著者

貫井 万里 立山 良司 小野沢 透 近藤 重人 鈴木 恵美 池田 明史 今井 宏平 吉岡 明子 保坂 修司 浪岡 新太郎

出版者

日本国際問題研究所

雑誌

研究報告

巻号頁・発行日

pp.1-155, 2019-06-10

著者

宮崎 佑介 吉岡 明良 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.235-244, 2012

参考文献数

33

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朱太川水系の過去の魚類相を再構築することを目的として、博物館標本と聞き取り調査を行った。美幌博物館、北海道大学総合博物館水産科学館、市立函館博物館、国立科学博物館において、朱太川水系から採集された魚類標本の調査を行い、13種の魚類標本の所在を確認することができた。しかし、市立函館博物館の1923年以前の標本台帳に記されているイトウ標本の所在は不明であった。また、朱太川漁業協同組合の関係者18名に過去の朱太川水系の魚類相に関する聞き取り調査を行い、42種の魚類の採集・観察歴について情報を得た。同定の信頼性が高いと考えられるのはそのうちの34種であり、地域の漁業協同組合の保護・増殖の対象種であるかどうかと、聞き取り対象者が生息量の増減を認識していたかどうかは、有意に相関していた。カワヤツメなどの氾濫原湿地を利用する魚類の生息量の減少を指摘する回答者が12名いた。現在は見られないイトウが過去に確かに生息していたこと、カワヤツメの生息量が急減したことが聞き取りからほぼ確かであることが判明し、黒松内町の生物多様性地域戦略における自然再生の目標設定、すなわち「氾濫原湿地の回復」の妥当性が確認された。多くの人々が関心をもって観察・採集してきた生物種については、聞き取り調査によって量の変化に関する情報を得ることができる可能性が示唆された。

著者

三田村 敏正 松木 伸浩 吉岡 明良 田渕 研

出版者

福島県農業総合センター

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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東北地方太平洋沖地震とそれに伴う東京電力福島第一原子力発電所事故により、営農中断し、その後再開した水田において、生物相の変化を明らかにするため、営農中断し表土剥ぎおよび客土を実施、営農中断し、表土剥ぎなし、営農中断なし、のほ場を平野部と山間部、さらには栽培方法として、直播と移植に分け、16地区42枚の調査ほ場を設定した。調査は「農業に有用な生物多様性の指標生物調査・評価マニュアル」により、ダルマガエル類、アカネ類・イトトンボ類、水生昆虫類、アシナガグモ類について行った。ダルマガエル類は小高区金谷で、営農再開後3年目でニホンアカガエルが初確認された。また、トウキョウダルマガエルは、営農を中断した地域で少ない傾向であった。アカネ類羽化殻は富岡町以外のすべての調査地で確認された。アカネ類の羽化時期は地域によって差がみられた。イトトンボ類は6種が確認され、アジアイトトンボが最も多かった。水生昆虫は営農中断ありでは21種、営農中断なしは13種が確認され、営農中断ありが多い傾向であった。。キイロヒラタガムシ、コミズムシ属、ヒメアメンボは前年同様、多くのほ場で、また、ヒメゲンゴロウ、ホソセスジゲンゴロウ、マメガムシ、トゲバゴマフガムシ、ミズカマキリ、メミズムシは営農中断ありのほ場でのみ確認された。アシナガグモ類ではほとんどがアシナガグモ属5種であった。トガリアシナガグモとヤサガタアシナガグモは営農を中断した地域で少なく、ハラビロアシナガグモは山間部で多い傾向であった。また、2019年度は装置の基盤に結露の影響を受けにくいような処理を施し防水性を高めるとともに、秋季には昨年度より1地区増やした6地区の水田に合計18台の自動撮影装置を設置して、自動撮影枚数と見取り調査によるアカネ類密度との相関を検討した。その結果、昨年度同様にアカネ類の自動撮影枚数と見取り調査によるアカネ類密度には正の相関が見られた。

著者

川久保 惇 吉岡 明里 小口 孝司 カワクボ アツシ ヨシオカ アカリ オグチ タカシ Atsushi Kawakubo Akari Yoshioka Takashi Oguchi

