著者
保母 敏行 飯田 芳男 石橋 耀一 岡本 研作 川瀬 晃 中村 利廣 中村 洋 平井 昭司 松田 りえ子 山崎 慎一 四方田 千佳子 小野 昭紘 柿田 和俊 坂田 衛 滝本 憲一
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.57, no.6, pp.363-392, 2008-06-05
被引用文献数
6

(社)日本分析化学会は1993年にU,Thの含有率を認証した二酸化ケイ素標準物質を開発して以来,燃焼灰,土壌,底質,河川水,排水,プラスチックス,工業材料,食品と多岐にわたる種類の標準物質の開発を続けており,現在頒布中の標準物質は23種類に上る.認証対象は特定成分の含有率で,成分はダイオキシン類,金属元素など環境分析で扱われるものが多いが,食品では栄養成分を対象とした.本会の標準物質の大きな特徴は純物質あるいはその溶液ではなく,上述のように,環境試料あるいは工業製品であること,つまり一般分析者が実際に扱う試料の形態であることである.認証値の決定方法は,まず均質性の保証された試料の調製と,多数の試験機関の参加による分析共同実験,そして得られた報告値をロバスト法を導入した統計手法で処理して評価し,信頼性ある認証値を得る,という手法によっている.また,これらの標準物質の開発時において,例えばダイオキシン類のガスクロマトグラフ分離の状況,PCBの抽出条件と塩素置換数の変化など,貴重な知見が得られたことは分析手法改善につながる収穫といえる.
著者
鈴木 康弘 岡田 篤正 竹村 恵二 慶 在福 金 幸隆 廣内 大助 伊藤 愛 大石 超 中村 洋介 成瀬 敏郎 北川 浩之 渡辺 満久
出版者
日本活断層学会
雑誌
活断層研究 (ISSN:09181024)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.25, pp.147-152, 2005

The Ulsan fault extends for 50 km along the NNW-SSE direction in the southeastern part of the Korean Peninsula; this is one of the most important active faults in Korea. Its paleoseismicity has recently attracted considerable attention. With the support of KOSEF (Korean Science and Engineering Foundation), excavation studies of this fault were conducted in 1999 as a part of the Korea-Japan cooperative research at Kalgok-ri in Kyongju city. The results obtained are summarized as follows. (1) The Ulsan fault plane has an eastward dip of approximately 30 degrees and exhibits typical reverse faulting. (2) It was reactivated three times in the past 30,000 years, in particular, twice after the age of AT tephra (approximately 25,000 years BP). (3) A vertical displacement of approximately 0.8 m occurred during the fault event, and the amount of net slip along the fault plane is calculated to be 1.6 m.
著者
大澤幸生 松村 真宏 中村 洋
雑誌
情報処理学会研究報告インターネットと運用技術(IOT)
巻号頁・発行日
vol.2002, no.58(2002-QAI-003), pp.37-42, 2002-06-26

感情的な言葉に誘発されるやりとりは、知的な議論を阻害する要因として否定的に扱われて来た。しかし、本当にフレーミングは議論を阻害するのか?実は、喧嘩が楽しいのは知的快感なのではないのか。ここでは、Webコミュニティ上の会話へのテキストマイニングの結果から、この問いについて新たなアプローチをかける。
著者
中村 洋樹
出版者
全国社会科教育学会
雑誌
社会科研究 (ISSN:0289856X)
巻号頁・発行日
no.79, pp.49-60, 2013-11-30

