著者

貫井 万里 立山 良司 小野沢 透 近藤 重人 鈴木 恵美 池田 明史 今井 宏平 吉岡 明子 保坂 修司 浪岡 新太郎

出版者

日本国際問題研究所

雑誌

研究報告

巻号頁・発行日

pp.1-155, 2019-06-10

著者

山川 達志 水田 克巳 黒川 克朗 永沢 光 山田 尚弘 鈴木 恵美子 和田 学

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.485-491, 2017 (Released:2017-09-30)

参考文献数

24

被引用文献数

1 12

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2008,2011,2014,2016年夏季に経験したヒトパレコウイルス3型感染に伴う成人の筋痛症17症例(男性14例,女性3例)について検討した.年齢は21歳から50歳.全例,四肢に強度の筋痛,筋力低下,握力低下を認めた.14例(82%)に発熱,8例(47%)に上気道炎症状,4例(24%)に胃腸炎症状,男性4例(男性の29%)に陰部痛を認めた.血清CKが1例を除き上昇していた.骨格筋MRIは5例中2例に大腿筋に異常信号を認めた.神経伝導検査は9例中5例でF波の誘発が不良だった.7例で同時期に家族内の乳幼児に発熱,感冒様症状があり家族内感染が疑われた.全例1~2週間で軽快した.

著者

ノーリタ サンセダ 上田 久美子 ジュリア イバニェズ 鈴木 恵美子 香西 みどり 畑江 敬子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.231-238, 2007-08-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

16

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インキュベートしたあひるの卵の有精卵と無精卵である“balut”と“penoy”の歴史的背景および化学成分について調べた。試料はフィリピンで市販されているインキュベートした有精卵, 無精卵のゆで卵と日本で卵を購入し, 大学の研究室で調製したものを用いた。本研究の結果,“balut”と“penoy”はフィリピンに元々あるものではなく,中国の取引業者や移民があひるの有精卵を食べるという考えをフィリピンにもたらしたことが判明した。しかし,balut製造の知識や技術をもっているのはbalut製造業者に限られている。今日までbalut製造は伝統的な手作りによっており,機械化されていない。インキュベートした試料の総遊離アミノ酸量はインキュベートしていないものより高かった。タウリンは有精卵,無精卵ともにインキュベートすることで有意に高くなった。このことはインキュベートすることで栄養的にプラスの効果があること示している。ゆでた後,インキュベートした有精卵にはかなりの量のドリップがあり,無精卵には少量みられたがインキュベートしていないものにはほとんどなかった。

著者

鈴木 恵美

出版者

一橋大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2003

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平成17年度の研究は、先に提出した研究計画に従って政権政党と経済界の関係解明に関する調査研究を行った。研究の経過としては、8,9月にエジプトにおいて資料収集と政府関係者へのインタビュー調査を行った。当該国では、諸制度が未整備であるため、通常、図書館の利用や資料収集等には予定外に時間がかかること、加えて夏季は文書館や調査機関の開館時間が短いため、現地の滞在期間中は調査と資料の収集が中心になった。それらを精査し、一般化する作業は帰国後にゆだねることになった。論文としての成果は、2005年9月に行われたエジプト史上初の大統領選挙の分析を行った。これまでの大統領の選出は議員による信任投票という形で行われていたが、同年5月に選挙法が改正され、9月に初めての直接投票による大統領選挙が行われた。論文ではこの選挙の意義を解説し、最終的に10名に絞られた立候補者の選挙公約から、現代エジプトの社会、政治、経済問題の所在を論じた。まず第一に、実際の選挙戦の候補者となる明日党のアイマン・ヌール候補と現職のムバーラク大統領を除いた8名の候補者の公約の共通点と独自な公約を明らかにした。この8名の公約を二分すると、アラブ民族主義、社会主義の再興を目指す者、市場経済化の促進を掲げる者に分けることができた。また、各候補が掲げる独自の公約には、首都移転、郡県制の見直しなど実現不可能と思われるものが多くみられた。一方、ヌール候補とムバーラク大統領の公約については、社会経済政策に関しては共通するものが大半であったが、政治政策については権威主義政権の長期維持を目指す現職と、全ての政治犯の即時釈放を最重要公約の一つに掲げるヌールの主張は正反対のものであった。論文の最終部では、近年の選挙結果を大きく左右するムスリム同胞団の重要性について言及し結語とした。

著者

三宅 紀子 酒井 清子 曽根 保子 伊坂 亜友美 鈴木 恵美子 倉田 忠男

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成25年度(一社)日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.75, 2013 (Released:2013-08-23)

