著者
土井 浩一郎 塚本 博則 里村 幹夫 中川 一郎 中村 佳重郎 東 敏博
出版者
日本測地学会
雑誌
測地学会誌 (ISSN:00380830)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.59-70, 1988

同じコソクリート台の上に設置された2台のLaCosteamp;&Romberg重力計D-58とG-680を用いて,1984年9月から1985年7月にかけての約11ヵ月間にわたり,重力の潮汐変化の連続観測が静岡において行なわれた. 同一地点に設置されている重力計に与える気温,気圧および海洋潮汐などの擾乱源による:影響はほぼ共通していると考えられるために,2台の重力計によるデータからは,調和解析により,類似の結果が得られるであろうと予想される.しかし,実際には,2台の重力計による約11ヵ月間のデータを用いて求められたδ一ファクターは,LaCoste&Romberg重力計G-680から得られたもののほうがやや大きい値を示し,時間変化の様子もあまり似ていなかった.その原因については,現在のところ,まだ解明されていない. LaCoste&Romberg重力計D-58より得られた同時観、測の約11ヵ月間のデータとその期間を含む約2年間のデータからそれぞれ得られたδ一ファクターを比べてみると,0.1%程度でよく一致しており,ほぼ1年間のデータを用いて解析がなされた場合は,きわめて安定した結果が得られることが確かめられた. 地震予知に対する応用においては,より短い解析期間を用いて,より高い精度の解析結果が得られることが要求される.そこで,解析に用いられるデータ期間の長さと2台の重力計で得られたδ一ファクターの差の関係を調べてみた.その結果,解析期間の長さを30日以上とした場合,比較的安定した結果が得られるものの,その変動はかなり大きいことがわかった.
著者
中川 一夫 池内 真理 次田 陽子
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.425-427, 1986
被引用文献数
2 6

植物性食品材料54種中のグルタチオン含有量を酵素サイクリング法を用いて定量したところ, 0.07~28.7mg/100gの範囲にあった. これらの食品材料のなかでは, ホウレンソウ, キャベツ, シロナ, パセリ, キュウリ, カボチャ, トマト, サヤエンドウ, ソラマメ, エノキタケには相対的に高いグルタチオン含有量が認められたが, 動物肝グルタチオン量に比べると低く, およそ10分の1以下にすぎない.
著者
中川 一郎 末永 基晴
出版者
自由社
雑誌
自由 (ISSN:04490401)
巻号頁・発行日
vol.19, no.11, pp.p118-128, 1977-11
著者
中川 一郎
出版者
自由社
雑誌
自由 (ISSN:04490401)
巻号頁・発行日
vol.15, no.10, pp.178-186, 1973-10
著者
中川 一郎 小山内 高行
出版者
自由社
雑誌
自由 (ISSN:04490401)
巻号頁・発行日
vol.20, no.9, pp.p52-66, 1978-09
著者
小林 祐紀 中川 一史 村井 万寿夫 河岸 美穂 松能 誠仁 下田 昌嗣
出版者
日本教育メディア学会
雑誌
教育メディア研究 (ISSN:13409352)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.49-57, 2007-10-31 (Released:2017-07-18)

学校教育におけるICT教育の推進に関わる現状の把握と推進のための課題を整理するために、ICT活用に関する研究助成に応募し、採択された学校のICT活用を推進するリーダー(以下ICT推進リーダー)を対象に、「研修」「働きかけ」「カリキュラム」についてアンケート調査を行った。その結果、ICT機器の整理、管理(保守点検)、校内ネットワークの整備・管理を中心とする働きかけをおこなっていることが明らかになった。その一方で、校内の他の教師の求める支援との間に齪飴が生じている現状が明らかになった。また、今後の校内におけるICT活用推進の課題として、教員のICT活用スキルの格差への対応、ICT推進リーダーがICT機器の維持・管理のために費やす時間や負担の軽滅、ICT活用が学校全体の教育活動に位置つくためのカリキュラムの充実、ICT活用推進を支える校内体制の確立の4点に整理することができた。
著者
中橋 雄 寺嶋 浩介 中川 一史 太田 泉
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.373-382, 2010-02-20 (Released:2016-08-06)
参考文献数
14
被引用文献数
1

