著者

鈴木 健二郎 林 哲郎 SCHUERGER Matthew J. 西原 淳夫 林 政克

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.55, no.516, pp.2457-2464, 1989-08-25

被引用文献数

2

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The interruption of a fin surface causes renewed boundary layers starting from the leading edge of each interrupted fin. This results in boundary layer thinner in the average over entire length of fin surfaces compared to the uninterrupted case. Therefore, a higher degree of interruption is normally expected to lead to a higher degree of heat transfer. However, to realize this expectation actually, care must be taken of the geometrical allocation of each fin in an array so as to avoid other undesirable effects relating to the fin geometry. Numerical computation of flow and thermal fields have been made for two-dimensional models of two types of parallel louver fins and an offset fin. Heat transfer characteristics of parallel louver fins are discussed in comparison with those of an offset fin based upon the results obtained from the performed numerical computation. It is demonstrated that a cartain type of parallel louver fin has a higher heat transfer performance than that obtained with an offset fin.

著者

渡邉 志 塚本 博之 松本 有二 中川 雅文 白濱 成希 宮本 和典 中谷 直史 冨田 雅史 森 幸男

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.75-84, 2014-04-25

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8名の被験者(20代男性)について1/fゆらぎを持つとみなせる楽曲(以下,1/fゆらぎ楽曲)および環境音(白神山地のせせらぎ音)を聴取させたときの加速度脈波解析を行った.加速度脈波の測定は1/fゆらぎ楽曲および環境音の聴取前・聴取中・聴取後の合計300s間行い,その後Visual Analog Scale(VAS)による主観評価測定を行った.加速度脈波解析の結果,交感神経活動の指標値であるLF/HFについては,1/fゆらぎ楽曲の聴取時に有意に減少する傾向が見られた.一方,環境音聴取時には増加する傾向が見られた.また,これらの音源の印象についてのVASによる主観評価値から被験者を分類し考察することを試みた.

著者

益尾 和彦 高坂 秀世 五来 高志 橋本 大 川瀬 賢司

出版者

日本伸銅協会

雑誌

銅と銅合金 : 銅及び銅合金技術研究会誌 = Copper and copper alloy : journal of Japan Research Institute for Advanced Copper-Base Materials and Technologies (ISSN:13477234)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.250-255, 2016

著者

萩沢 清彦

出版者

日本法律家協会

雑誌

法の支配 (ISSN:04392892)

巻号頁・発行日

no.73, pp.p114-119, 1988-04

著者

沢井 裕

出版者

判例時報社

雑誌

判例時報 (ISSN:04385888)

巻号頁・発行日

no.1646, pp.180-187, 1998-10-01

著者

内山 忠明

出版者

日本大学法学会

雑誌

日本法学 (ISSN:02874601)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.155-186, 2002-07

著者

岡本 詔治

出版者

島根大学

雑誌

島大法学 (ISSN:05830362)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.1-33, 1992-02-15

著者

瀬木 比呂志

出版者

判例タイムズ社

雑誌

判例タイムズ (ISSN:04385896)

巻号頁・発行日

vol.48, no.18, pp.4-20, 1997-07-15

著者

宮永 忠将

出版者

潮書房

雑誌

丸

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.84-89, 2009-03

著者

宮野 秋彦 宮野 則彦 高橋 明吉 加藤 隆久

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

東海支部研究報告集 (ISSN:13438360)

巻号頁・発行日

no.25, pp.257-260, 1987-02-15

著者

小林 昭三 興治 文子 土佐 幸子 畠山 森魚

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:2189079X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, 2015-09-16

著者

長谷川 忍 鈴木 亮一 相原 昭博 豊田 順一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.41, pp.33-40, 2001-05-04

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ハイパー空間における探究学習は, 学習者が主体的かつ構成的に探究することができるため, 高い学習効果が期待できる. その反面, 探究可能な経路が複数存在するため, どの経路を探究すればよいかについてあらかじめ見通すことができず, しばしば探究学習に行き詰まる. このような問題を解決するために本研究では, 学習者自身が「どのような経路(バス)で探究を進めるか」についてプラニングすることによって, 探究に先立ってバスの見通しをつかむことを可能にする適応的パスプレビューを提案する. 本支援手法の特徴は, プラニング時の文脈を反映したページの概要情報を比較・参照しながらプラニングする環境を提供する点にある.

著者

黒田 徳米

出版者

日本貝類学会

雑誌

Venus

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.132-158, 1958-07-30

被引用文献数

6

著者

モーレンベーク R. G. バンデービジル A. N.

出版者

日本貝類学会

雑誌

ちりぼたん (ISSN:05779316)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.4-6, 1992-08-31

著者

波部 忠重

出版者

日本貝類学会

雑誌

貝類學雜誌ヴヰナス (ISSN:00423580)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.165-168, 1958-02-28

被引用文献数

1

著者

大谷 ジャーメンウィリアム 石田 未基 上島 励

出版者

日本貝類学会

雑誌

ちりぼたん : 日本貝類学会研究連絡誌 : newsletter of the Malacological Society of Japan (ISSN:05779316)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.242-246, 2016-01

著者

樋笠 尭士 ヒカサ タカシ

出版者

嘉悦大学研究支援・論集編集委員会

雑誌

嘉悦大学研究論集 = Kaetsu University research review

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.69-84, 2015-10

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本稿は、事実の錯誤を考察するに際し、刑法と、その他特別法および行政法規における事実の錯誤の場合を比較し、行為者に必要とされる認識の内実を明らかにするものである。刑法における「事実の錯誤」の「事実」とは、「犯罪構成要件の要素たる事実」を指すものであり、そして、「犯罪構成要件の要素たる事実」とは、所得税法・道路交通法における事実の錯誤においても、刑法の故意概念、すなわち法定的符合説が用いられていると考えられる。ドイツのSchünemannの見解や、ドイツ公課法369条2項の「刑法に関する総則規定は、脱税犯罪行為においても妥当する」という文言に鑑みれば、ドイツにおいても、刑法における事実の錯誤の概念は租税法および経済刑法についてそのまま妥当すると考えられる。こうした理解を基に、学説及び判例を検討し、日本およびドイツでは、事実の錯誤の概念や、行為事情に関する錯誤は故意を阻却するという規範が、刑法以外の法規においても用いられている点、租税逋脱犯においても、両国は、故意の認識対象を「納税義務」と解している点を考察する。そして本稿は、故意が「犯罪構成要件の要素たる事実」の認識すなわち「法定構成要件に関する行為事情」の認識であり、これは刑法および他の法規においても妥当するという結論を導くものである。

著者

DUKE MD.

雑誌

N Engl J Med

巻号頁・発行日

vol.331, pp.1729-1734, 1994

被引用文献数

98 1302

著者

栗盛 須雅子 渡部 月子 高 燕

出版者

厚生統計協会

雑誌

厚生の指標 (ISSN:04526104)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.22-28, 2009-04

被引用文献数

2

著者

恩田 睦

出版者

明治大学大学院

雑誌

経営学研究論集 (ISSN:13409190)

巻号頁・発行日

no.25, pp.275-294, 2006