著者

高橋 雅人 Masahito TAKAHASHI

雑誌

神戸女学院大学論集 = KOBE COLLEGE STUDIES

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.127-137, 2014-06-20

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プラトンの『ポリティコス』と『国家』とはどのような関係にあるのだろうか。本論文はこの問いに答えるために、『ポリティコス』における理想的な政治家が『国家』における哲人王にではなくて、理想国の創設者に対応することを明らかにする。『ポリティコス』と『国家』の関係がいかなるものであるかについては、そもそも関係を論じないもの(加藤)、異質であることを強調するもの(スコフィールド、チェリー)、同質であることを主張するもの(カーン)、といった解釈がなされてきた。1で筆者はこういった解釈を簡単に紹介し、2でそれらに対する批判を述べる。筆者の見るところ、加藤の解釈はアリストテレスの最善のポリスの在り方についての考え方を楽観的にとらえすぎているように思える。スコフィールドの解釈は理想国の創設者がどのように誕生するかをプラトンがなぜ論じていないことを見落としている。チェリーの解釈はエレアからの客人とソクラテスとの違いを強調しすぎる。確かにエレアからの客人は、哲人王を主張するソクラテスとは違って、哲学者と政治家とを区別する。しかしたとえ哲学者と政治家が区別されるのだとしても、同一人物が哲学的知と政治的知の両方を持つことを妨げるものではない。かくして筆者は最後の解釈を取るカーンの議論に賛成する。しかし、カーンの解釈にも批判すべき点はある。3で筆者はそれを述べ、自己の見解を明らかにする。カーンは理想的な政治家と哲人王を同一視するが、筆者はその解釈をとらない。なぜならば、理想的な政治家が法を超えた存在であるのに対して、哲人王は確かに法をつくる働きは持つが、しかし国家の根幹をなす重要な法はこれを決して変えないことが期待されているからである。『ポリティコス』における理想の政治家はむしろ理想国の「創設者」と同一視されるべきなのである。

著者

香蝶楼豊国 画

巻号頁・発行日

vol.6, 1800

著者

香蝶楼豊国 画

巻号頁・発行日

vol.5, 1800

著者

香蝶楼豊国 画

巻号頁・発行日

vol.4, 1800

著者

香蝶楼豊国 画

巻号頁・発行日

vol.3, 1800

著者

香蝶楼豊国 画

巻号頁・発行日

vol.2, 1800

著者

Yoshihiro Kaneko Yutaka Motohashi

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.114-119, 2007 (Released:2007-07-18)

参考文献数

26

被引用文献数

29 55

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BACKGROUND: Both male gender and low socioeconomic status have been related to depression and suicide, but their possible relationship to mental health literacy remains uncertain. The objectives of this study were to assess the level of mental health literacy in rural communities in Japan and to examine related factors.METHODS: A population-based cross-sectional study using a questionnaire was conducted. Response rate was 88.2% from 8163 residents aged 30-69 years. The relationships between mental health literacy (including cognition of depression, attitude toward depression, and acceptance of suicide) and demographics, socioeconomic status, and the severity of depression were assessed by logistic regression analysis.RESULTS: Of the respondents, 25.2% showed an inadequate cognition of depression, 12.5% showed an inadequate attitude toward depression, and 13.1% showed an acceptance of suicide. Of the complete respondents (65.5%), an inadequate cognition of depression was associated with being male (adjusted odds ratio=1.93, 95% confidence interval: 1.68-2.22), advanced age (2.18, 1.58-3.00), and a lower level of education (1.95, 1.34-2.86); an inadequate attitude toward depression was associated with being male (2.18, 1.82-2.61), a lower education (2.34, 1.38-3.97), and the severity of depression (2.26, 1.54-3.32); and an acceptance of suicide was associated with being male (1.33, 1.13-1.58) and the severity of depression (5.77, 4.20-7.93).CONCLUSIONS: Poor mental health literacy related strongly to male gender and a low level of education. According to our results, poor mental health literacy may possibly be a factor contributing to male vulnerability to suicide.J Epidemiol 2007; 17: 114-119.