本稿の目的は,歴史学習の論理を「歴史実践(Doing History)としての歴史学習」と規定し,その論理と意義を考察することにある。本稿では,米国の歴史教育研究者S.ワインバーグが提唱した「歴史家の様に読む」アプローチの基本的な考え方・教授方略及び授業案を考察した。当該アプローチは,歴史家の読解方略を歴史学習へ応用することを目指している。本稿では第一に,当該アプローチをみていく前提として,ディシプリナリ・リテラシーという概念に焦点を当てた。第二に,「歴史家の様に読む」アプローチを分析した。当該アプローチは,出所を明らかにすること,文脈に位置づけること,丁寧に読むこと,確証あるものにすること,という方略から成る。当該アプローチの教授方略は,学習科学研究における「足場かけ」という概念に焦点が当てられている。本稿では,出所を明らかにすることを重視した授業案と確証あるものにすることを重視した授業案を分析した。その結果,本稿では当該アプローチの意義として次の2点を指摘した。第一に,当該アプローチは,テクストの著者の意図や前提を読解することに焦点を当てている。第二に,通説を支える資料と,それとは異なる立場の資料との間の相違点や矛盾を考察することを重視している。このような形で,当該アプローチは,歴史家の様に対話する(=頭を悩ませる)過程を担保することになっている。
著者
〓刀 卓 青井 真 中村 洋光 藤原 広行 森川 信之
出版者
日本地震学会
雑誌
地震. 2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.243-252, 2008-03-31
被引用文献数
5
著者
芦谷 公稔 佐藤 新二 岩田 直泰 是永 将宏 中村 洋光
出版者
社団法人 物理探査学会
雑誌
物理探査 (ISSN:09127984)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.387-397, 2007 (Released:2010-06-25)
参考文献数
11
被引用文献数
15 13

鉄道における地震災害を軽減するには事前に施設の耐震性を向上させることが基本であるが,一方で,地震発生時は迅速かつ適切に列車運行を制御することにより事故を未然に防ぐことが重要となる。そこで,鉄道総研では新幹線を中心に早期地震検知・警報システム(ユレダス)を開発,実用化してきた。しかし,近年では,リアルタイム地震学の分野の研究開発が進展し,早期地震警報に関する貴重な知見が蓄積されてきた。また,気象庁など公的機関の全国ネットの地震観測網が整備され,その即時情報(緊急地震速報という)を配信する計画が進められている。こうした状況を踏まえ,鉄道総研は気象庁と共同して,緊急地震速報の処理手法やこの情報を活用した鉄道の早期地震警報システムの開発を行ってきた。 本論では,まず,P波初動検知後数秒で震源の位置やマグニチュードを推定するために新たに開発した,B-Δ法やテリトリー法,グリッドサーチ法について紹介する。次に,緊急地震速報を活用した地震警報システムの概要を紹介する。このシステムは緊急地震速報を受信すると,線区沿線での地震の影響度合いをM-Δ法により推定し,影響があると判断した場合は,列車無線により自動的に走行中の列車に緊急停止の警報を発信するものである。また,最後に,鉄道におけるリアルタイム地震防災の今後の展望について述べる。
著者
中村 洋樹
出版者
全国社会科教育学会
雑誌
社会科研究 (ISSN:0289856X)
巻号頁・発行日
vol.87, pp.1-12, 2017-11-30 (Released:2019-03-28)

本稿の目的は,中等歴史教育において真正の学習を具現化するために,学習者は何を論述すべきか,またそれを教授するためのカリキュラムや単元をいかに構成すべきかを究明することにある。近年の歴史学習論研究においては,真正の学習を具現化するために,学習者による史料読解に焦点が当てられている。しかし真正の学習の趣旨を踏まえるならば,学習者が自らの歴史解釈を表現する論述により焦点を当てなければならない。そこで本稿では,中等歴史教育における論述の教授・学習に関する研究を進めている米国の社会科教育学者C. モンテ・サノの研究とモンテ・サノが中心となって開発した第8学年向けの合衆国史用教材集“Reading,Thinking,and Writing About History”を考察した。 その結果,真正の学習において学習者が論述すべきは歴史的議論であることを明らかにした。その上で,それを教授するためのカリキュラム構成の原理は,認知的徒弟制に基づき,①カリキュラムの前半において歴史的議論の論述方法を教授すること,②カリキュラムの後半において繰り返し自立的に歴史的議論を論述させること,から成り,単元構成の原理は,①歴史的議論を論述するための学習経験として史料読解を位置付けること,②歴史的文脈や同時代の人々の価値観・考え方を吟味した上で自らの議論を構成する過程を組織すること,③自立的に歴史的議論を論述するための学習経験として他者との対話を位置付けること,から成ることを明らかにした。
著者
㓛刀 卓 青井 真 中村 洋光 鈴木 亘 森川 信之 藤原 広行
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.65, no.3, pp.223-230, 2013-01-31 (Released:2013-07-19)
参考文献数
7
被引用文献数
14 17

