著者

屋ヶ田 和彦 小山 由美子 土田 哲平 野口 尚志 岡 紀子 塚原 徹也 三上 正士

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.222-229, 2016-05-01 (Released:2016-05-01)

著者

小川 進 清原 徹也 阿部 忠行

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.520, pp.135-141, 1995-08-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

25

被引用文献数

3 4 8

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街路景観の定量的評価をフラクタルにより試みた. 景観の評価は色彩と形態の2因子で行い, いずれもフラクタル次元を算定した. この結果, 街路景観のフラクタル次元は色彩と形態のいずれも自然景観よりも高く, かつフラクタル性 (相関係数) が低いことが判明した. さらに, CADにより環境調和を考慮した街路景観の修景設計を試みたが, フラクタル性は環境調和を定量的に評価しうる量と考えられる.

著者

小原 徹也 青木 尊之 店橋 護

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

計算力学講演会講演論文集 2002.15 (ISSN:24242799)

巻号頁・発行日

pp.555-556, 2002-10-30 (Released:2017-06-19)

著者

大西 貴弘 小原 徹也 新井 沙倉 吉成 知也 小西 良子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.24-29, 2018-02-25 (Released:2018-05-08)

参考文献数

14

被引用文献数

7 13

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カンパチの生食に伴う有症苦情29事例の喫食残品中に含まれるUnicapsula seriolaeの定量を行った.定量リアルタイムPCR(qRT-PCR)を用いて検体中のU. seriolae 18S rDNAを検出したところ,26検体で陽性となった.U. seriolae DNAが検出された事例の潜伏時間は1~12時間付近に集中(77%)していた.事例の発生に明瞭な季節性は認められなかった.患者の主な症状は下痢,嘔吐であった.U. seriolae DNAが検出された事例残品中の胞子数を測定したところ1グラム当たり1.9×105個から1.7×107個だった.しかし,市場で購入したカンパチから定量限界値以上の胞子は検出されなかったことから,事例の発生にU. seriolaeが関与している可能性が示唆された.胞子数とDNAコピー数の相関性は低かったが,胞子を計数できた事例のDNAコピー数は1グラム当たり107コピー以上だった.喫食量が判明している11事例について摂取胞子数を推定したところ,最小で3.8×106個であった.

著者

川原 徹也 湯沢 昭

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.427-432, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

8

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本研究の目的は、大型店が市街地に立地した場合、中心市街地へどのような影響を与えるかを検討するものである。研究方法としては、始めに地方都市における大型店の立地状況の把握を行い、次に複合型大規模商業施設と中心商店街利用者を対象とした消費者意識と消費行動分析を通して、大型店と中心商店街との共存・競合関係を分析する。結論としては、大型店が中心市街地内に立地した場合には共存関係が認められたが、周辺に立地した場合は、競合関係が発生し、中心商店街の更なる空洞化が懸念される結果となった。

著者

高橋 徹 松下 正明 鷲塚 伸介 萩原 徹也

出版者

信州大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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以下の2編の論文を発表した。①作家・北杜夫と躁うつ病 ― 双極性障害の診断 ―.病跡学雑誌95:58-74,2018.②作家・北杜夫と躁うつ病 ― 顕在発症前エピソードと『どくとるマンボウ航海記』―.信州大学附属図書館研究8:57-87,2019.第一報において、北杜夫における「躁うつ病」の病名が、現代の診断基準における双極Ⅰ型障害に該当すること、また「混合状態」「急速交代型」の特徴を有していたことを考察した。第二報において、顕在発症とされている39歳前にも気分変動が存在し、『どくとるマンボウ航海記』(1960年:33歳時)の執筆にも躁状態とうつ状態が創作に影響を及ぼしていた可能性を指摘した。

著者

廣瀬 文彦 青葉 貴明 椿原 徹也 浅井 泰詞 新井 健之 齊藤 武利

出版者

高千穂大学高千穂学会

雑誌

高千穂論叢 = THE TAKACHIHO RONSO (ISSN:03887340)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.33-56, 2022-02-25

著者

寺澤 美穂 山折 大 勝山 善彦 二村 緑 久富 由里子 田中 章 荻原 朋美 萩原 徹也 杉山 暢宏 鷲塚 伸介 大森 栄

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.7, pp.362-372, 2017-07-10 (Released:2018-07-10)

参考文献数

23

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This study analyzed factors affecting plasma lamotrigine (LTG) concentrations in patients with bipolar disorder. The mean concentration/dose (C/D) ratio of LTG was significantly higher in patients co-treated with LTG and valproic acid (VPA) [3.72 (μg/mL)/(mg/kg/day), n = 9] than in those receiving LTG monotherapy [1.76 (μg/mL)/(mg/kg/day), n = 9; P < 0.01]. LTG monotherapy patients were genotyped for UDP-glucuronosyltransferase 2B7 (UGT2B7) *1/*1 (n = 5) and *1/*2(n = 4), whereas VPA co-administration patients were genotyped for UGT2B7*1/*1 (n = 6), *1/*2 (n = 2) and *2/*2 (n = 1). *There were no significant differences in mean C/D ratios between patients carrying the UGT2B7*1/*1 genotype and the 1/*2 or *2/*2 genotype regardless of pharmacotherapy (P ≥ 0.150). In the LTG monotherapy group, the mean C/D ratio was similar in smoking patients [1.52 (μg/mL)/(mg/kg/day), n = 3] and non-smoking patients [1.88 (μg/mL)/(mg/kg/day), n = 6; P = 0.393]. In the VPA co-administration group, however, the mean C/D ratio in smoking patients [2.62 (μg/mL)/(mg/kg/day), n = 4] was significantly lower than that in non-smoking patients [4.61 (μg/mL)/(mg/kg/day), n = 5; P < 0.01]. In vitro studies with HepG2 cells indicated that benzo[a]pyrene, one of the polycyclic aromatic hydrocarbons contained in tobacco smoke, as well as 3-methylcholanthrene efficiently induced expression of UGT1A4 mRNA but not UGT2B7 mRNA and that VPA potently enhanced their induction. These results suggest that concomitant VPA administration and/or smoking may influence LTG concentrations in patients with bipolar disorder.