雑誌

立教大学心理学研究

巻号頁・発行日

vol.57, pp.11-19, 2015-03-31

著者

荒木 智子* 清宮 清美 渡邊 雅恵 井上 和久 須永 康代 石渡 睦子 柳田 千絵 河合 麻美 須藤 京子 伯耆田 聡子 吉岡 明美

出版者

公益社団法人 埼玉県理学療法士会

雑誌

理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.15-21, 2011

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埼玉県理学療法士会全会員を対象に職場環境に関する調査を実施した。960名より回答があり,平均年齢は30.5歳,97.5%が従事しており,病院・診療所が最も多かった。全体の38.8%が既婚者で子どもがいるのは66.3%であった。有給休暇取得率は50.9%であった。産前・産後休暇は女性の73.6%が取得した一方,子どもがいない群に制度の有無や利用の可否が「わからない」が高率にみられた。育児休暇は男性の5.0%,女性の60.5%が取得していた。国民平均値に比して埼玉県内の理学療法士は産前・産後休暇の取得率が全国より高く,育児休暇の取得率は低く示された。産前・産後休暇,育児休暇の制度の違いや復職後の不安により,取得状況が異なる背景が示唆された。今後妊娠・出産を迎える会員が増加することを考慮すると,就労継続を前提とした制度の周知,職場環境の整備,利用の促進が必要と考えられた。<br>

著者

阿部 広和 花町 芽生 神原 孝子 白子 淑江 吉岡 明美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0877, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】脳性麻痺児における粗大運動能力の評価は,粗大運動能力尺度(GMFM)が一般的に使用されている。現在,GMFM-66はReference percentilesを用いることによって,粗大運動能力の予後を予測できるようになり,効果判定としても用いられている。また,日常生活動作の遂行度との相関関係も立証されている。しかし,GMFM-66のスコアが何点に達すれば日常生活でどのような歩行をしているのかは明らかになっていない。本研究の目的は,粗大運動能力尺度(GMFM)を用いて日常生活での歩行能力を予測することである。【方法】対象者の取り込み基準は脳性麻痺の診断を有するもので,GMFCSレベルI-IVとし,カルテにGMFM-66と日常生活での歩行能力が算出できるデータや記述があるものとし,後方視的調査研究とした。以上の取り込み基準を満たす対象者は脳性麻痺児90名(男児53名,女児37名,平均年齢10.0±4.5歳,年齢範囲:2歳7ヶ月-18歳7ヶ月)であった。GMFCSの内訳はlevel I 42名,level II 17名,level III 11名,level IV 20名(痙直型片側性麻痺18名,痙直型両側性麻痺69名,混合型3名)であった。粗大運動能力はGMFM-66で評価を行い,Gross Motor Ability Estimator 2を使用してGMFM-66スコアとした。日常生活における歩行能力は,「歩行能力の有無」と「独歩の制限の有無」のカットオフ値を算出することとした。歩行能力の有無は,カルテより日常的生活において独歩・クラッチ杖で歩行しているものを「歩行している」とし,車輪付き歩行器や車椅子で移動している場合は「歩行していない」とした。独歩の制限の有無は,階段で手すりを必要としない場合を「制限なし独歩」,階段で手すりを必要とする場合は「制限あり独歩」とした。統計分析については,日常生活での歩行能力を予測するGMFM-66のカットオフ値をReceiver Operating Characteristic(ROC曲線)を用いて分析した。統計的処理にはRを使用し,有意水準は5%とした。【結果】GMFM-66の平均値は68.7±21.1(スコア範囲16.4-100)であった。ROC曲線による分析の結果,「歩行能力の有無」・「独歩の制限の有無」のカットオフ値は,60.0(感度98.4%・特異度100%)・76.75(感度84.6%,特異度92.1%)であった(p<0.05)。【結論】GMFCS level IIIのGMFM-66が歩行能力の有無のカットオフ値前後に多く分布している。そのため,カットオフ値がGMFCS level IIIの脳性麻痺児が日常生活で歩行できるかできないかを判断する指標として有用と考える。独歩の制限の有無は,GMFCS level I-IIの脳性麻痺児の歩行能力を予測するのに役立つと考える。また,このカットオフ値をGMFM-66 Reference percentilesと合わせて使用することにより,より詳細な粗大運動能力の予後予測が行えると考える。

