著者
早川 由紀夫 中村 賢太郎 藤根 久 中村 賢太郎 ナカムラ ケンタロウ Nakamura Kentaro 藤根 久 フジネ ヒサシ Fujine Hisashi 伊藤 茂 イトウ シゲル Ito Shigeru 廣田 正史 ヒロタ マサシ Hirota Masashi 小林 紘一 コバヤシ コウイチ Kobayashi Koichi
出版者
群馬大学教育学部
雑誌
群馬大学教育学部紀要. 自然科学編 = Science reports of the Faculty of Education, Gunma University (ISSN:00175668)
巻号頁・発行日
vol.63, pp.35-39, 2015

Radiocarbon wiggle matching method was applied for precise dating of a tephra which was designated asone of the important key beds for archaeology. The FA tephra is a pyroclastic deposit from the Shibukawaeruption of Haruna Volcano during the Kofun period of Japan. The age of FA has been investigated usingarchaeological remains and also historical records of Japan and China. It has been estimated roughly as early6th century. Three tumbled logs were found being buried in the tephra whose thickness was about 4 m. Thelogs were cut in many groups with five tree rings and every two groups were sampled for C measurement. Asthese trees were thought to have the same age from the occurrence,all data were used for wiggle matchinganalysis. The age of the outermost tree ring group is determined as AD 491-500(AD 497/+3/-6).
著者
サイトウ アキヒロ
出版者
日本デジタルゲーム学会
雑誌
デジタルゲーム学研究 (ISSN:18820913)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.73-77, 2011

I introduce a development process of game car navigation system "smooth navigator NX710" which I applied know-how of developing it to, and the purpose of this article is to perform subsequent inspection.After release of iPhone, it becomes the development posture to attach great importance to "a user experience", but the potential dissatisfaction for the operability of the user is not broken off.By the development of "NX710", I utilized "a game meat theory" and Clarion team and cooperation were to develop it and were able to realize a user experience not to be seen in a past product.Three points of conclusions obtained from this development1. It is improved a user experience of the household electrical appliance if I apply the operability of the game 2. The demonstration development that I can operate is effective. 3. I perform the development in top-down, and it is important that I take away the hierarchy structure of hardware and software.
著者
浅川 和美 小田切 陽一 依田 純子 中田 弘子 後藤 茂美 狩野 英美 斉藤 寿美 浅川 和美 小田切 陽一 依田 純子 中田 弘子 後藤 茂美 狩野 英美 斉藤 寿美 ASAKAWA Kazumi ODAGIRI Youichi YODA Junko NAKATA Hiroko GOTOU Shigemi KARINO Hidemi SAITOU Sumi アサカワ カズミ Asakawa Kazumi オダギリ ヨウイチ Odagiri Yoichi ヨダ ジュンコ Yoda Junko ナカタ ヒロコ Nakata Hiroko ゴトウ シゲミ Goto Shigemi カリノ ヒデミ Karino Hidemi サイトウ スミ Saito Sumi
出版者
山梨県立看護大学短期大学部
雑誌
紀要 = Bulletin of Yamanashi Junior College of Nursing (ISSN:13420097)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.41-48, 2004-03-01

【目的】易感染者が増加している在宅ケアにおいては、訪問看護師が感染媒体とならないような感染対策が必要であるが、訪問看護師が実際に行っている一連のケア内容と感染媒体としてのリスクの関係を実証的に検証した研究は僅少である。本研究では、訪問看護師のケア内容と感染予防行為における、看護師の身体部位ならびに伝播媒体となりうる物品等について、細菌学的汚染の状況を調査し、在宅看護における感染予防対策の有効性について検討した。【方法】平成14年5月から平成15年2月に、Y訪問看護ステーションの訪問看護師の訪問時に、訪問看護師の手指、手首、全胸部、足底、マンシェットの各部位の細菌を採取した。調査時は研究者が同行し、訪問看護師の実施したケア内容と感染予防行為を時系列に記述し、ケア前と後(最終手洗いの直前)の付着細菌をスタンプ法にて採取し、菌数を測定した。細菌検査はペタンチェック20cm(栄研器材)を用いて、一般細菌およびブドウ球菌の菌数を測定した。【倫理的配慮】訪問対象には、訪問看護から事前に、文書を用いて、研究の目的や方法、拒絶しても不利益が生じないこと等を説明し、同意が得られた事例宅において、調査を行った。データは個人が特定されないような配慮を施すとともに研究者による管理を保証した。【結果及び考察】延べ30事例の訪問時の看護ケアについての実態調査と細菌検査を行った。ケア内容は、生体物質への直接接触を含むケア(High Risk Care:HRC)と含まないケア(Low Risk Care;LRC) に分類された。訪問看護師の感染予防対策の主なものは、(1)石けんと流水による手洗い(2)持参した手拭きの使用(3)HRC時(ケア毎)の手袋の着用、等であった。手首においては、ケア数が多いほど、汚染が高く、排泄ケアや陰部ケアを含む場合に、とくに高くなる傾向が認められたが、ケースを越えた汚染と考えられた例は少数例にとどまった。マンシェットは、一部でケースを越えての細菌汚染の蓄積効果も認められた。本研究の結果より、訪問看護師による療養者間の細菌伝播の可能性は低いと推測され、現状の訪問看護師の感染予防行為が有効に機能していることが確かめられた。
著者
伊藤 研一 道明 義弘 イトウ ケンイチ ドウミョウ ヨシヒロ Kenichi ITO Yoshihiro DOMYO
雑誌
経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.1-49, 1998-02

