著者
朝岡 誠 林 正治 藤原 一毅 岩井 紀子 船守 美穂 山地 一禎
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.168-175, 2020-05-23 (Released:2020-06-26)
参考文献数
18

研究データの再利用を促進するためには,単純な公開だけではなく,条件付き公開(制限公開)に対するニーズを満たしたシステム基盤の整備が不可欠である.本研究では,制限公開データを提供している機関のワークフローを調査し,研究データを提供するフローの類型化を行った.さらに,汎用的なリポジトリシステムWEKO にその機能を実装し,JGSS 研究センターの制限公開ワークフローをシミュレートすることでその運用を検討した.
著者
天野 晃 大波 純一 山地 一禎
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.229-235, 2022-05-28 (Released:2022-07-01)
参考文献数
12

研究データ共有の活発化や研究評価再検討の動きから,学術情報検索サービスへの需要は高まりつつあるが,その構成要素となる機能は明らかではない.そのため,本研究では,国内外の59の学術情報検索サービスを対象として画面機能に注目,これを抽出・項目化し,比較分析を行った.項目化では31の項目が得られ,該当する機能の有無による0/1ベクトルとして現した.報告では,項目のベクトルに基づく計量的な分析,および各サービスを観察して得られた特徴について述べる.
著者
池谷 瑠絵 大波 純⼀ 金沢 輝⼀ 高久 雅生 山地 ⼀禎
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.218-228, 2022-05-28 (Released:2022-07-01)
参考文献数
38

論文や引用等の独自DBを持ち,研究評価指標等の情報を提供するサービスにWeb of Science (WoS)やScopusがある.これらの基盤にオープンアクセスの研究成果物を集約する学術情報基盤を加えた海外主要4基盤のダッシュボードを比較分析した.提供される指標を分類して各基盤の特徴を可視化した結果,商用系は研究IR,学術系はオープンサイエンスに関わる指標に特徴があり,新たな指標を採用する例も観察された.
著者
古川 雅子 尾城 孝一 常川 真央 西薗 由依 天野 絵里子 山地 一禎
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.135-142, 2019-05-25 (Released:2019-06-28)
参考文献数
9

研究データ管理の必要性が高まる一方で,研究データ管理支援を担うデータライブラリアンの定義や職務は定まっていない。本研究では,学術機関において研究データ管理支援業務の中心を担う人材(あるいは職域)をデータライブラリアンと定義し,文献調査に基づいてその職務について考察を行い,データライブラリアンに求められる一般的なスキル一覧を提示し,学術機関における研究データ管理支援の組織モデルと,既存の研究支援職種との関係について考察する。
著者
河合 将志 尾城 孝一 前田 隼 西澤 正己 山地 一禎
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.20-30, 2021-02-28 (Released:2021-03-26)
参考文献数
28

日本では800以上の機関リポジトリが運用されているが,学術雑誌論文の登録に積極的な機関は一部に限られている.本研究では,機関リポジトリコミュニティに指針を与えることを目的として,学術雑誌論文件数と図書館員によるオープンアクセス推進活動の因果関係を分析した.国内87機関のデータを計量分析した結果,研究者へ直接アプローチする「学術雑誌論文提供依頼」の実施は,学術雑誌論文件数の増加に特に効果的である一方で,「オープンアクセス方針」の策定や「セルフアーカイブ」の実施は,それほど効果的ではないことがわかった.因果関係の詳細を把握するために,「学術雑誌論文提供依頼」に関して追加で収集した4機関のデータからは,その年間成功率の平均は36.32%であり,最も効果的に実施できている機関の平均と最高値は,それぞれ55.82%と73.20%にも及ぶことが明らかになった.
著者
朝岡 誠 林 正治 藤原 一毅 岩井 紀子 船守 美穂 山地 一禎
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.168-175, 2020

<p> 研究データの再利用を促進するためには,単純な公開だけではなく,条件付き公開(制限公開)に対するニーズを満たしたシステム基盤の整備が不可欠である.本研究では,制限公開データを提供している機関のワークフローを調査し,研究データを提供するフローの類型化を行った.さらに,汎用的なリポジトリシステムWEKO にその機能を実装し,JGSS 研究センターの制限公開ワークフローをシミュレートすることでその運用を検討した.</p>
著者
藤原 一毅 常川 真央 合田 憲人 山地 一禎
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2020-IOT-51, no.11, pp.1-8, 2020-08-27

