著者

中島 隆信

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

no.36, pp.42-61, 2011-10-31

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経済学が他分野にあれこれ口を出して引っかき回すことを「経済学帝国主義」という.しかし,刑事政策に関しては,経済学による「侵略」はこれまで日本ではあまりされてこなかった.その理由としては,犯罪を費用・便益の視点から分析することへの強い抵抗感があげられよう.しかし,刑事犯罪は裁判で有罪となった人間を刑務所に入れればそれで片が付くわけではない.犯罪には,取り調べ費用,裁判費用,施設収容費用がかかり,さらに社会復帰ができなければまた同じ費用が何度でもかかることになる.経済学的視点がすべてに優先するとはいえないが,経済のインセンティブ構造に明らかに反したり,費用・便益の観点からきわめて非効率だったりする社会政策は,いずれは国民の支持を失い,破綻に追い込まれるだろう.本論文は,近年進みつつある厳罰化,刑事裁判,矯正,そして更生保護にまつわる現在の日本の制度設計について,経済学的視点から検討を加えることにしたい.

著者

前田 信治 清家 雅彦 中島 隆 泉田 洋司 鈴木 洋司 精山 明敏 立石 憲彦 関谷 美鈴 谷口 拓也 昆 和典 志賀 健

出版者

特定非営利活動法人 日本バイオレオロジー学会

雑誌

日本バイオレオロジー学会誌 (ISSN:09134778)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.32-40, 1990-03-31 (Released:2012-09-24)

参考文献数

27

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Relation of membrane surface structure and erythrocyte aggregation was investigated by modifying glycoproteins of erythrocytes with trypsin, chymotrypsin and neuraminidase, with a special regard to survival of erythrocytes in circulation. The velocity of erythrocyte aggregation was measured with a rheoscope combined with a video camera, an image analyzer and a computer. (1) Human aged erythrocytes fractionated by a density gradient centrifugation with Percoll were more accelerative in aggregation than young erythrocytes. Young erythrocytes induced in rat by administration of recombinant human erythropoietin were less accelerative in aggregation than normally produced erythrocytes. These phenomena were discussed on the basis of structural change of membrane surface proteins during in vivo aging of erythrocytes. (2) Erythrocyte aggregation was affected by negative charge density of membrane surface (mainly of sialic acid). But structural change of glycoproteins, especially of glycophorin A, was greatly effective on the erythrocyte aggregation. The phenomena were proposed as a model of removal of in vivo aged erythrocytes.

著者

中島 隆信 中野 論 河本 好美 松本 淳平

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.1-16, 2000-10-25

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職業に対する資格はサービスの担い手と受け手の間での内容に関する情報の非対称性が高い場合において設定されることが多い。しかし,資格を得る際にクリアーしなければならないハードルについては必ずしもサービスの内容を反映しているとは脹らない。なぜなら,ハードルの存在はサービスヘの参入を制限することから非競争的供給によるレントが発生し,そのレントが資格獲得のインセンテイブになっているからである。ハードルが高くなると非競争状態が強まり,レントが上昇し,留保賃金の高い人材を集めることができると同時に,資格取得後のモラルハザードを防ぐことができる。一方,社会経済的には競争を制限することからサービス価格が高止まりすることになる。その意味において,資格取得のハードルは社会的見地から最適レベルに設定されることが望ましいといえる。

著者

中島 隆

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.124, no.8, pp.603-625, 2018-08-15 (Released:2018-10-10)

参考文献数

196

被引用文献数

2 15

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2017年時点での日本の花崗岩の総括を行った.日本列島の花崗岩類はすべて顕生代の造山運動で形成された島弧型花崗岩である.大部分が日本列島がまだアジア大陸の一部だった時代に大陸の成長最前線として形成された花崗岩類で,ほとんどがIタイプであり,Sタイプ花崗岩類は非常に少ない.起源物質はその大部分がマントル由来の玄武岩質下部地殻の部分溶融によると考えられ,古い大陸基盤の存在や関与は考えられない.その活動はきわめてエピソディックであり,地表露出面積では50-130Maの白亜紀~古第三紀の花崗岩類が全体の約8割を占め,後期中生代環太平洋花崗岩地帯の一部をなす.西南日本外帯には13-15Maと極めて限られた期間に活動した花崗岩類が広範囲に露出しており,背弧海盆の拡大に関連した特異なテクトニクスでの活動と考えられている.ジュラ紀と三畳紀の花崗岩類は飛騨帯に見られる.古生代の花崗岩類はきわめて少ない.

