著者
伴埜 行則 並河 幹夫 三輪 真理子 伴 創一郎 折戸 太一 瀬村 俊亮 川上 雅弘 土井 直也 三宅 司郎 石川 和弘
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.178-187, 2013-06-25 (Released:2013-07-18)
参考文献数
29
被引用文献数
1 3

チェルノブイリ原子力発電所事故以後,京都市内に流通する食品中の放射性ヨウ素(131I)および放射性セシウム(137Csおよび134Cs)のモニタリングを実施してきたが,2011年3月の福島原子力発電所の事故は,調査の重要性を改めて認識させることとなった.福島原子力発電所事故前後において検出した核種と検出率,および濃度について検討した.検査にはゲルマニウム半導体検出器を用いた.福島原発事故以前は,輸入品,国産品をモニタリングの対象とした.核種としては137Csのみが検出された.魚介類からの検出頻度は約70%であり,濃度は最高でも1.7 Bq/kgであった.乾燥キノコを除くキノコ類からの検出頻度は,83%と高く,濃度の最高値は7.5 Bq/kgであった.野菜類は,207検体のうち2件のみ(根菜を除く)で検出したが濃度も明らかに低かった.福島原発事故以降は,東北・関東地方産の流通食品を検査した.3月23日に中央卸売市場から採取したミズ菜から3,400 Bq/kgの131I,280 Bq/kgの134Cs,および280 Bq/kgの137Csを検出したのをはじめ,3月と4月に検査したすべての葉菜類でこれらの放射性物質を検出した.しかし,11月以降はすべてが不検出となった.魚介類から検出された137Csは,平均で7.9 Bq/kgだった.肉類では,トレーサビリティーによって汚染稲わらを与えられたことが判明したウシの肉からのみ暫定規制値を超える137Csが検出された.また,甲状腺に対するリスクが懸念される131Iは,5月以降すべての試料で不検出となった.基準値を超える食品が京都市内を流通する恐れは,すでにほとんどないと考えられた.
著者
芦谷 道子 友田 幸一 土井 直 土井 直
出版者
滋賀大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

器質的な難聴を伴わない聴こえの問題をもつ聴覚処理問障害(APD: Auditory Processing Disorder)の小児に対し、医師と臨床心理士が心身両面からの評価と支援を試みた。多くの事例で問題は多軸にわたっており、心身にわたる多軸的評価と、多職種協働による支援システムの必要性が考察された。聴覚処理障害事例では補聴システムの利用や学校や家庭との連携による環境調整が有効であった。また多くは二次的に機能性難聴を併発しており、心理療法が有効であった。欧米におけるAPD評価支援システムの標準的確立をモデルに、日本においても特別支援教育への位置づけを踏まえた評価、支援の充実が望まれる。
著者
土井 直孝 古川 福実
出版者
協和企画
巻号頁・発行日
pp.945-948, 2015-10-01

<症例のポイント>長期にわたり1指にのみ限局しているHallopeau稽留性肢端皮膚炎。改善と悪化を繰り返している。過去の報告例をまとめると、外用療法以外ではエトレチナートを使用しているものが多いが、自験例では若い女性であり催奇形性の問題があるため投与を見合わせている。現在シクロスポリンの内服とカルシポトリオール水和物とベタメタゾンジプロピオン酸エステルの配合剤の外用で比較的良好にコントロールされている。