著者

伊勢貞丈

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[10],

著者

伊勢貞丈

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[8],

著者

伊勢貞丈

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[2],

著者

日根野谷 一 道田 将章 池本 直人 吉田 悠紀子 落合 陽子 大橋 一郎 片山 浩

雑誌

第46回日本集中治療医学会学術集会

巻号頁・発行日

2019-02-04

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【背景】急性感染性電撃性紫斑病(acute infectious purpura fulminans; AIPF)とは感染症により、四肢遠位部の虚血性壊死が、二肢以上で同時に侵され、近位の動脈閉塞を伴わない病態である。原因菌では髄膜炎菌が最も多いがA群β溶連菌(group A streptococci: GAS)や真菌、ウイルスなど様々である。AIPFの死亡率は約40%で、さらに敗血症性DICに至った症例の死亡率は約50%と報告があり、AIPFは最重点に置くべき病態である。【臨床経過】(患者)84歳、女性(主訴)右足背の違和感(現病歴)来院前日の夜間から右足背の違和感と疼痛、水泡形成を自覚、近医受診した。しかし、収縮期血圧約70mmHg、SpO2 85%(room air)、呼吸数30回/分以上と急変。前医へ紹介受診されるが、さらに悪寒戦慄と右下肢の水泡と新たに発赤の拡大を認め当院へ救急搬送(入院時現症)意識レベル:E4V5M6、SpO2:89%(10L/min O2マスク)、血圧:90/54(ドパミン、ノルアドリナリンそれぞれ最大量)、脈拍:110回/分、体温:38.6℃、両足背から下腿遠位にかけて有意な腫脹、発赤、水泡形成を認めた。両足背および後脛骨動脈の触知は不可だったが膝窩動脈の触知は可能(既往歴)発症1週間前に右第1足趾の外傷(入院後経過)初日、全身麻酔下で筋膜切開術を施行。術後はICUにて人工呼吸管理を行なった。抗菌薬は、ABPC 8g/日およびCLDM 2400mg/日投与を開始した。急性期DICスコアが6点より、AT-3製剤1500単位/日、トロンボモジュリン製剤19200単位/日の投与を第6病日まで行ない、その後適宜スコアを見ながら投与を行った。第2病日、急性腎傷害より持続的腎代替療法を導入。第3病日、第1病日の血液培養よりGASが検出、届出を行なった。その後壊死範囲の拡大により第5病日、膝上右下腿切断術を施行。第10病日、断端部陰圧閉鎖療法を開始した。第13病日、非閉塞性腸管虚血症が発症。パパベリンの持続投与を行なった。また、創部よりCandidaが検出。MCFG 100mg/日の投与を開始した。第20病日、AMPH 200mg/日に切り替えた。その後も治療の再検討を行なうが、DICの進行、敗血症性ショックにより第41病日、永眠。【結語】AIPFの死亡率は高く、さらに敗血症性DIC合併例の救命は困難である。本症例も救命できなかったが、AIPFの死亡例の大半は発症後2日以内であることより、救命できた可能性はあった。しかし、重大な合併症を発症した場合救命はさらに厳しいので注意が必要である。

著者

貝原益軒 撰

出版者

河内屋和助[ほか4名]

巻号頁・発行日

vol.[5], 1856

著者

貝原益軒 撰

出版者

河内屋和助[ほか4名]

巻号頁・発行日

vol.[3], 1856

著者

近藤 正憲 Masanori KONDO

出版者

国際交流基金日本語事業部

雑誌

世界の日本語教育 (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

no.15, pp.175-192, 2005

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戦前の中東欧の日本語教育についてはまだ知られていないことが多い。しかし、政治的、経済的な交流の深まりとともに中東欧地域はこれまでになく日本人に身近な存在になりつつあり、 現時点でこの地域の日本語教育の歴史について研究することは意味のあることであると考える。 本稿は20世紀初頭にハンガリーではじめて出版された日本語教科書を題材に、出版された当時の日本についての知識と、背景となった社会状況を明らかにすることを目的とする。ハンガリーではじめての、ハンガリー語で書かれた教科書は1905年に出版された。同書は日本に長期滞在した経験のあるハンガリー語母語話者が自らの経験と知識を総動員して書き上げた著作であると考えられる。今日の目から見ると教科書としては難点が多いとは言うものの、 母語で書かれた教科書の出版は日本語学習の大きな障害の一つを取り除いた点で高く評価されるべきである。また、同書の出版という事実そのものが当時のハンガリー人一般の日本に対する興味の高まりを物語っている。この日本への関心の高まりは日露戦争という政治的事件が契機となったものであるが、この背景には当時のハンガリー人自身が持っていた反露意識と、高揚するナショナリズムが存在していたと考えられる。この反露意識の裏返しとしての親日意識は自ずと限界があった。極東において帝国主義的性格を強める日本がロシアとの協調関係を築き、足元のバルカン半島でスラヴ系諸民族による反オーストリア=ハンガリーの運動が激化するにつれ、日本に関する興味関心は次第に退潮していった。中東欧に限らず、ある地域の日本語教育の歴史を振り返ることは、その国や地域や民族の対日認識の歴史そのものと向き合う作業であり、それを知ることは外国で日本語を教えるものにとっては特に大切なことであると考える。While Central and Eastern Europe is becoming an increasingly popular area for Japanese people and tourism alike, it is widely recognized that little is known about Japanese language education before World War II in this area. However, a publication at the beginning of the 20th century signalled a landmark in this field. This paper examines this landmark publication, which is the first Japanese textbook written in the Hungarian language. It aims to clarify the knowledge about Japanese in this book and the social and historical background that motivated its publication. The first Japanese language textbook in Hungary was published in 1905. This book was written by a Hungarian speaker who had stayed in Japan for a long period. The author fully utilized his experience and knowledge in his writing. From today's viewpoint, the textbook seems a little crude and involves many mistakes or misunderstandings. Nevertheless, the publication of this textbook in the readers' mother tongue should be highly regarded because it allowed greater understanding of Japanese study in Hungary. Besides its worth as a textbook, the publication itself indicates the rise of Hungarian people's interest toward Japan at that time. I believe that the Russo-Japanese War (1904–05) stimulated Hungarian nationalism and their anti-Russian attitude, and that this historical situation prompted the publication of the textbook. To look back upon the history of the Japanese language education is to look at the history of the local people's recognition of Japan and the Japanese people. As far as Japanese language education is carried out in non-Japanese society, it is especially important for Japanese teachers in foreign countries to get to know the history of the Japanese language education in the places where they teach.