著者

西城 惠一 中島 隆

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館研究報告 E類 理工学 (ISSN:18819095)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.33-84, 2008-12

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We are currently studying the history of Japanese Binoculars for several years. In the course of this study, we have published some papers related to the first domestic production of binoculars in Japan and show the genealogy of propagation of manufacturing technology at that time. In this paper, we review chronologically the technological development of Japanese binoculars and show the influence of technology innovation of other optical instruments. This paper is somewhat a preliminary work but become a base of the future more comprehensive and more detailed studies. The chronological tabele of Japanese binoculars and related technology is attached.

著者

宮坂 篤 中島 隆 丸山 篤志 脇山 恭行

出版者

The Association for Plant Protection of Kyushu

雑誌

九州病害虫研究会報 (ISSN:03856410)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1-6, 2011

被引用文献数

4

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水稲の高温登熟障害対策の一つとして着目されている登熟期の用水かけ流し処理が,水田圃場内の水温および株間温湿度の変化と紋枯病発病および白未熟粒発生に及ぼす影響について,3 年間の圃場試験によって検討した。イネ紋枯病自然発生圃場(10m×50m) において,登熟期に水温約21℃の地下水を常時かけ流し,水口から3m,6m,12m,24m,36m および48m 地点における上記項目を経時的に調査した。用水かけ流し処理によって,水口側から水尻側に向かって水温が上昇する温度勾配が得られた。株間の気温および相対湿度については,かけ流しの処理の効果が年次により異なり,一定の傾向は認められなかった。紋枯病発病程度および白未熟粒発生程度は,いずれも水口から3mおよび6m地点で低かった。これらのことから,登熟期の用水かけ流し処理に伴う低水温によって,紋枯病発病程度および白未熟粒発生程度が低減されることが示唆された。

著者

ベラー ロバート・N 中島 隆博

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.1123, pp.28-54, 2017-11

著者

中島 隆

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, 1954-04-15

著者

中島 隆博

出版者

東京大学中国哲学研究会

雑誌

中国哲学研究 (ISSN:09157921)

巻号頁・発行日

no.7, pp.p46-122, 1993-12

著者

吉野 直行 深尾 光洋 池尾 和人 中島 隆信 津谷 典子 木村 福成 古田 和子 竹森 俊平 和気 洋子 嘉治 佐保子 友部 謙一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

特別推進研究(COE)

巻号頁・発行日

1999

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1997年に発生したアジア通貨危機は、資本自由化・為替制度・コーポレートガバナンスなど、さまざまな問題に起因している。本研究では、最終年度において、通貨危機に対する各国の対応(資本流出規制)の効果について、理論的・実証的な分析を行い、輸出入依存度の高い経済においては、資本規制も短期的には有効であることが導出された。為替制度のあり方についても、日本の経験、通貨危機の影響を踏まえ、中国の(実質的な)固定相場制をどのように変更することが望ましいか、アジアの共通通貨のベネフィットに関する議論もまとめることが出来た。また、バブルを発生させた各国の銀行行動の分析では、(i)金融機関の数(オーバーバンキング)、(ii)担保価値への影響を与える地価の変動、(iii)経営能力とガバナンス、(iv)地域経済の疲弊などの要因を、クラスター分析で導出した。アジア各国への日系企業の進出では、工業団地の役割について、現地調査を含めた分析をまとめた。日系企業の進出の立地として、労働の質、市場としての魅力を背景とした立地が多いことも、調査により明らかとなった。日本からの企業進出は多いが、海外から日本国内への直接投資は非常に少ない。地価・賃料の高さ、労働賃金の高さ、通信コストの高さなど、アジアにおける日本の劣位も明らかにされた。歴史パートでは、人口成長率の違いが経済発展に与える効果を、タイ・日本について比較分析を行った。COE研究における5年間の研究成果は、海外との研究協力や、海外のジャーナルへの論文発表、国内・海外の学会での発表、国内外での書籍の出版などを通じて、発信することができた。こうした研究成果を基礎に、アジアとの結びつきが重視されている現状も踏まえ、さらに研究を発展させる所存である。