オープンサイエンスの普及にともない,公開された研究成果を第三者が容易に再現・再利用できるシステムが各所で開発されている.一口に「研究成果の再現・再利用」と言っても,対象ユーザー(汎用的なもの/特定の研究分野に特化したもの)や再現すべき事物(データ来歴を保証する/計算精度を保証する/etc)の点で各システムは性格を異にし,それぞれに特化したデータモデルを持っている.国立情報学研究所(NII)では,研究データ管理サービス NII Research Data Cloud(RDC)の一環として,研究成果の再現・再利用をサポートするデータ解析サービスを構想している.本サービスは,研究データ管理計画やデータリポジトリなどの関連システムと統合された一体的なユーザー体験の提供を目指している.その中で,関連システムとの連携にどのようなデータモデルを用いるべきかは,データ解析サービスが何を/誰を対象とするのかとも密接に関わる問題であり,サービスの将来像を踏まえて俯瞰的に検討するべき課題である.本稿では,研究再現性をサポートする既存システムの設計をサーベイするとともに,NII RDC データ解析サービスが持つべきデータモデルに関する検討内容を報告する.
著者
込山 悠介 林 正治 加藤 文彦 大向 一輝 山地 一禎
雑誌
研究報告セキュリティ心理学とトラスト(SPT) (ISSN:21888671)
巻号頁・発行日
vol.2019-SPT-35, no.18, pp.1-7, 2019-09-12

オープンサイエンス推進に向けての政策的な動きが,国際的に活発化している.公的研究資金を受けた研究成果としての論文は原則オープンアクセスとすることに加え,そのエビデンスとなる研究データについても積極的に公開することが,研究者やその所属機関に求められている.国際的な研究データ流通の観点からも標準化された研究データ基盤の整備は必要不可欠だが,研究者の着想から論文執筆に至る研究ライフサイクルを一貫して支援し,研究公正も実現する汎用的な研究データ基盤を,国内全土の学術機関から利用できるよう設計にし,さらに階層構造化された共通規格上で専門分野のIT基盤構築を支援するフレームワークは十分に成熟されていない.本研究では,研究者と所属機関が研究データを管理・共有し,さらに研究データを検索可能なように公開することで研究推進を支援するオープンサイエンスのための共通基盤(NII Research Data Cloud: NII RDC)を開発することを目的とした.NII RDCは,研究データのライフサイクルに沿って,研究データを管理・公開・検索するための三つの基盤から構成される.研究データの扱いに関する分野特異性を考慮し,管理と公開のための基盤は,拡張性と柔軟性を満足するアーキテクチャを採用した.研究促進のみならず,特に研究機関として必要とされている研究公正にも対応できる機能を有する.検索機能は,多角的な研究成果の再利用が促進されるように,分野融合型の大規模な学術知識情報をもつ基盤として構成した.システム的な側面に加え,本格的な運用に向けてのサービスの段階的な実証実験の結果についても報告する.なお,NII RDCのソフトウェアの最新版はGitHub上でオープンソースソフトウェアとして公開している(http://github.com/RCOSDP).
著者
倉田 敬子 松林 麻実子 上田 修一 山地 一禎 三根 慎二 宮田 洋輔
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

研究プロセスがデジタル化し,研究成果とデータの共有を目指すオープンサイエンスの時代に,学術コミュニケーションの将来を考えることは重要な課題である。本研究は,①オープンサイエンスで提案されてきた政策等の分析,②学術雑誌論文と研究データのオープン化のマクロな動向の把握,③個別の研究プロセスと研究データのミクロな調査の3つのアプローチから,学術コミュニケーション全体の生態系を具体的な根拠に基づき明らかにする。
著者
堀井 洋 堀井 美里 上田 啓未 林 正治 高田 良宏 山地 一禎
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.357-361, 2017-12-02 (Released:2018-02-09)
参考文献数
7

科学実験機器資料など学術資料に対しては,組織・機関を越えた横断的な情報共有と,広く社会に向けた公開および活用が求められている.著者らは,これまで明治・大正期の科学実験機器資料や教育掛図資料に関する資料情報についてサブジェクトリポジトリを構築し,大学や自治体博物館に所蔵されている約800 点の資料情報を公開している.さらに,それらに対してデジタルオブジェクト識別子(DOI: Digital Object Identifier)を付与する試みを実施してきた.本発表では,“科学実験機器サブジェクトリポジトリ”の概要について報告するとともに,広く社会おいて資料情報を公開・活用する試みとして,SNS への資料情報の掲載や博物グッズとの連携などについて紹介する.
著者
堀 真寿美 小野 成志 山地 一禎 宮原 大樹 宮下 健輔 坂下 秀 喜多 敏博
雑誌
インターネットと運用技術シンポジウム論文集
巻号頁・発行日
vol.2017, pp.65-72, 2017-11-30