著者

渡邊 雅恵 須永 康代 石渡 睦子 荒木 智子 伯耆田 聡子 井上 和久 柳田 千絵 吉岡 明美 清宮 清美

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.112, 2009

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【目的】 近年女性の理学療法士(以下、PT)が増えており、埼玉県理学療法士会(以下、県士会)でも会員の約半数が女性である。その中で出産・育児の関係で離職するPTが多いのが現状である。また、女性に限らず労働条件等で転職・離職するPTも少なくない。<BR> 復職支援システム検討委員会は、離職率の低減および離職をした会員が復職できるようシステムを検討していくことを目的にアンケート調査を実施した。<BR>【対象と方法】 2008年10月における、県士会に登録されている会員2168名を対象に郵送調査法アンケートを実施した。内容は基本属性(経験年数、年齢、家庭環境、就労状況)、職場環境(職場形態、人数、収入、残業、制度利用状況)等を多選択方式および自由記載での回答とした。<BR> なお、対象者には、依頼文書にアンケートの目的を提示した上で、無記名調査、データの統計的処理、個人情報の保護等の説明を記載し、調査に同意していただける方のみアンケートを返送していただいた。 【結果】 回答数は960名、回収率は44.3%であった。男女比はほぼ同数。平均年齢は30.5歳で58%が30歳以下であった。就業しているPTは943名(98.2%)、離職中は17名(男1、女16、1.8%)であり、離職中の女性に注目した。16名の平均年齢は30歳でそのうち子ども有りは11名であった。離職の理由は、転居が多く次に結婚・出産・育児・健康上の理由であった。復職希望は、有りが8名、条件付きが4名であった。復職が困難な理由として、託児所の問題が最も多く70%をしめていた。その他に、労働条件、育児の問題、通勤条件があった。託児所に関しては、職場に職員専用託児所はあるがPTは利用できないという回答もあった。県士会に対するアンケートの自由記載として、保育施設の確保、パート・非常勤の求人情報の提供、出産育児に理解のある職場環境づくりがあった。また、それ以外にも職場を長期間休むことにより最新の情報入手困難、次々に変わるシステムを理解するのが困難、知識や技術の低下などがあり、それらに対するフォロー体制を作ってほしいという要望が見受けられた。<BR>【考察】 今回アンケートに回答して下さった離職者PTが少なく実態は把握できていない。しかし、就業を継続することや復職するために出産・育児、特に託児所の有無に関する影響が大きいことが再確認できた。<BR> 今回のアンケートの結果を基に、今後県士会としてフォロー体制を作るための研修会など復職支援の検討をすすめていく。

著者

石井 潤 和田 翔子 吉岡 明良 大谷 雅人 リンゼイ リチャード 塩沢 昌 高橋 興世 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.361-370, 2017

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北海道の黒松内低地帯において、ミズゴケ属植物が生育し植物の種多様性が高い湿原(来馬湿原:面積約0.9 ha)の存在が新たに確認された。地元住民を対象とした聞き取り調査および1948-2005年の空中写真の判読を行ったところ、この湿原は、1976年頃に宅地造成に伴う土地改変により部分的に土壌剥離または未舗装道路の建設がなされ、その後植生が発達して今に至ることが判明した。植生の現況を把握するためのフロラ調査では、ミズゴケ属植物としてウロコミズゴケ1種、維管束植物の在来種103種(絶滅危惧種イトモ、エゾサワスゲ、ホロムイリンドウ、ムラサキミミカキグサを含む)、外来種8種が確認された。ウロコミズゴケの分布調査の結果では、その分布は1976年の土地改変と有意な関係があり、ウロコミズゴケパッチ面積の合計は期待値と比較して、土壌剥離に伴い裸地化された場所で大きく未舗装道路だった場所で小さい傾向があった。これらの結果は、1976年の土壌剥離による裸地化が、現在のウロコミズゴケパッチを含む植生の形成に寄与している可能性を示唆している。ウロコミズゴケパッチ内外を対象とした植生調査では、オオバザサがウロコミズゴケの被度50%以上の方形区に、期待値と比べて多く出現する傾向があり、ウロコミズゴケパッチの形成とオオバザサの生育が関係している可能性が考えられる。

著者

吉岡 明 山田 俊郎

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.56-64, 1990-01-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

50

被引用文献数

5 6

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An economical synthetic process of methyl jasmonate has been established.Total yield of this process is higher than 60 % for all five steps from cheaply available adipic acid. 2-Pentyny1-2-cyclopentenone, the key intermediate in this route, is synthesized by applying the improved palladiumcatalyzed enone formation from allyl β-keto carboxylate as a key reaction. The pentynyl moiety is introduced by the use of pentynyl chloride which is prepared in two steps from 2-butyne, our original source, cheaply.

