著者
山下 淳 二本松 秀樹 山本 和諒 浅井 優太 塩谷 亮太 五島 正裕 津邑 公暁
雑誌
研究報告システム・アーキテクチャ(ARC) (ISSN:21888574)
巻号頁・発行日
vol.2022-ARC-248, no.46, pp.1-13, 2022-03-03

現代の科学技術分野の進歩を支える高性能な大規模並列計算基盤は分散メモリ型と呼ばれるハードウェアの形態を取る.この形態を前提としたシステムでは,高性能なプログラムを実現するために,長い期間を費やして手動でチューニングする必要があり,生産性が問題となっている.このような中,生産性と性能を両立しうる機構としてトランザクショナルメモリ(TM)への関心が高まっている.TM はマルチコアプロセッサ向けに多く研究されてきたが,この機構を分散システムにも適用することで,分散メモリ型におけるプログラミングを単純にすることも可能であるという考えから,分散システムを対象とする分散トランザクショナルメモリ(DTM)が提案されているが,実用的な実装は未だ存在していない.我々は生産性と性能を両立する大規模並列計算基盤を実現するため DTM に着目し,生産性の高いプロトタイプを開発したが,性能面に改善の余地がある.そこで本稿では,DTM の性能を高めるためのソフトウェアキャッシュを設計および実装する.提案する DTM システムの有効性を確認するため,マイクロベンチマークおよび STAMP ベンチマークを用いて評価した結果,プロトタイプと比較してマイクロベンチマークでは 1.56倍,STAMP では 3.64 倍の高速化を確認した.
著者
林 紀行
出版者
環太平洋大学
雑誌
環太平洋大学研究紀要 = BULLETIN OF INTERNATIONAL PACIFIC UNIVERSITY (ISSN:1882479X)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.153-162, 2021-03-31

The purpose of this paper is to clarify the practicability of introducing of video conferencing system to local assembly. The changes, which are designed to allow a continuity of local parliamentary business during the coronavirus pandemic, enter into effect. Some local assemblies approved members participating in local assembly’s committee in person and via video conferencing. However, it is difficult to adopt a new system to Plenary Session because of Local Autonomy Law. Toride Municipal Assembly and Osaka Municipal Assembly amended ordinances and regulations to run local assembly’s committees via video conferencing. But there are some problems in video conferencing such as an identification, confirmation of decisions, and release of minutes. Through the above, it was pointed out that it was necessary to review the method of local parliamentary management in the view of dual representative systems.
著者
相磯 秀夫
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, 1976-04-15
著者
野崎 篤志
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.200-207, 2013-02-15

企業・組織における研究開発戦略策定・アイデア創出といった積極的な側面からだけではなく,研究開発費・知財経費の有効活用といった側面から見ても特許情報調査について基礎知識を持ち,しっかりと調査を行う必要性がある.特許情報調査を行う上で必要となる,特許情報の特徴,調査の目的と種類,そして特許調査の具体的なステップについて述べた.特許調査の実例として特許検索マトリックスを用いた特許調査の方法について紹介した.特許調査を行う上で重要なポイントとして,データベースの使い方などのテクニック部分ではなく,特許調査の目的および調査対象技術を明確にすることにある.
著者
島村 直幸
出版者
法学新報編集委員会
雑誌
法学新報 (ISSN:00096296)
巻号頁・発行日
vol.123, no.7, pp.517-546, 2017-01-16

古代から中世、近代から現代までの帝国の興亡史を描く。古代のローマ帝国や中華帝国は、一定の地域に限定された「地域帝国」であった。イスラーム帝国は、「陸の帝国」であった。これに対して、近代以降のヨーロッパの大国は、「海の帝国」であった。ただし、ヨーロッパ地域では、同時に「主権国家」「国民国家」であった。現代のアメリカは、「植民地を持たない帝国」「非公式の帝国」である。ソ連邦の崩壊で、「公式帝国の時代」は終わった。ただし、中国を「残された最後の陸の帝国」と見ることもできる。
著者
松下 年子 デッカー 清美
雑誌
アディクション看護 (ISSN:13497472)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.89-96, 2019-03

精神科スーパー救急病棟の看護師の身体拘束と虐待についての認識を明らかにするために匿名の郵送式自記式質問紙調査を行い、55名から回答を得た。まず「拘束と虐待を関連づけて考えたことがあるか」を問うと、考えたことがある者は4割、ない者は4割を占めた。その理由についての自由記載を集約すると、【拘束は安全策、治療行為であり虐待ではない】【拘束はやむを得ない場合もあるが工夫も必要】【スタッフ側の都合や環境による拘束】【拘束への問題意識】【拘束しないことの徹底】の5カテゴリが見出せ、「高齢者の人権を守るという観点からの拘束や行動制限に対する考え」については、【必要があっての拘束】【拘束する上での留意点】【拘束せざるを得ない現状】【拘束が全て人権侵害なのか】の4カテゴリが見出せた。次に、「家族だったら拘束をどう思うか」については、「状況によっては仕方ないと思う」が8割を占めた。最後、「その他拘束や行動制限、虐待についての考え」では、【拘束や行動制限をする上でのスタッフ間の話し合いと当事者への説明】【拘束の実態の多様性】【その他】の3カテゴリが見出せた。看護師は身体拘束に対する相反する価値観やアンビバレントな感情を抱えながら拘束を行っている可能性がうかがわれた。この精神的負荷を軽減するためには、患者の危機へ対処する際は身体拘束を優先するが、危機を超えたら早急に身体拘束の解除に臨むという段階的なアプローチがより現実的であろう。また虐待の発生は、組織や体制に依拠する可能性が示唆された。(著者抄録)
著者
諏訪 正樹
雑誌
人工知能
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, 2017-03-01