We present an improved implementation of the approximating filter for real-time seismic intensity calculations proposed in previous work. As earthquake early warning (EEW) systems become ever more widely used, the current method of computing a JMA (Japan Meteorological Agency) seismic intensity shows a serious problem since it introduces a time delay resulting from frequency domain filtering. In order to improve this method to permit real-time calculations suitable for EEW systems, we have proposed a real-time seismic intensity computed using an approximating filter in the time domain. For a simple computing system such as a strong-motion seismograph, it is straightforward to calculate the real-time seismic intensity because the approximating filter consists of only four first-order filters and one second-order filter. Based on testing using K-NET and KiK-net strong-motion seismographs, we have found that a strong-motion seismograph has enough computational capacity to undertake more sophisticated filtering. Here, we develop an approximating filter consisting of six second-order filters applied in the time domain for accurate real-time seismic intensity calculation. The relationship between the JMA seismic intensity and the real-time seismic intensity calculated using the improved approximating filter is examined using a large number of strong motion records. The results show that the differences between the JMA seismic intensities and the real-time seismic intensities are less than 0.1 for 99% of all records. Although the improved filter requires twice as much computation power as the previous approximating filter, it is suitable for EEW systems that require more accurate real-time calculations of seismic intensity.
著者
伊藤 弘 村尾 修平 中村 洋平 小倉 裕司
出版者
一般社団法人 日本外傷学会
雑誌
日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.299-302, 2021 (Released:2021-10-20)
参考文献数
7

症例は21歳, 男性. バイク走行中に乗用車と接触事故を起こし, 当院高度救命救急センターに搬送された. 搬入時, 身体所見では陰茎に打撲痕と持続する勃起症状がみられた. 造影CT検査では内陰部動脈からの造影剤漏出と海綿体洞瘻が確認され, 動脈流入過剰型持続勃起症と診断した. 緊急で血管造影検査を行い, 選択的に内陰部動脈塞栓術を施行した. 造影剤漏出と海綿体洞瘻は消失し, 術直後から勃起症状も消失した. また受傷2ヵ月後には勃起可能となり, 機能障害を伴うことなく経過した. 今回, 比較的稀とされる外傷に伴う動脈流入過剰型持続勃起症に対して受傷当日に造影CT検査で診断し, 血管内治療により治癒した症例を経験したので報告する.
著者
中村 洋介 香内 彩夏
出版者
一般社団法人 国際ICT利用研究機構
雑誌
国際ICT利用研究学会論文誌 (ISSN:24330205)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.3-9, 2020 (Released:2021-11-06)
参考文献数
8

本研究では,ANA 全139 路線,JAL 全145 路線のうち,運行本数が多いANA30 路線,JAL 25 路線(計147,000 便)の欠航率を調査した。調査期間は2019 年9 月1 日
著者
堀内 茂木 上村 彩 中村 洋光 山本 俊六 呉 長江
出版者
社団法人 物理探査学会
雑誌
物理探査 (ISSN:09127984)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.399-406, 2007 (Released:2010-06-25)
参考文献数
20

緊急地震速報は,大きな揺れが到着する前に,震源とマグニチュードを配信し,地震災害の軽減を目指すものである。我々は,緊急地震速報を実用化させることを目的として,防災科学技術研究所のHi-net他約800点のリアルタイム地震観測データを利用して,P波が観測されてから数秒間で信頼性の高い震源を決定するシステムの開発を行った。このシステムは,P波到着時刻の他に,P波が到着してないという情報を不等式で表すことにより震源決定を行っている。この手法の利点は,到着時刻データの中にノイズや別の地震のデータが混入した場合,残差の小さい解が存在しなくなり,ノイズ等の混入を自動的に検出できる点である。本研究では,ノイズ等のデータが混入した場合,それを自動的に除去するアルゴリズムを開発した。また,2個の地震が同時に発生する場合の解析手法を開発した。その結果,99%の地震について,ほぼ正確な情報が即時的に決定できるようになった。このシステムは,気象庁にインストールされ,緊急地震速報配信の一部に利用されている。現在の緊急地震速報には,約30km以内の直下型地震に対応できない,震度推定の精度が低いという課題があるが,地震計を組み込んだ緊急地震速報受信装置(ホームサイスモメータ)が普及すると,これらの課題が一挙に解決されると思われる。
著者
澤田 直宏 中村 洋
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.57-71, 2010-03-20 (Released:2022-08-20)
参考文献数
28