COMPUSTATのデータベース(アメリカ、カナダ企業の財務データベース)をパソコンで用いることができるようにするシステムを開発した。これまで、パソコンでこのデータベースを利用しているという例がなく、また、パソコンだけで利用可能にした例はないので、どのように利用可能にしたかを報告することを目的としている。そのプロセスは、次の五段階によっている。第一段階は、MTからパソコンのハードディスクにデータを移し、コードをASCIIコードに変換する。第二段階は、複数のMTファイルを一つのファイルに結合する。第三段階は、データベースのフォーマットを変更し、データ項目を連続させる。第四段階は、5年間で1レコードとなっているそれぞれの年について、各年のレコード長をそろえる。第五段階では、各年のデータ項目を連続させて、年ごとにデータを利用できるようにする。第六段階では、それぞれの項目のデータを見やすく整形している。この処理過程を経ることによって、COMPUSTATのデータベースは、パソコンで利用可能になっている。カナダ企業、アメリカ企業と日本企業の行動比較が可能になる。日米加産業構造の一端を示す産業業種分類とその分類に属する会社数について、資料を作成し、比較のための基礎資料とした。
著者
正井 佐知 小島 理永 伊藤 京子 Ito Kyoko Masai Sachi Kojima Rie マサイ サチ コジマ リエ イトウ キョウコ
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科 社会学・人間学・人類学研究室
雑誌
年報人間科学 (ISSN:02865149)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.45-55, 2018-03-31

社会学 : 研究ノートResearch Notes近年、当事者の参画は、医療・福祉現場での実践はもちろん、学術、司法、行政、政策決定など広範な分野にまで及んでいる。ICT分野でもユーザー中心の開発がなされている。本稿の目的は、アプリ普及を見据えて行った、脊髄損傷者に向けたアプリ開発と、アプリリリースのためのクラウドファンディングの経験を当事者参画という視点から紹介することである。まず第2節では、アプリの開発経緯を紹介する。2016年9月時点では、リハビリ機器を開発予定であったところ、脊髄損傷当事者のニーズを聞いてゆくことで方向性を大きく転換することとなった。そして、手が動きにくい人にも配慮した設計で、「脊髄損傷の人が出会う場を提供するための『きっかけ』を、パラスポーツの普及やスポーツの話題とし、そこから『人のつながり』を構築できるマッチングアプリ」として2017年3月にアプリPspoが完成した。本アプリでは、当事者の相互作用に期待し、当事者の知識・経験を共有できるような仕組みを構築することを試みている。第3節では、アプリ運用資金を得るためのクラウドファンディングで、「人とのつながり」の「きっかけ」を提供するというPspoのコンセプトを一貫した結果、予想に反し当事者からの資金提供がほぼ得られなかったことについて記述する。最後に、第4節ではアプリ開発とクラウドファンディングから得られた示唆と今後の見通しについて述べる。In recent years, people with disabilities participate in a wide range of fields, such as academic, judicial, administrative, and policy decision-making, as well as medical and welfare fi elds. User-centered development is also being carried out in the ICT fi eld. The purpose of this paper is to show how we developed an application for people with spinal cord injuries and our experience of cloudfunding for release of the application, from the viewpoint of involvement participation. First, we introduce the development process of the application. Although we had originally planned to develop rehabilitation equipment, having listened to the voices of people with spinal cord injuries we decided in September 2016 to make a communication tool for them. In March 2017, considering the diffi culties of controlling hands, we developed Pspo, an application which provides opportunities for communication to people with spinal cord injuries through the topic of sports. Then, we recount our experience of cloudfunding in order to obtain support for our project. Finally, we make suggestions for the future.
著者
伊藤 理史 三谷 はるよ Ito Takashi Mitani Haruyo イトウ タカシ ミタニ ハルヨ
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科 社会学・人間学・人類学研究室
雑誌
年報人間科学 (ISSN:02865149)
巻号頁・発行日
no.34, pp.93-107, 2013

本稿は、「大阪府民の政治・市民参加と選挙に関する社会調査」の調査記録である。調査の目的は、2011 年11 月27日に実施された大阪市長選挙・大阪府知事選挙における有権者の投票行動や政治意識の分析を通して、大阪府民の政治・市民参加の実態を明らかにすることである。調査方法は、大阪府下の20 ~ 79 歳の男女3,000 人を調査対象とした、層化三段無作為抽出法による郵送調査であり、最終的な有効回収数は962 人有効(回収率:32.1%)であった。本稿の構成は、次の通りである。まず第1 節では、調査の経緯について簡潔に記述し、第2 節では、調査の設計に関わる研究費の獲得と郵送調査の利点について記述した。続く第3 節では、調査票と依頼状の作成について、第4 節では、サンプリングと発送について、第5 節では、発送後の電話対応と督促状、データの回収数について、第6 節では、データ入力と職業コーディングについて、実際の作業内容を記述した。最後に第7 節では、データの基礎情報として、得られたデータとマクロデータと比較検討し、データの質について記述した。本稿で得られた結果は、たとえ小規模な研究助成にもとづいた大学院生主体の量的調査でも、ある程度の質と量の伴ったデータを入手できる可能性を示している。
著者
伊東 美津 イトウ ミツ Mitsu Ito
雑誌
教養研究
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.1-15, 2011-03