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【目的】アスコルビン酸(ASA)は調理過程において容易に酸化、加水分解されてジケトグロン酸(DKG)になる。ASA酸化生成物は反応性が高いジカルボニル構造を有することから、タンパク質とのメイラード反応が懸念される。近年このメイラード反応が生体内においても進行し、様々な疾病に関わることが報告され、飲食物由来のメイラード反応生成物の健康への影響についても関心が向けられるようになった。本研究ではASA酸化生成物と食品タンパク質との反応生成物の生体への影響について検討を行った。【方法】食品の加熱調理のモデル系として、ASA、DKG(50mM)とカゼイン(10mg/ml)との反応をリン酸緩衝液(0.1M、pH6)中、70℃で一定時間行い、ジカルボニル化合物の生成をHPLC法により定量した。また、反応生成物の高分子画分を用いて、ヒト腸管上皮モデル細胞Caco-2について増殖への影響をMTT法により、AGEレセプター(RAGE)のmRNA発現をリアルタイムRT-PCR法により調べた。【結果】DKGとカゼインとの加熱反応の過程において、数種のジカルボニル化合物の生成が確認され、その中でグリオキサール(GO)量は反応初期において高く、反応時間15分以降GO量が著しく減少した。DKGとカゼインとのメイラード反応生成物(DKG-Casein)の培養細胞への影響を調べたところ、GOおよびMGの場合よりも低濃度での細胞増殖抑制が示された。さらにCaco-2のRAGEのmRNA発現は、DKG-Casein処理により、カゼイン処理の約1.4倍に有意に上昇した。よって、食品中のASA由来メイラード反応生成物が生体に影響を与える可能性が示唆された。

著者

瀬戸 順次 鈴木 恵美子 山田 敬子 石川 仁 加藤 裕一 加藤 丈夫 山下 英俊 阿彦 忠之 水田 克巳 中谷 友樹

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.22-072, (Released:2022-11-08)

参考文献数

15

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目的 感染症の流行状況を的確に示すためには,時・場所・人の3つの情報の要約が求められる。本報告では,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が山形県において「いつ・どこで・どのように」広がっているのかを可視化したCOVID-19時空間三次元マップ(時空間マップ)を用いて実施した公衆衛生活動の概要を紹介することを目的とした。方法 山形県および山形市(中核市)のプレスリリース情報を基に感染者の疫学情報をリスト化し,無料統計ソフトを用いて時空間マップ(自由に回転,拡大・縮小が可能な3次元グラフィクスを含むhtmlファイル)を作成した。時空間マップの底面には,山形県地図を配置した。各感染者は,XY平面の居住地市町村(代表点から規定範囲でランダムに配置)とZ軸の発病日(推定を含む)の交点にプロットした。また,色分けにより,感染者の年齢群,感染経路を示した。さらに,県外との疫学的関連性を有する感染者には,都道府県名等を挿入した。完成した時空間マップは,山形県衛生研究所ホームページ上で公開し,随時更新した。活動内容 2020年8月に時空間マップの公開を開始し,以降,山形県で経験した第六波までの流行状況を公開した。その中で確認された,第一波(2020年3~5月)から第五波(2021年7~9月)までに共通していた流行の特徴をまとめ,ホームページ上に掲載した。あわせて,その特徴を踏まえた感染対策(山形県外での流行と人の流れの増加の把握,飲食店クラスターの発生抑止,および家庭内感染の予防)を地域住民に提言した。2022年1月以降の第六波では,10歳未満,10代,そして子育て世代の30代の感染者が増加し,保育施設・小学校におけるクラスターも増えていたことから,これら施設においてクラスターが発生した際の家庭内感染の予防徹底を呼びかけた。結論 時・場所・人の情報を含むCOVID-19流行状況をまとめた図を作成・公開する中で得られた気づきを基に,地域住民に対して具体的な感染対策を提言することができた。本報告は,自治体が公表している感染者情報を用いた新たな公衆衛生活動の方策を示した一例と考えられる。

著者

梅森 直之 坪井 善明 田中 ひかる 土屋 礼子 小林 聡明 鈴木 恵美 鶴見 太郎 加藤 哲郎 李 成市 野口 真広 毛里 和子 山田 満 若林 正丈 篠田 徹 齋藤 純一 浅野 豊美 安井 清峰 最上 敏樹 土佐 弘之 山崎 眞次 八尾 祥平