著者

中島 隆博

出版者

東洋大学「エコ・フィロソフィ」学際研究イニシアティブ(TIEPh)事務局

雑誌

「エコ・フィロソフィ」研究 別冊 = Eco-philosophy Supplement (ISSN:18846904)

巻号頁・発行日

no.7, pp.39-49, 2013-03

著者

中島 隆 下司 信夫 及川 輝樹

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 第117年学術大会(2010富山) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.255, 2010 (Released:2011-03-31)

参考文献数

4

著者

中島 隆

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 第115年学術大会(2008秋田) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.258, 2008 (Released:2009-02-20)

参考文献数

2

著者

山口 純 中島 隆雄 澤井 隆

出版者

新日本製鐵

雑誌

新日鉄技報 (ISSN:09167609)

巻号頁・発行日

no.394, pp.12-19, 2012

著者

萩原 早保 岩瀬 吉法 齋藤 裕子 中島 隆文 半田 真大 山田 浩希 中 徹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.H4P3263, 2010

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【目的】<BR> 重症心身障害児(者)の安全で合理的な呼吸援助は重要な課題である.その方法論の確立のためには,正常な胸郭の呼吸運動の実態把握が必要となる.今回,呼吸運動の実態を肋骨と横隔膜の動きの側面から明らかにすることを目的として,様々な姿勢における肋骨と横隔膜の動きについて,超音波診断装置を用いて調べたので,その結果を報告する.<BR><BR>【方法】<BR> 被験者は健常成人男性10人(身長170.0±5.41cm,体重62.1±5.38kg,年齢21.0±0.30歳)とした.仰臥位,座位,左下側臥位,右下側臥位,伏臥位の各姿勢にて,それぞれ安静および努力性呼吸を行い,肋骨と横隔膜の動きを同時に二台の超音波診断装置にて測定した.肋骨は右第2,3,7,8肋骨それぞれについて胸郭前部・側部・後部を,横隔膜は左右横隔膜について測定した.肋骨はリニアプローブにて胸郭上から,横隔膜はコンベックスプローブにて肋骨弓下から走査し,各々数回の呼吸の後に,吸気開始から5秒間測定した.<BR><BR>【説明と同意】<BR> 被験者には,測定の意義・内容について十分な説明を行い,同意を得た上で測定した.<BR><BR>【結果】<BR> 肋骨の動きは,胸郭前部では全ての姿勢において第2肋骨よりも第3肋骨の移動距離が長いが,胸郭側部では殆どの姿勢において第3肋骨よりも第2肋骨の移動距離が長い(努力性呼吸).胸郭側部の全姿勢および胸郭前部の殆どの姿勢において第8肋骨よりも第7肋骨の移動距離が長いが,胸郭後部では殆どの姿勢で第7肋骨より第8の移動距離が長い(努力性呼吸). 第7,8肋骨とも胸郭前面での移動距離は両側臥位が最も長く,仰臥位で最も短かった(努力性呼吸).第7肋骨の胸郭側面での肋骨移動距離は伏臥位・左下側臥位で長く,仰臥位で最も短い(努力性呼吸).安静呼吸では,第7肋骨の胸郭側部でのみ姿勢によって差があり,座位が最も長かった.<BR> 横隔膜の位置と動きは,両側臥位では横隔膜の収縮時・弛緩時の位置に左右差があり,下側の横隔膜が頭側に,上側の横隔膜が尾側に位置していた(安静・努力性呼吸とも).また,横隔膜の移動距離でみると,両側臥位においては上側に比べて下側の方が長かった(安静・努力性呼吸とも). しかし,仰臥位と座位では,横隔膜の収縮時・弛緩時の位置,移動距離ともに明確な左右差はなかった(安静・努力性呼吸とも).また,横隔膜の移動距離は仰臥位と側臥位において仰臥位と側臥位で良好であった(努力性呼吸).<BR>肋骨と横隔膜の移動距離の相関は,左下側臥位に多く見られ,右第2・3肋骨の胸郭後部および右第7・8肋骨の胸郭側部と右横隔膜の移動距離に正の相関がみられた(努力性呼吸).<BR><BR>【考察】<BR> 仰臥位における努力性呼吸での横隔膜の移動距離は50.5±14.9mmであり,Kantarciらの結果(2004)とほぼ一致している.測定方法の級内相関では,肋骨・横隔膜とも0.9レベルであり,今回の測定結果には妥当性と再現性があることを示している.<BR> 肋骨の動きの部位による差は,肋骨が背側部で関節を形成する弓状の形態であること,頭側では胸郭前部に鎖骨が位置し,尾側では胸郭前部・側部に腹筋群が位置していることによるものであると考えられる.姿勢による差は,接地面の変化により籠状の胸郭が代償的に応答して動くことによるものであると考えられる.<BR> 横隔膜の動きの姿勢による変化については,腹腔臓器,とりわけ横隔膜の右下に位置する肝臓の影響が考えられること,接地面の変化によって腹腔が代償的に応答して動くことによるものであると考えられる.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 本測定結果は,「姿勢によって肋骨と横隔膜の動きは異なる様相を示す」ということを示唆したが,それらの臨床的意義は以下のようである.1.肋骨については,胸郭前部と胸郭側部では,呼吸援助の際の徒手操作の方向性に変化を与える必要がある.2.肋骨の動きは側臥位と伏臥位が比較的良好で,座位と仰臥位は前者と比べると動きは少ない.3.横隔膜については,横隔膜移動距離が良好な姿勢は両側臥位もしくは仰臥位であり,座位は前者と比べると少ない.4.肋骨と横隔膜の運動性を考慮すると,側臥位は呼吸にとってベターな姿勢である.5.左下側臥位では,右肋骨の動きから右横隔膜の動きが,腹部の動きから右肋骨の動きが推定出来る.これらは重症心身障害児(者)をはじめとする各種呼吸器疾患患者に対する,より安全で合理的な呼吸援助方法の実施にとって意義があると考える.