本研究は,「電子黒板を活用して学習者が考えを説明する学習活動」で生じる相互作用を調査し,学習者同士の思考と対話を促すために教師が行った指導方略をモデル化して捉えることを目的としたものである.学習場面をビデオで撮影するフィールド調査により,学習者および教師の発話と行動について分析を行った.その結果,教師の指導方略として,「対話のための場を整える」,「説明方法を指導する」,「自らモデルを示す」,学習者の説明に対して「受け答える」,「思考を促す問いかけをする」といった事象のカテゴリーが生成された.そして,それらを構成する要素の中には,<提示画像を準備する><説明を書き込むよう注意する><印の付け方を注意する><色を変えて比較させる><書き込みを保存させる><立つ位置の見本を示す><身振り手振りの見本を示す>といった電子黒板を活用することによる特徴的な所作・動作を伴う事象が確認された.
著者
シャルマ ラジ ハリ 中川 一
出版者
京都大学防災研究所 / Disaster Prevention Research Institute Kyoto University
雑誌
京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute annuals. B (ISSN:0386412X)
巻号頁・発行日
vol.48, pp.683-690, 2005-04-01

本稿は,豪雨時を対象とした表層斜面崩壊のモデリングについて示したものである。斜面の安定性は土層内の水分の消長に大きく依存するため、これを精度よく表現し得るリチャーズ式を導入している。降雨実験により、モデルの適用性を検討した後、無限長斜面を仮定した3層からなる斜面の安定性を、リチャーズ式によって評価される土壌水分の消長を考慮して検討している。この斜面安定性の解析法を木津川上流域のタコラ谷に適用し、実際の豪雨時斜面崩壊箇所との比較検討により、本モデルの適用性が確認された。さらに、透水係数、土層厚、安息角、土粒子密度など、モデル中のパラメータが崩壊発生個数に与える影響について感度分析を行い、斜面安定解析において重要なパラメータを特定している。
著者
中川 一 里深 好文 大石 哲 武藤 裕則 佐山 敬洋 寶 馨 シャルマ ラジハリ
出版者
京都大学防災研究所
雑誌
京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)
巻号頁・発行日
no.50, pp.623-634, 2006

本研究では,インドネシア国第2の河川であるブランタス川の支川レスティ川流域における土砂流出特性を明らかにするために,雨量観測,土壌侵食の観測,河川における濁度や流量等の水理量の観測を実施するとともに,衛星データを用いた植生指数の分析を行っている。さらに,植生指数と降雨に伴う土壌侵食との関係から土砂流出のモデル化を行い,観測データとの比較検討によりモデルの妥当性を検証した。その結果,本モデルにより降雨・土砂流出特性がある程度再現できることが確認された。そして,植生指数によって耕地の攪乱等の人的行為を把握し,これを降雨による土壌侵食量の評価に応用することで土砂流出に与える人為的インパクトを定量的に把握することが可能であると推察された。
著者
中川 一
出版者
岐阜県林業センター
巻号頁・発行日
no.23, pp.19-28, 1995 (Released:2011-03-05)
著者
中川 一郎
出版者
京都大学
巻号頁・発行日
1962

博士論文
著者
朴 容成 中川 一彦
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【はじめに,目的】超高齢社会を迎え医療ニーズが高まる一方,医療費抑制政策により病院経営破綻の問題が深刻化している。病院内のセラピストの影響力が増す一方で,医療環境の影響を受けセラピストの立場も変化してきており,今後はより責任ある対応が必要となってきている。今回我々はこれらの医療環境の変化を勘案し,法人と協同の上で病院経営の視点に立ち,売上実績,教育向上効果,組織力強化の評価からなる総合的な業績評価制度を導入し,「業務改善と働き易さ」にもたらす影響を検討した。【方法】期間はI期を業績評価制度導入前,II期を導入中6ヶ月,III期を導入後6ヶ月とした。検討は業績評価の大項目に準じ,①月間売上実績,②従業員満足度,③組織力評価で行った。項目は①月間売上,1日取得単位数,日当点,損益分岐や報酬点数の理論値と比較した月間売上目標達成率とした。②従業員満足度,③組織力評価はセラピスト28名に一部記述を含む選択方式のアンケートを行い調査・集計した。項目は,働き易さ,やりがい,職場の雰囲気,上司の信頼度,チーム力,人間関係,運営ビジョン,能力開発などの60項目である。【結果】①売上実績はII期がI期比較で23%増加,II期達成率が102%,III期がI期比較で32%増加,III期の達成率107%であった。1日取得単位数はII期がI期より1.1増加,III期がI期より1.6増加であった。日当点はII期がI期比較で24%増加,III期がI期比較で28%増加であった。アンケート回収率100%で,②従業員満足度の質問27項目中19項目に改善を認めた。③組織力評価では,チーム力:「集団であり組織ではなかった」から「規定形成期である」,人間関係:「不十分であるが良好であった」から「良好である」,運営ビジョン:「理解していなかった」から「理解している」,個人能力開発:「発揮できなかった」から「不十分であるが発揮している」に変化した。【結論】①売上実績はデーターを経時的に比較・公表することによりプラス効果をもたらした。②従業員満足度,③組織力評価は業績評価制度を運営しつつ地道な指導・面談,業務改善を12ヶ月間継続することにより有効に作用することが示された。業績評価制度の導入により評価基準が明確になり,実績主義はセラピストのコミットメントにつながった一方,年功序列職務機能の低下は一部の従業員に多方面のマイナス効果をもたらす可能性も示唆された。しかし,今回法人の理解が最大限に得られ,従業員満足度や組織力強化がモチベーションにつながった。部署に運営担当を配置することで現場主体の運営となり,コンピテンシー面談の顕在能力評価により年功から能力主義となり,労働環境の整備,知識技術への投資,役職ポストの拡大,専門性とマネジメントを機能分化したことによりプラス効果となった。以上,法人との協同による総合的な業績評価制度導入は業務改善と働き易さの改善に有効な施策と考える。
著者
中川 一朗
出版者
社団法人 日本分光学会
雑誌
分光研究 (ISSN:00387002)
巻号頁・発行日
vol.20, no.5, pp.267-288, 1971-10-30 (Released:2010-06-28)
参考文献数
5
著者
清水 康敬 堀田 龍也 中川 一史 森本 容介 山本 朋弘
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.115-123, 2010
参考文献数
13
被引用文献数
2

