAP Data Base only incorporates enforced tariff reductions through the base year applied tariffs, to analyse future trade integration, it might be worth it to integer commitments that are not yet implemented. We do that at the HS6 levels for East Asian EPAs that allows us to compare the economic impacts of partial versus complete implementation of the trade liberalization agreed in East Asian EPAs. Our results suggest that taking those commitments into account economically matters and that such satellite dataset might be taken as actual baseline for future policy simulations.
著者
淵 一博 伊藤 文子
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.1, no.3, 1960-11-15
著者
喜多 千草 発田 弘 山田 昭彦
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.652-659, 2016-06-15

1960年京都大学ディジタル型万能電子計算機第1号(KDC-I)を設計開発.1971年光ファイバ計算機ネットワークを開発.論理回路理論,2分決定グラフなどを研究し,京都大学で後進の育成に携わった後,関西大学総合情報学部でも教鞭をとられた矢島氏に,主に初期のディジタルコンピュータの開発事情などを通じ,次世代に語り継ぐべきお話を伺った.
著者
若井 一樹 佐々木 良一
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.56, no.9, pp.1817-1825, 2015-09-15

Twitterにおけるスパム行為となりすまし行為の検知手法を提案する.これらの検知手法はスパム行為となりすまし行為の様々な特徴から検知対象であるか判定する項目を複数個作成し,それらの項目を数量化理論の適用によって最適な項目の組合せを選定することによって検知するものである.またこれらの手法を実装するとともに,検知結果をユーザに分かりやすく提示するようTwitterの表示系を強化したアプリケーションLookUpperの開発と評価を行った.この結果,本検知手法ではスパム行為となりすまし行為どちらも90%以上の的中率で検知することが可能であった.LookUpperの開発と評価について,本検知手法を実装し検知結果を分かりやすく表示する機能を開発し,被験者10人によってなされたLookUpperのユーザビリティに関する実験結果から全体的に高い評価を得るとともに,今後LookUpperの改良を行っていくためのアイディアを導く種々のコメントが寄せられた.