著者

中島 隆信

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.42-61, 2011-10-31 (Released:2017-03-30)

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経済学が他分野にあれこれ口を出して引っかき回すことを「経済学帝国主義」という.しかし,刑事政策に関しては,経済学による「侵略」はこれまで日本ではあまりされてこなかった.その理由としては,犯罪を費用・便益の視点から分析することへの強い抵抗感があげられよう.しかし,刑事犯罪は裁判で有罪となった人間を刑務所に入れればそれで片が付くわけではない.犯罪には,取り調べ費用,裁判費用,施設収容費用がかかり,さらに社会復帰ができなければまた同じ費用が何度でもかかることになる.経済学的視点がすべてに優先するとはいえないが,経済のインセンティブ構造に明らかに反したり,費用・便益の観点からきわめて非効率だったりする社会政策は,いずれは国民の支持を失い,破綻に追い込まれるだろう.本論文は,近年進みつつある厳罰化,刑事裁判,矯正,そして更生保護にまつわる現在の日本の制度設計について,経済学的視点から検討を加えることにしたい.

著者

横田 順 國眼 一成 中島 隆裕

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌.作品選集 : Selected Architectural Designs

巻号頁・発行日

no.1709, pp.100-101, 2018-03-20

著者

中島 隆信

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.p1-36, 1991-12

著者

大村 浩 中島 隆之

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.18-27, 1989-12-25 (Released:2017-06-02)

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本論文では、一般に周波数特性を持つ反射係数と伝搬定数が声道パラメータとして与えられたときの声道伝達関数の計算法を、幾つかの子音調音に対応して示す。これにより、各種インピーダンス付加、分岐管接続、音源位置等が声道伝達特性、極零特性に及ぼす影響を計算することができる。また、声道パラメータ推定の立場から一般的声道伝達関数に若干の音響的条件を仮定し、反射係数、損失係数、音源位置をパラメータとする拘束付きARMAモデルを提案する。これによる子音声道形推定への応用についても簡単に述べる。

著者

小林 慎一 中島 隆芳 山崎 浩平 佐藤 謙一

出版者

公益社団法人 低温工学・超電導学会 (旧 社団法人 低温工学協会)

雑誌

低温工学 (ISSN:03892441)

巻号頁・発行日

vol.47, no.7, pp.422-429, 2012-07-25 (Released:2012-09-12)

参考文献数

27

被引用文献数

2 2

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Since the discovery of bismuth-based high-temperature superconductors in 1988 in Japan, much work has been done to develop superconducting wires and their applications. Applications include cables, motors, transformers and fault current limiters used at 77.3 K, high field magnets and motors used at 20 K and super-high field magnets and current leads used at 4.2 K. Some applications are already commercial products. This paper introduces the wire fabrication methods, wire characteristics and application apparatus.