著者

斎藤 明 サイトウ アキラ Akira Saito

雑誌

立教DBAジャーナル = Rikkyo DBA journal

巻号頁・発行日

vol.4, pp.3-14, 2014

著者

藤原 翔 伊藤 理史 谷岡 謙 フジハラ ショウ イトウ タカシ タニオカ ケン Fujihara Sho Ito Takashi Tanioka Ken

出版者

大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

no.33, pp.43-68, 2012

著者

富谷 玲子 内海 由美子 斉藤 祐美 トミヤ レイコ ウツミ ユミコ サイトウ ユミ TOMIYA Reiko UTSUMI Yumiko SAITO Yumi

出版者

東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター

雑誌

多言語多文化-実践と研究 (ISSN:18825664)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.116-137, 2009-12

著者

荻野 七重 斎藤 勇 オギノ ナナエ サイトウ イサム Nanae OGINO Isamu SAITO

雑誌

白梅学園短期大学紀要

巻号頁・発行日

vol.31, pp.125-141, 1995

著者

ウィッタヤーパン ヤーノン(齋藤) スニサー ウィッタヤーパン ヤーノン(サイトウ) スニサー WITTAYAPANYANON (SAITO) Sunisa

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (Area and Culture Studies) (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.94, pp.169-188, 2017-07-31

著者

齋藤 邦明 サイトウ クニアキ Kuniaki Saito

雑誌

立教經濟學研究

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.205-227, 2015-10

著者

伊東 美津 イトウ ミツ Mitsu Ito

雑誌

教養研究

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.83-102, 2008-12

著者

斉藤 綾子 サイトウ アヤコ Ayako Saito

雑誌

駿河台大学論叢

巻号頁・発行日

no.36, pp.127-147, 2008

著者

向 文緒 ムカイ フミオ Mukai Fumio 中川 与四郎 ナカガワ ヨシロウ Nakagawa Yoshiro 原 健男 ハラ タケオ Hara Takeo 伊藤 玲子 イトウ レイコ Ito Reiko 中路 純子 ナカジ ジュンコ Nakaji Junko 杉村 公也 スギムラ キミヤ Sugimura Kimiya

出版者

中部大学生命健康科学研究所

雑誌

生命健康科学研究所紀要 (ISSN:18803040)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.40-47, 2011-03

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大学内の社会資源を活用して、地域の社会資源と在宅精神障害者を結びつけ、在宅精神障害者の就労を促進する支援モデルを開発することを企図して大学内の社会資源を利用した実地訓練を含む「中部大学在宅精神障害者のための就労準備講座」を実施しその有効性を検討する予備的研究を行った。受講前後の受講生の認知機能と、心理社会機能、職業準備性を測定し、その差の検討を行い、参加状況による受講生の特性、各検査結果、終了時の受講生の振り返り内容を比較検討した。その結果、本講座が「注意の集中・維持機能」や「社会適応度」、「就労準備性の達成度と自信」の促進に良い影響を与える可能性があることが示唆された。他方、就労準備性を行動変容という視点から見たときには「支援を求め受ける力」、「働く場でのルール・態度」、「仕事に必要な作業遂行力」の促進のための課題があることが示唆された。また、参加状況による比較から、既存の就労継続支援B 型で適応している者にとって本講座は病状悪化を誘発する危険性を孕むものであること、既存の支援に適応しない群の中に本講座に適応する者がいること、病状類型と 「支援-増悪」 に関連があることが示唆された。

著者

藤原 翔 伊藤 理史 谷岡 謙 フジハラ ショウ イトウ タカシ タニオカ ケン Fujihara Sho Ito Takashi Tanioka Ken

出版者

大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

no.33, pp.43-68, 2012

著者

斉藤 了文 サイトウ ノリフミ Saito Norifumi

出版者

名古屋工業大学技術倫理研究会

雑誌

技術倫理研究 (ISSN:13494805)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.129-135, 2012

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大石敏広『技術者倫理の現在』と比屋根均『技術の知と倫理』の二つの著書の批評を通じて,技術者倫理について考えていく. 3 つの方向で論じて行く. まず第一に,この 2 著の感想,もしくは概観を通じて,技術者倫理の研究の方向性について,そして各著作の論点の幾つかについて取り上げる. 第二に,新たな現代的事例に対して,新しい技術者倫理の著者たちは,どう応えるのだろうか.ここでは,東電の福島原発の吉田所長の事例を提示してみる. 第三に,補足的ではあるが,私自身このごろまた考えている技術論,技術の知識に関して,比屋根さんの論点から触発された論点や議論を提示してみたい.