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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東アジア諸国間の対話と交流は、歴史に由来する論争により妨げられており、そのため東アジアの歴史和解の試みは「失敗」であると総括されることが多い。しかしながら、東アジアにおける歴史認識には、単に戦争責任だけでなく植民地責任をめぐる問題が主題化されており、世界的に重要な先駆的実践として評価されるべきものがある。東アジアの各地域は、民主化と経済発展を、異なる時期に異なるプロセスとして経験し、そのため現在の歴史に関する国民感情にも、大きなズレが生じている。東アジア諸国がこのズレを認識し、既存の国際法体系の批判的に検討しつつ歴史共同研究を推進することで、東アジアの歴史和解を推進することが可能となる。

著者

松田 美和子 鈴木 恵美子

出版者

慶應義塾大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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ヒトが生まれつき体内でビタミンCを合成できない体内状態を模倣するため、ビタミンC生合成能を失ったGNL/SMP30ノックアウトマウスを用いた。ビタミンC欠乏が不安症・うつ病の誘発リスクとなる可能性を検証した。心の病に影響する成育環境に着目し、仲間が常に同じ安定群または仲間がたえず入れ替わる不安定群を比較した。ビタミンC欠乏では、ビタミンCを十分与えた期間に比べて、不安様行動とうつ様行動が悪化した。社会的安定群は新規ストレッサーに脆弱であり雄で顕著だった。社会的不安定群は血中グルタチオン濃度が有為に低かった。本研究の結果から、ビタミンCは精神疾患の予防に重要であることが示唆された。

著者

柴田 大輔 河合 望 中町 信孝 津本 英利 長谷川 修一 青木 健 有松 唯 上野 雅由樹 久米 正吾 嶋田 英晴 下釜 和也 鈴木 恵美 高井 啓介 伊達 聖伸 辻 明日香 亀谷 学 渡井 葉子

出版者

筑波大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2012-06-28

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現在の西アジア諸国において戦争・政争を引き起こす重要なファクターとしてイスラームの政教問題が挙げられる。西アジア政教問題の重要性は万人が認めるところだが、一方でこの問題は単なる現代情勢の一端として表層的に扱われ、しかも紋切り型の説明で片付けられることも多い。本研究は、文明が発祥した古代からイスラーム政権が欧米列強と対峙する近現代にいたる長い歴史を射程に入れ、政教問題がたどった錯綜した系譜の解明を目指した。ユダヤ・キリスト教社会、紋切り型の説明を作ってきた近現代西欧のオリエント学者たちが西アジアに向けた「眼差し」も批判的に検討したうえで、西アジア政教問題に関する新しい見取り図の提示を目指した。

著者

三宅 紀子 酒井 清子 五十嵐 歩 鈴木 恵美子 倉田 忠男

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 = Journal of cookery science of Japan (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.189-192, 2007-06-20

参考文献数

13

被引用文献数

1

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エダマメ中の呈味成分やビタミンCは水溶性や不安定な化合物であるためゆで加熱中に分解したり,溶出したりすると考えられてきた。本研究の目的はエダマメ中の呈味成分およびビタミンC含量に対するゆで時間(3-10分)の影響を調べることである。主要な呈味成分であるスクロース,グルタミン酸,アラニンなどの糖および遊離アミノ酸含量は7分間以内のゆで加熱では著しい減少は認められなかったが,10分間ゆで加熱では総遊離アミノ酸とアラニンが有意に減少した。総ビタミンCは7分間以内のゆで加熱では90%以上が残存していたが,10分間加熱では85%に減少した。従って7分間以内のゆで加熱時間ではエダマメの呈味成分およびビタミンC含量はあまり影響を受けないことが明らかになった。

著者

鈴木 恵美子

出版者

東京外国語大学

巻号頁・発行日

2004

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言語学 (Linguistics)

著者

鈴木 恵美

出版者

日本貿易振興会アジア経済研究所

雑誌

現代の中東 (ISSN:09128107)

巻号頁・発行日

no.31, pp.38-55, 2001-07

著者

鈴木 恵美

出版者

日本貿易振興会アジア経済研究所

雑誌

現代の中東 (ISSN:09128107)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.44-55, 2003-07

著者

鈴木 恵美 玉木 雅子 橋詰 直孝

出版者

日本心身健康科学会

雑誌

心身健康科学 (ISSN:18826881)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.26-33, 2018 (Released:2018-02-22)

参考文献数

34

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食事摂取パタンと月経に伴う不快症状の関連を明らかにし, その改善について, 食生活, ストレス, 生活習慣, 体格に関する意識などから総合的に検討した.N大学の女子学生276名を対象に, 無記名自記式質問紙調査を実施した (有効回答率64.4%, 172名). 質問項目は, 対象者背景, 回顧的月経随伴症状 (MDQ) 日本語版, 半定量食物摂取頻度調査FFQg調査票, 簡易的ストレス度チェックリスト (桂・村上版) である. MDQ得点と相関関係 (Spearman) が認められた項目を独立変数, MDQ得点を従属変数とした重回帰分析 (強制投入法) を実施した.結果は, 月経に伴う不快症状には, 希望体重, 横またはくつろぐ時間, 洋食型主菜選択が負の, ストレス度得点が正の影響力をもっていた.痩身願望, 休息不足, 魚を除く動物性たんぱく質を摂取する食事選択の傾向が低いこと, 日常的ストレスが大きいことが, 月経に伴う症状を重くしており, 不快症状の改善には, これらの是正や解消が必要である.