著者

深澤 圭太 三島 啓雄 熊田 那央 竹中 明夫 吉岡 明良 勝又 聖乃 羽賀 淳 久保 雄広 玉置 雅紀

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research

巻号頁・発行日

vol.13, pp.A15-A28, 2017

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<p> 筆者らは福島第一原発事故による避難指示区域内外を対象とした録音による鳥類のモニタリング調査を2014年より実施している.研究者と地域住民との対話・得られたデータの透明性確保に資することを目的に,モニタリングで得られた音声データを聞き,鳥類組成のデータを作成する参加型イベント「バードデータチャレンジin福島」を2015年に実施した.イベントに際しては,WEBベースの音声再生・種名入力支援ツール「SONO-TORI」,即座に出現種や種判別の進捗状況の可視化を行なうためのシステム「SONO-TORI VIS」を新たに開発し,それらを活用して参加者が楽しみながら録音音声による種判別を進められるよう努めた.当日は定員である30名の参加者が集まり,5つの班に分かれて聞き取り作業を実施した.その結果,計63分の音声データに対して種判別を実施し,23種の鳥類が確認された.作業後のアンケートの結果,参加者の満足度および再訪意欲は高く,これらと参加者間の親睦や鳥類種判別技能の向上とのあいだに高い相関がみられた.今回の取り組みは結果に関する情報共有のありかたや,班ごとに分担する音声データの決め方などについて課題があったものの,録音音声による種判別がイベント形式の市民参加型調査として成立しうる可能性を示したと考えられる.</p>

著者

深澤 圭太 三島 啓雄 熊田 那央 竹中 明夫 吉岡 明良 勝又 聖乃 羽賀 淳 久保 雄広 玉置 雅紀

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research (ISSN:18801587)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.A15-A28, 2017 (Released:2017-07-19)

参考文献数

21

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筆者らは福島第一原発事故による避難指示区域内外を対象とした録音による鳥類のモニタリング調査を2014年より実施している.研究者と地域住民との対話・得られたデータの透明性確保に資することを目的に,モニタリングで得られた音声データを聞き,鳥類組成のデータを作成する参加型イベント「バードデータチャレンジin福島」を2015年に実施した.イベントに際しては,WEBベースの音声再生・種名入力支援ツール「SONO-TORI」,即座に出現種や種判別の進捗状況の可視化を行なうためのシステム「SONO-TORI VIS」を新たに開発し,それらを活用して参加者が楽しみながら録音音声による種判別を進められるよう努めた.当日は定員である30名の参加者が集まり,5つの班に分かれて聞き取り作業を実施した.その結果,計63分の音声データに対して種判別を実施し,23種の鳥類が確認された.作業後のアンケートの結果,参加者の満足度および再訪意欲は高く,これらと参加者間の親睦や鳥類種判別技能の向上とのあいだに高い相関がみられた.今回の取り組みは結果に関する情報共有のありかたや,班ごとに分担する音声データの決め方などについて課題があったものの,録音音声による種判別がイベント形式の市民参加型調査として成立しうる可能性を示したと考えられる.

著者

川久保 惇 吉岡 明里 小口 孝司 カワクボ アツシ ヨシオカ アカリ オグチ タカシ Atsushi Kawakubo Akari Yoshioka Takashi Oguchi

出版者

立教大学心理学研究室

雑誌

立教大学心理学研究 (ISSN:13462032)

巻号頁・発行日

no.57, pp.11-19, 2015

著者

吉岡 明彦

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.120, no.3, pp.285-289, 2008-12-01 (Released:2009-01-05)

参考文献数

21

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Objective: To examine the specificity of QuantiFERON®TB-2G (QFT) in tuberculosis contact investigations of children. Methods: A schoolgirl was diagnosed with smear-positive pulmonary tuberculosis. To determine the extent of tuberculosis infection among contact schoolchildren, tuberculin skin tests were performed on 75 children enrolled in the school. All the children had been vaccinated with BCG at least once. The QFT test was then given to the 68 children who had tuberculin reactions including erythema larger than 10mm in diameter. Written informed consent was obtained from a parent of each child. Results: The number of infected subjects was 22 based on tuberculin skin test results. Of the 68 contacts, 1 was positive for QFT, 2 were doubtful positive, and the remaining 65 were negative. During the 2-year follow-up, none of the children developed tuberculosis. Specificity was 95.6%. Conclusions: It was confirmed that the additional use of QFT would reduce the number of indications for chemoprophylaxis cases. The current criteria for the indication of chemoprophylaxis based on a strong tuberculin reaction are considered unreliable, causing many subjects with strong reactions to be given unnecessary preventive medications.