著者

齋藤 茂 尾中 明代 Saito Shigeru Onaka Akiyo サイトウ シゲル

出版者

東京家政大学

雑誌

東京家政大学研究紀要 (ISSN:0371831X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.17-24, 1961

著者

斎藤 理生 サイトウ マサオ

出版者

東京法令出版

雑誌

月刊国語教育 (ISSN:02857103)

巻号頁・発行日

vol.29, no.11, pp.58-61, 2010-01

著者

伊藤 英人 イトウ ヒデト ITO Hideto

出版者

東京外国語大学語学研究所

雑誌

語学研究所論集 (Journal of the Institute of Language Research)

巻号頁・発行日

no.18, pp.55-93, 2013-03-29

著者

木村 和彦 河野 道雄 糸氏 英一郎 山崎 克人 楠本 昌彦 足立 秀治 大野 良治 張 敏鳴 中村 徹 遠藤 正浩 三村 文利 喜利 元貞 キムラ カズヒコ コウノ ミチオ イトウジ エイイチロウ ヤマサキ カツヒト クスモト マサヒコ アダチ シュウジ オオノ ヨシハル チャン ミンミン ナカムラ テツ エンドウ マサヒロ ミムラ フミトシ キリ モトサダ Kimura Kazuhiko Kono Michio Itouji Eiichirou Yamasaki Katuhito Kusumoto Masahiko Adachi Shuji Oono Yoshiharu Zhang Minming Nakamura Tetsu Endoh Masahiro Mimura Fumitoshi Kiri Motosada

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.343-344, 1995-04-25

被引用文献数

1

著者

三村 文利 楠本 昌彦 大野 良治 中村 徹 遠藤 正浩 張 敏鳴 木村 和彦 糸氏 英一郎 河野 通雄 ミムラ フミトシ クスモト マサヒコ オオノ リョウジ エンドウ マサヒロ チャン ミンミン キムラ カズヒコ イトウジ エイイチロウ コウノ ミチオ Mimura Fumitoshi Kusumoto Masahiko Ono Ryoji Endo Masahiro Zhang Minming Kimura Kazuhiro Itouji Eiichirou Kono Michio

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.340-342, 1995-04-25

著者

齋藤 曉子 SAITO Akiko サイトウ アキコ

出版者

お茶の水女子大学21世紀COEプログラムジェンダー研究のフロンティア

雑誌

F-GENSジャーナル

巻号頁・発行日

vol.5, pp.370-376, 2006-03

著者

斉藤 悦子 川谷 旺未 サイトウ エツコ カワタニ アキミ Etsuko SAITO Akimi KAWATANI

雑誌

清泉女子大学人文科学研究所紀要

巻号頁・発行日

vol.38, pp.54-72, 2017-03-31

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1860年、南北戦争開戦前夜のアメリカに幕末の日本から遣米使節団が訪れ、そのワシントン到着の様子はニューヨークの主要メディアでも大々的にとりあげられた。その中でもふんだんなイラスト付きで報じたハーパーズ・ウィークリー紙には、一般的な記事のほかにも、風刺漫画や漫談風の記事なども掲載された。本稿は1830年代からアメリカジャーナリズムの中でひとつのジャンルとして人気のあった、架空の「田舎者」的人物がなぜか歴史的瞬間に立ち会って親戚に見聞録の手紙を送る、というスタイルのコラムを訳出、注釈したものである。判読の難しいvernacularで書かれた時事放談を、まず判読して標準英語に直し、注をつけて日本語に訳出した。遣米使節団がニューヨークの庶民に向かってどのように伝えられたか、という資料として紹介したい。 On the Japanese Embassy's arrival in Washington in 1860, various media in New York responded with cover stories and feature articles. In the May 26th issue of Harper's Weekly, a vernacular parody, based on the "Major Jack Downing" letters created by Seba Smith in the 1830s, appeared as a nearly identical letter home written by Major Downing's nephew Benjamin. It is a Forrest Gump-ish account of a young lad suddenly chosen as the master of ceremony to receive the Foreign Embassy. This vernacular letter displays much of how the general public felt on their first contact with the Japanese. Since the vernacular style is difficult to encode and the text is full of political connotations specific to the eve of Civil War, it may be worthwhile to annotate and translate it into Japanese as a source for research on the Japanese Embassy of the Manei era in the late Edo period.

著者

笠井 易 齊藤 実 カサイ ヤスシ サイトウ ミノル Yasushi Kasai Minoru Saito

雑誌

山梨学院大学経営情報学論集

巻号頁・発行日

vol.16, pp.9-18, 2010-02-13

著者

伊藤 正純 イトウ マサズミ Masazumi Ito

雑誌

摂南経済研究

巻号頁・発行日

vol.2, no.1-2, pp.37-54, 2012-03

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なぜスウェーデン人は高い税金を徴収されても不満を言わないのか。負担と受益の関係が""見える化""しているという感覚があるからだ。1991年の税制改正によって導入された二元的所得税論は、税制を勤労課税重課、資本課税軽課の体系に変更した。勤労課税の中心は勤労所得税(地方所得税と国所得税)で、その大半は地方所得税である。地方政府の財源は国からの補助金が少しあるが、それ以外はほぼこの地方所得税だけである。低所得者にも重い地方所得税の課税は広範囲に課税するため安定した税収調達機能をもつ。しかし同時に、この地方所得税は社会的保護と教育(高等教育以外)を担うコミューン(市)と、病院経営を担うランスティング(県)の主要な財源となっている。そのため、""見える化""を進展させた。スウェーデンでは、地方政府が現金給付をおこなうことはほとんどない。それは国と高齢者年金基金の業務だからである。また、現金給付は課税給付金と非課税給付金に分かれている。課税給付金は勤労所得とともに獲得所得として勤労課税の対象となる。地方所得税は定率課税だが、国所得税は高い累進課税である。そのため、税による再分配機能もうまく発揮されている。そして、いかなる家族形態においても生活の安全が保障されている。それも、税における""見える化""を進展させている。