本研究は,競争優位の劣化・逆転の要因について,個々の要素技術や製品アーキテクチャのレベルではなく,企業のビジネスシステムのレベルにおいて考察する.これら分析レベルの相違は,問題に対する解決方法の相違にもつながる可能性がある.本研究では,外部環境変化への適応の問題を「認知」とその後の「アクション」の問題に区分した上で,新たな競争優位劣化・逆転の仮説を提示し,事例研究により検証を行う.
著者
中村 洋 岡田 正大 澤田 直宏
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.60-73, 2006-09-20 (Released:2022-08-19)
参考文献数
35

本研究では,競争優位をもたらす内部経営資源の蓄積・活用と業界構造変化の相互作用を,経時的に変化する業界の利益率の水準及びその分散というフレームワークの下で考察し,業界構造の安定性についての分析を行う.また,事例及びデータ分析を用いて検証を行う.そして,内部経営資源を重視する経営資源・ケイパビリティ理論と業界構造に重点を置くSCP 理論は動学的に補完関係にあることを示す.
著者
阿部 貞夫 和泉 秀彦 嶋田 明子 中村 洋一
出版者
日本皮膚科学会西部支部
雑誌
西日本皮膚科 (ISSN:03869784)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.559-567, 1974
被引用文献数
3

抗ヒスタミン剤を中心とした抗アレルギー剤治療にて調節しえない蕁麻疹症例はかなりの数にのぼる。今回, それらの難治性のあるいは遷延化した蕁麻疹症例にたいして使用したHistaglobinの効果を明らかにする目的で100治験例の治療経過の分析を試み, 治療の目安ともいうべき2, 3の集計結果をえたので報告すると同時に, Histaglobinの作用機序についてもいくらかの考察を試みた。結果1) 明かな改善がみられた92症例中88例(95.7%)に4本以内の注射で効果がみられた。2) 93症例について調べた総注射使用本数は, 39例が5本以内, 30例が6~10本以内であつておよその必要本数が明らかにされた。3) 以上を総括すると有効90例, やや有効4例, 無効0, 経過不明6例であつた。4) 忌むべき副作用はまつたくみられなかつた。
著者
中村 洋仁
出版者
首都大学東京
巻号頁・発行日
pp.1-84, 2017-03-25

首都大学東京, 2017-03-25, 修士(理学)
著者
中村 洋 高木 和子 田村 善蔵 与田 玲子 山本 有一
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1986, no.7, pp.1017-1024, 1986-07-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
16
被引用文献数
1

主としてタンパク質の蛍光標識試薬として利用されてきた2-メトキシ-2, 4-ジフェニル-3(2H)-フヲノン(MDPF)をアミノ酸のプレカラム蛍光誘導体化試薬として活用する試みを行なった。誘導体化反応の至適条件の検討は, α-アミノ酸の場合には生成するMDPF誘導体が蛍光性であることを利用して蛍光検出フローインジェクション分析法によった。一方, N-アルキル-α-アミノ酸(環状アミノ酸を含む)についてはMDPF誘導体が無蛍光性であるので, これを過剰の試薬や試薬水解物からHPLCで分離後に2-アミノエタノールを添加して蛍光検出する方法によった。その結果, アミノ酸の蛍光誘導体化には10mmol・dm-3MDPFとともにpH10, 20℃ で40分間反応させる条件が最適であった。α-アミノ酸からは一対のジアステレオマーによると思われる2本の蛍光性ピーク渉生じたが, TSKLS-410K逆相カラムと50mmol・dm-3リン酸ナトリウム緩衝液(pH7.0)-メタノール系移動相を用いるメタノール勾配溶離法により, 2~5pmolのα-アミノ酸を定量し得た。100pmolのα-アミノ酸を5回分析した場合の相対標準偏差は2.9~5.3%であった。予試験の結果から, MDPFはペプチドのプレカラム蛍光試薬としても有望と思われた。