2 0 0 0 OA 色盛八丈鏡

著者
並木五瓶一世
出版者
巻号頁・発行日
vol.[4],
著者
明仁親王 目黒 勝介
出版者
The Ichthyological Society of Japan
雑誌
魚類学雑誌 (ISSN:00215090)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.63-67, 1975-12-15 (Released:2010-06-28)
参考文献数
8

ゴマハゼPandaka lidwilliに類似する小型のハゼの新種Pandaka trimaculataを記載し, ミツボシゴマハゼの和名を附した.本種は沖縄県石垣島と西表島およびフィリピンのミンダナオ島で採集された.ミツボシゴマハゼとゴマハゼの相違は縦列鱗数と腹部の斑紋にある.ゴマハゼの属名として用いられたBerowraはPandaka属との類似のため, Pandaka属のシノニムとした.

2 0 0 0 OA 色盛八丈鏡

著者
並木五瓶一世
出版者
巻号頁・発行日
vol.[2],
著者
上野 恵子 西岡 大輔 近藤 尚己
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.48-58, 2022

<p><b>目的</b> 近年,生活保護制度の被保護者への健康管理支援の重要性が指摘され,施策が打たれている。本研究は,2021(令和3)年に全国の福祉事務所で必須事業となった「被保護者健康管理支援事業」に対して福祉事務所が抱える期待や懸念,および国・都道府県への要望を明らかにすることを目的とした。</p><p><b>方法</b> 2019年11月,機縁法により選定された23か所の福祉事務所に,質問紙調査を依頼した。質問紙では,健康管理支援事業の実施に際して期待する点ならびに懸念する点,国・都道府県から受けたい支援を自由記述で回答を求めた。次いで2019年11月から2020年2月にかけて,福祉事務所でヒアリング調査を実施した。ヒアリング調査では,質問紙項目に記載が不十分な回答,回答の補足事項や不明点を調査票の内容に沿って聞き取りを実施した。</p><p><b>結果</b> 16か所の福祉事務所から調査票の回答およびヒアリング調査の承諾を得た(同意割合69.6%)。福祉事務所担当者は健康管理支援事業が被保護者の健康意識・状態を改善し,被保護者のみならず他住民への取り組みとしても実施されることを期待していた。また,困難を感じている点として,実施体制の構築,事業の評価指標・対象者の設定,保健医療専門職の確保が示唆された。国・都道府県への要望としては,評価指標・基準の提示,標準様式の提供,参考となる事業事例の紹介,福祉事務所間や地域の他の関係機関との連絡調整,情報共有の場の提供,財源の確保などが挙げられた。</p><p><b>結論</b> 健康管理支援事業の円滑な実施を推進するためには,自治体と国ならびに都道府県が連携を深めるとともに,重層的な支援体制の構築が求められている。</p>
著者
小原 勝敏
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.57, no.6, pp.1347-1360, 2015 (Released:2015-07-01)
参考文献数
32

食道静脈瘤の治療法として,保存的治療(薬物療法,バルーンタンポナーデ法),内視鏡的治療(EIS,EVL),外科的治療が施行されてきたが,本邦における出血例に対する第一選択の治療法はEVLであり,待期・予防例ではEISやEVLが一般的に施行されている.しかしながら,待期・予防例を安全かつ効果的に治療するためには,食道・胃静脈瘤の内視鏡所見記載基準の知識,治療適応および禁忌例の把握,使用する各種硬化剤の作用機序の熟知,患者の病態および門脈血行動態(特にEUSおよび3D-CT)からみた適切な治療法の選択,各種治療手技の習得,起こり得る合併症とその防止対策,治療後の定期的な経過観察といった総合的な知識力や各種手技の習得が必要である.ここでは,EBMに基づいた国外での食道静脈瘤治療を含め,本邦の食道静脈瘤患者に適した最良の治療戦略について述べる.
著者
大礒義雄著
出版者
本阿弥書店
巻号頁・発行日
1986
著者
奈良, 宗哲
出版者
巻号頁・発行日
1728
著者
岩下貞融
出版者
巻号頁・発行日
vol.[3],
著者
川上 浩司
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
研究 技術 計画 (ISSN:09147020)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.69-78, 2021-06-30 (Released:2021-07-02)

The health, clinic, and education information evaluation institute (HCEI) develop databases derived from nerborn to school age health check-ups under the contract with local governments in Japan, and epidemiological analyses are provided to both individuals and local governments. The anonymized database is maintained for the secondary epidemiology research by researchers. On the other hand, HCEI aldo develops anonymized clinical database (RWD-DB) derived from electric medical record of hosipitals in Japan. Eplidemiological analyses utilizing RWD-DB is provided to hosipitals for the purpose of improvement of clinical outcomes and safety. These initiatives are important not only for the research basis but also for the health policy and helath-related industry.