著者

原田敬一著

出版者

有志舎

巻号頁・発行日

2013

著者

斎藤昌三 著

出版者

崇文堂

巻号頁・発行日

1924

著者

下條 尚志

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.279-284, 2021-01-31 (Released:2021-01-29)

参考文献数

5

著者

中島 義和 山田 和雄 甲村 英二 藤中 俊之 吉峰 俊樹

出版者

一般社団法人 日本脳卒中の外科学会

雑誌

脳卒中の外科 (ISSN:09145508)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.443-447, 2004 (Released:2007-06-12)

参考文献数

16

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We present 2 cases of arteriovenous malformation (AVM) in children that recurred 5 and 16 years, respectively, after initial total extirpation confirmed by cerebral angiography. In the first case, a parasplenial AVM that presented initially as a hemorrhage in a 5-year-old patient was completely resolved. Sixteen years later, it reappeared posterior to its initial location in the nidus and then ruptured. The second case also presented initially with AVM-related hemorrhage. Five years following extirpation of the diffuse paracallosal AVM in the right frontal lobe, the defect reappeared surrounding the location of the initial lesion and continued to grow. These cases demonstrate that even in cases where cerebral angiography and operative findings confirm total extirpation of an AVM, the AVM may recur after 10 years or longer. Thus, long-term follow-up is recommended in such cases, especially for children.

著者

田中 耕司

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.271-274, 2021-01-31 (Released:2021-01-29)

著者

田村 宏樹 坂田 健一郎 唐 政 石井 雅博

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.124, no.9, pp.1918-1919, 2004 (Released:2004-12-01)

参考文献数

5

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In this paper, we propose a genetic algorithm(GA) with local minimum escaping technique. This proposed method uses the local minimum escaping techique. It can escape from the local minimum by correcting parameters when genetic algorithm falls into a local minimum. Simulations are performed to scheduling problem without buffer capacity using this proposed method, and its validity is shown.

著者

原 瑞穂

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第62回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.385, 2020 (Released:2021-02-10)

著者

上野 武治

雑誌

北星学園大学社会福祉学部北星論集 = Hokusei Review, the School of Social Welfare (ISSN:13426958)

巻号頁・発行日

no.51, pp.161-187, 2014-03

著者

Kasaki Masashi

出版者

関西学院大学哲学研究室

雑誌

関西学院哲学研究年報 (ISSN:02892928)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.132-104, 2018

著者

平野 真弓 鈴木 由美

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第62回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.348, 2020 (Released:2021-02-10)

出版者

川流堂

巻号頁・発行日

vol.第2部, 1889

著者

吉村 典子

出版者

美学会 ; 1950-

雑誌

美学 = Aesthetics (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.145-156, 2020

著者

小原 拓磨

出版者

東北大学文学会

雑誌

文化 = BUNKA(Culture) (ISSN:03854841)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3,4, pp.35-55, 2017-03-25

著者

朴 昌明 パク チャンミン Changmyeong Park

出版者

駿河台大学教養文化研究所

雑誌

駿河台大学論叢 (ISSN:09149104)

巻号頁・発行日

no.50, pp.1-24, 2015

著者

加藤 晴美

出版者

米沢史学会

雑誌

米沢史学 (ISSN:09114262)

巻号頁・発行日

no.35, pp.1-17, 2019-10

著者

結城 俊哉 ユウキ トシヤ Toshiya Yuki

雑誌

立教大学コミュニティ福祉研究所紀要

巻号頁・発行日

vol.4, pp.69-83, 2016-11

被引用文献数

18

著者

光本 滋

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.159-162, 2014 (Released:2019-03-20)

著者

伊藤 正次

出版者

日本公共政策学会

雑誌

公共政策研究 (ISSN:21865868)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.43-55, 2006-12-10 (Released:2019-03-18)

参考文献数

13

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本稿は,総合科学技術会議の運用状況を分析することを通じて,橋本行革を検証するための視座を拡大することを目的とする。橋本行革によって内閣府重要政策会議として創設された総合科学技術会議は,科学技術政策という特定分野に関し,予算・計画・評価といった手段を用いながら「総合調整」機能を発揮することが期待されている。このような「特定総合調整機構」とも呼ぶべき総合科学技術会議の運用状況について,本稿では,科学技術予算の優先順位付けを通じた「予算による調整」,第3期科学技術基本計画策定を通じた「計画による調整」という2つの側面から分析を試みた。その結果,総合科学技術会議は,行政資源の「選択と集中」の実効性という面で,調整機能に各種の限界を抱えているものの,「特定総合調整機構」としての制度化が進んでいること,しかし他方で,予算編成・計画策定と評価活動との連結という点では課題も残されていることが確認された。

著者

藤本 吉則

出版者

日本公共政策学会

雑誌

公共政策研究 (ISSN:21865868)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.94-103, 2010-12-25 (Released:2019-06-08)

参考文献数

42

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本稿は,2000年前後から各国で導入が始まった電子政府の議論を基に,電子申請の利用件数が伸び悩んでいることや住民基本台帳ネットワークの効用が実感できないことなど,日本の電子政府の普及が円滑に進んでいないことの要因の分析,類型化を行い,これからの公共部門におけるICT利用の可能性を検討する。類型化にあたっては,電子政府の進捗段階ごとに阻害要因によって与えられる影響力が異なることを踏まえ,双方向の特徴を活用した電子政府の段階に焦点をあて,とくにデータの蓄積とその活用といったデータベースの視点を取り入れ,分析を試みる。検討を行った類型化を日本の電子政府に当てはめてみると,技術的な要因による障害より,組織的・制度的要因による影響が強いことが示される。そのため,行政改革やより有益な価値のある情報創出などに電子政府を効果的に用いるため,情報システムの導人だけではなく,制度・組織の抜本的改革をも視野に人れた電子政府の取組みの検討を進める必要がある。

著者

一瀬 敏弘

出版者

日本公共政策学会

雑誌

公共政策研究 (ISSN:21865868)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.109-124, 2014-12-20 (Released:2019-06-08)

参考文献数

34

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本稿では,地方採用警察官の技能形成促進策を明らかにするため,政令指定都市を擁する1万人以上の大規模警察本部の人事データに基づき,その昇進構造を検証することを目的とした。人事データと警察官僚の聞きとり調査による実証分析で得られた知見は,次のとおりである。まず,地方採用警察官が昇進可能な最高階級である警視長(部長職)への昇進には,fast track効果がみられ,早く昇進した者ほど国家公務員(地方警務官:警視長・警視正)へ転身する傾向がみられた。そして,少し遅れて昇進したグループには,警視(警察署長)や警部(警察署課長)への昇進可能性が提示される一方で,その他多くの警察官には,警部補(係長)への昇進可能性が提示される。これらの結果からは,全ての警察官に技能形成へのインセンティブを付与するような人事政策が展開されているとも解釈できる。つまり,自治体警察の昇進構造は,全てのノンキャリア警察官の努力を引き出すよう設計され,その人的リソースを最大動員するための選抜システムが内在されているとも言えるだろう。