著者

原田 謙 萩原 徹也 山田 慎二

出版者

明治安田こころの健康財団

雑誌

研究助成論文集 (ISSN:09106553)

巻号頁・発行日

no.47, pp.100-109, 2011

著者

波多野 武人 塚原 徹也 荻野 英治 中久木 卓也 青山 貴子 辻 芳仁 大谷 良

出版者

一般社団法人 日本脳卒中の外科学会

雑誌

脳卒中の外科 (ISSN:09145508)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.178-184, 2006 (Released:2008-08-08)

参考文献数

14

被引用文献数

2 2 2

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Patients who have symptomatic, medically refractory, vertebrobasilar artery stenosis have a high risk of stroke. The benefits of vascular reconstruction surgery and balloon angioplasty for these lesions are limited, and these treatments are associated with considerable complications. Recently stent placement in the intracranial arteries became available and is expected to improve the results of endovascular treatments. We review our experience with endovascular treatment for symptomatic intracranial vertebrobasilar artery stenosis. Forty patients with intracranial vertebrobasilar artery stenosis were treated with endovascular surgery. Indication of the endovascular surgery was medically refractory symptomatic patients with over 60% angiographical stenosis. Balloon angioplasty was firstly performed in all patients. Stenting was performed only in cases with insufficient dilatation, dissection or restenosis after balloon angioplasty. Successful dilatation was obtained in all cases. Twelve patients underwent stenting in initial treatments. The stenosis rate reduced to 25.2% after balloon angioplasty and 16.1% after stenting. No neurological complications occurred after procedure. The restenosis rates after treatments were 25.9% after balloon angioplasty and 23.5% after stenting. During the follow-up period, only 1 patient developed stroke of posterior circulation. Endovascular surgery for symptomatic vertebrobasilar artery stenosis has become more feasible and safer after the introduction of stenting. Prevention of restenosis is the next problem to be solved.

著者

阿部 玲音 大塚 友吉 道免 和久 小宗 陽子 佐古 めぐみ 本田 哲三 原 徹也 辻 哲也 園田 茂 千野 直一

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.9, 1999-09-18

被引用文献数

1

著者

吉川 拓磨 神崎 正人 小原 徹也 大貫 恭正

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.156-160, 2009-03-15 (Released:2009-12-14)

参考文献数

8

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症例は65歳女性.近医で胸部異常陰影指摘され,当院呼吸器内科を受診した.胸部CT上両側に数mm大の多発結節影を認めた.身体所見,血液検査所見に異常なく,喀痰培養検査,ツ反検査等から結核,真菌症,サルコイドーシスは否定的であった.PET検査でも,集積はなかったが,増大傾向を認めたため,確定診断をつけるため胸腔鏡下肺部分切除術を施行した.病理検査では,結節性リンパ組織過形成(NHL)と診断された.NLHはMALTリンパ腫と鑑別すべき疾患の1つであり,今後報告例はさらに増加すると思われる.NLHの中でも多発結節を呈する症例はいまだ報告例が少なく,病態,予後,治療方針に関し不明な点が多いことから,今後の症例の蓄積が必要と思われる.

著者

小玉 徹 矢作 弘 北原 徹也 小長谷 一之 佐々木 雅幸 大場 茂明 桧谷 美恵子

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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研究代表は、2007年3月、「大不況以来で最悪の10年間」と表現されるニューヨークの深刻なホームレス問題について調査(自費)した。そこで明らかになったことは、1996年の福祉改革によるワークフェアへの移行により、住宅への補助が削減されるとともにジェントリフィケーションの影響で家賃が上昇し、ワークファーストを強いられたワーキングプアとなった母子世帯がシェルターでの生活を余儀なくされている、という事態であった。これに対してローカルな福祉システムが作動しているドイツでは、高い失業率にもかかわらず、失業扶助、社会扶助、住宅手当によりソーシャル・ミックスが維持されてきた。しかしながら2005年以降、ハルツ改革によりワークフェアへと移行したことで、住宅手当、就労支援の両方にかかわる変更がなされ、都市での社会的分離の進行が危惧されていることが、最近、刊行された論考で指摘されている(Kafner S.,2007,"Housing allowances in Germany".in Kemp P.A.ed.Housing allowances in comparative perspective,The Policy Press).。なおドイツでは1999年以降、問題地域の対応プログラムとして社会的都市(soziale stadt、全国200カ所)がスタートしている。ニューディール・コミュニティ、都市再生会社によるイギリスのインナーシティ再生では、ニュー・エコノミーによる雇用の拡大、住宅、雇用、小売り、コミュニティ・サービスとレジャー施設のコンパクトな配置、さまざまな住宅テニュアの混合によるソーシャル・ミックスが意図されている。しかしながらこうした主張は、物理的な改変が社会問題の解決につながる、というニュー・アーバニズムに依拠している。