教員のICT活用指導力を向上させる教員研修Web統合システム(TRAIN)を開発した.このTRAINでは,教員のICT活用指導力の向上や校内でのICT活用の普及促進に役立つことを意図した短時間のビデオ・モジュール218本をストリーミング視聴ができるようにした.また,全ビデオ・モジュールのタイトルと内容説明,画面の一部,説明者名をA4版半ページ程度で分類整理したハンドブックを作成し,これを参考に視聴することができるようにした.さらに,TRAINを利用した自己研修,校内研修,神合研修への支援を強化するために,ビデオ・モジュールの中から50の実践事例を選んで,アドバイス付き事例を作成した.これらと関連した指導場面,実践事例とともにTRAINから提供した.教員のICT活用指導力に関する234件のFAQを提供し,このFAQを利用した学習も可能とした.このTRAINに関する教育委員会対象の評価を実施した.
著者
中橋 雄 寺嶋 浩介 中川 一史 太田 泉
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.373-382, 2010
参考文献数
14

本研究は,「電子黒板を活用して学習者が考えを説明する学習活動」で生じる相互作用を調査し,学習者同士の思考と対話を促すために教師が行った指導方略をモデル化して捉えることを目的としたものである.学習場面をビデオで撮影するフィールド調査により,学習者および教師の発話と行動について分析を行った.その結果,教師の指導方略として,「対話のための場を整える」,「説明方法を指導する」,「自らモデルを示す」,学習者の説明に対して「受け答える」,「思考を促す問いかけをする」といった事象のカテゴリーが生成された.そして,それらを構成する要素の中には,<提示画像を準備する><説明を書き込むよう注意する><印の付け方を注意する><色を変えて比較させる><書き込みを保存させる><立つ位置の見本を示す><身振り手振りの見本を示す>といった電子黒板を活用することによる特徴的な所作・動作を伴う事象が確認された.
著者
豊田 充崇 中川 一史 中橋 雄 佐和 伸明 山本 朋弘 菊池 寛 加藤 悦雄 山口 修一 海道 朋美 遠藤 麻由美 有田 浩子 増井 泰弘 山中 昭岳 本岡 朋 寺田 好 望月 純子 中原 亜由美 高橋 美咲 広瀬 一弥 甲斐 崇 田中 健太郎
出版者
和歌山大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

通常の教科(国語や社会科、生活科等)の単元に情報モラル育成の要素を含ませた学習場面を設計し、モバイル端末を活用したり、学校間交流等で積極的に情報発信・表現する授業を実践した。加えて、学校教育利用向けSNS(Social Networking Service)を設計・開発し、その実践的評価をおこなった。当システムは教育利用を前提に機能の絞込みやユーザーインターフェイスのデザインをおこない、全校種で活用可能な「スクールコミュネット」として公開中である。※当研究関連資料:http://www.wakayama-u.ac.jp/~toyoda/