著者

鈴木 恵美

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

no.16, pp.209-231, 2001-03-31

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In 1999, the associational law, the law 153, was enacted at last after long fierce debates. In the course of the enactment of this law, it turned out to be obvious that the intention of the Egyptian government was to enlarge its system of social control by integrating NGOs, especially human rights groups, which have remained partly free of governmental control under the Ministry of Social Affairs. This impetus of the Egyptian government from the time of Nasser can be explained by the specific character of Egyptian NGOs of which their [political potentiality] has been one of the peculiar aspects. The human rights groups in Egypt consist of the intellectuals of [Arab Left] with strong attachment to certain political orientations. Therefore, the government was afraid of the human rights groups because their activities might harm the international reputation of the government and exert bad influences on the foreign investments to Egypt and the globalization of the Egyptian economy. On the other hand, it can be also surmised that the government tacitly intended to include the Islamic charitable organizations which were half-nationalized during Nasser regime. While the present and short-term aims of the law 153 were to integrate human rights groups into the existing control system, the long term purpose might be to prevent the religious and Islamic organizations from their upsurge.

著者

影向 範昭 山本 加代子 高橋 美枝子 岡田 道子 遠藤 泰 千葉 智子 遠藤 初恵 鬼頭 健二 鈴木 恵美子 森塚 光子 吉田 紀昭 遠山 邦子 大久保 幸子 大橋 恵 上中 清隆

出版者

一般社団法人 日本歯科薬物療法学会

雑誌

歯科薬物療法 (ISSN:02881012)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.36-44, 2008-04-01 (Released:2010-06-08)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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The present study surveyed the application of antimicrobials in dental practice in 17 private dental college or university hospitals in Japan, in order to investigate the actual conditions of using antimicrobials.According to the medicinal virtues, a drug list with percentage was prepared depending upon the number of actual use of internal medicine, injections provided in the prescription or instructions for the 10-day period from September 4 to 15, 2006. Furthermore, a survey of the kind of antimicrobials with consumption for each hospital was also done for the six-month period from April 1, 2006 to September 30, 2006.Classified by medicinal virtues by internal use medicines, the proportion of antibacterial and anti-inflammatory analgesic drugs accounted for 32% each, and gargle and gastrointestinal medicine for 12% and 10% respectively. Among the internal use antimicrobials, usage of the cephem system was 54% whereas penicillin and macrolide system were 23% and 21%, respectively. The largest consumption was cefcapene pivoxil hydrochloride for antibacterial medicines. This drug was widely used in 10 out of 17 hospitals. Erythromycin ethylsuccinate was in second position, followed by cefdinir, rifampicin and ampicillin.The method of marking order of each hospital and order of the total consumption were analyzed and some differences in consumption of different drugs were observed. Many hospitals suggested the use of clarithromycin, cefaclor and amoxicillin although consumption was low.According to the medicinal virtues of injectable medicines, the frequency of use of antimicrobials was the highest (34%) . Among the injectable antimicrobials, the cephem based system (60%) and penicillin system (33%) accounted for more than 90% of the total use. Cefazolin was the most consumed drug, followed by asoxicillin, flomoxef sodium and ceftriaxone.

著者

長澤 榮治 鈴木 恵美 松本 弘 岩崎 えり奈 臼杵 陽 飯塚 正人 泉 淳 辻上 奈美江 ダルウィッシュ ホサム 錦田 愛子 横田 貴之 石黒 大岳

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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2011年1月に始まるアラブ革命の各国ごとの多様な展開を、憲法改正などの政治改革に成功した事例から、軍事クーデターや運動弾圧による内戦の勃発とその長期化による大量の難民発生の事例まで、実証的に検討し、その背景となるイスラーム運動など地域の基軸的な諸問題との関係を考察した。また、パレスチナ問題の展開や域内の非アラブ国や域外大国の介入など中東域内政治の構造変容についても分析を進めた。以上の研究の成果を社会に向けて公開・発信した。今後の研究発展の基盤整備のために、アラビア語など関連文献資料の収集を行い、政治動向の情報の系統的な収集・蓄積とアーカイブ化に向けた試作的なデータベースの作成も行った。