著者

伊藤 聡

出版者

茨城大学人文学部

雑誌

茨城大学人文学部紀要. 人文学科論集 (ISSN:03886875)

巻号頁・発行日

no.39, pp.58-74, 2003-03-05

出版者

飛鳥帯刀

巻号頁・発行日

vol.天保11, 1839

著者

Yijie Zhuang

出版者

Michael O'Mara Books Limited

巻号頁・発行日

2020

出版者

箕曲主膳

巻号頁・発行日

vol.萬延2, 1860

出版者

箕曲主膳

巻号頁・発行日

vol.安政4, 1856

著者

赤岩 友紀 林 芙美 坂口 景子 武見 ゆかり

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.3-16, 2022-01-15 (Released:2022-01-28)

参考文献数

32

被引用文献数

2

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目的 新型コロナウイルス感染症(以下,コロナ)流行下における世帯収入の変化の有無別に,コロナ前から緊急事態宣言期間中にかけての食行動の変化,緊急事態宣言期間中の食物へのアクセスの課題および食情報のニーズとの関連を明らかにすることを目的とした。方法 2020年7月1~3日,13の特定警戒都道府県在住20~69歳男女を対象に,無記名のWeb調査を実施した。目標回答者数を2,000人とし,2020年2月より前(以下,コロナ前)から2020年4~5月の緊急事態宣言期間中にかけての食行動の変化と,緊急事態宣言期間中の食物へのアクセスの課題,食情報のニーズを尋ねた。有効回答者2,299人のうち,学生を除いた2,225人を解析対象とした。コロナによる世帯収入の変化別に3群(減少,変化なし,増加)に分け,対象者特性,食行動の変化等についてクロス集計を行った。また,世帯収入の変化を独立変数,食行動の変化,食物へのアクセスの課題,食情報のニーズを従属変数とし,属性を調整した多重ロジスティック回帰分析を行い,減少群の特徴を把握した。さらに,世帯収入の変化にコロナ前の経済的な暮らし向きを加えた6群に分けて,変化なし群/ゆとりありを参照群として同様に解析を行った。結果 減少群は34.6%,変化なし群は63.9%,増加群は1.6%であった。減少群はパート・アルバイト,自営業の者が多く,緊急事態宣言期間中に休職していた者が多かった。属性を調整後,減少群は変化なし群に比べて,外食頻度は「減った」,調理頻度,中食頻度,子どもとの共食頻度は「増えた」オッズ比が有意に高かった。コロナ前の経済的な暮らし向きにかかわらず,減少群の全てで,欠品による入手制限,価格が高いことによる入手制限,店内混雑による買い物の不自由が「よくあった」オッズ比が変化なし群/ゆとりありに比べ有意に高かった。また,減少群/ゆとりなしは変化なし群/ゆとりありに比べ,食費の節約方法等を必要としていた。結論 コロナ禍で世帯収入が減少した者は,緊急事態宣言期間中に食物へのアクセスに課題を感じていた者が多く,食情報ではとくに食費の節約方法のニーズが高かった。また,減少群は変化なし群に比べて外食頻度が減少した一方で,調理頻度,中食頻度の増加がみられた。こうした食行動の変化により,食物摂取状況が望ましい方向と望ましくない方向のどちらに変化したか,さらなる検討が必要である。