インターネットは,その仕組み上,非集中型アーキテクチャの性格を強く有しているにも関わらず,今日ではアプリケーション層において集中管理の傾向が強く,誰もが何の束縛もなく自由に情報を発信できる機会を奪われているという批判がある.集中管理型アーキテクチャに起因する,多様性への対応,個人の自由度の低下に対して,ブロックチェーンに代表される非集中型アーキテクチャが今後のインターネットの重要な技術になるとみなされている.教育分野においても LMS (Learning Management System) などの学習支援システムは,集中型アーキテクチャが中心であり,我々はこれまでに,他に先駆けて,非集中型アーキテクチャを採用する学習支援システムである CHiLO (Creative Higher Education with Learning Objects) を開発してきた.本稿では,この CHiLO に,ブロックチェーンを採用することで,さらなる非集中型アーキテクチャ指向を実現し,電子書籍ストアなどの集中管理サーバーを必要としていた電子書籍の頒布,著作権に関する CHiLO Book の課題を解決するための概念実証システムを構築したことを報告する.
著者
高田 良宏 林 正治 堀井 洋 堀井 美里 山地 一禎 山下 俊介 古畑 徹
出版者
大学ICT推進協議会
雑誌
大学ICT推進協議会2015年度年次大会(AXIES2015) 論文集 (ISSN:21867127)
巻号頁・発行日
pp.2-8, 2015-12

近年,研究資料に関するキーワードとして,オープン化,ビックデータおよびオープンサイエンスが挙げられ,資料を永続的に蓄積し再利用可能な情報基盤の整備が急がれている.我々は,整備が進んでいない非文献資料において,非文献資料版ビッグデータ・オープンデータ化に対応した情報基盤の開発を進めている.本稿では,全体構想と現在までの成果である学術資源群を基にしたサブジェクトリポジトリ構築の進捗状況等について述べる.
著者
山地 一禎
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.54-59, 2014-02-01

大学や研究機関では,多くのオープンソースソフトウェアが公開されている。その多くは,個人やチームで利用するものを単に公開しているにとどまり,大きなコミュニティにまで発展している例は数少ない。あるいは,日本の学術関係者が海外のオープンソースソフトウェアの開発に積極的に関与している例も多くない。諸外国に比べ日本では,オープンソースソフトウェアに対する理解や活動が低いのが現状である。本稿では,学術機関においてオープンソースソフトウェアを開発・活用する意義を概説するとともに,これまでに開発してきたリポジトリソフトウエアWEKOの開発事例を紹介する。さらに,筆者が関係しているオープンソースコミュニティの活動状況や,その背景にある政治的な側面についても言及する。
著者
朝比奈 成年 堺 浩之 山地 一禎 石榑 康雄 臼井 支朗
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.100, no.489, pp.67-74, 2000-12-01
被引用文献数
3

瞳孔反応, 眼球運動, 焦点調節は, 眼球システムの3機能として協調的に動作することで網膜へ投影される外界像を制御している.こうした協調動作メカニズムの解明は, 視覚情報処理の研究において重要な課題の1つであるが, 同時計測の困難さから未だ顕著な成果は挙げられていない.最近では, CG等の映像刺激が人体へ与える影響の客観的な評価指標としても注目されており, 人間工学の分野においても簡便な計測装置の開発が望まれている.そうした背景の下, 本研究では, 一般的なビデオ計測装置にナイフエッジ光学系を組み込んだ, 眼球システム3機能の両眼同時計測装置を開発した.この光学系により, 瞳孔領域に調節量に応じた勾配を持つ濃度分布が生じるため, この勾配を眼球画像から求めることで焦点調節計測を可能とした.瞳孔径と調節量の異なる模型眼を複数個用いて行ったキャリブレーションの結果, 分解能は, 瞳孔径0.045mm, 水平, 垂直眼位0.3deg, 0.6deg, 回旋角0.50deg, 焦点調節0.15D程度であることがわかった.また, 典型的な協調動作である近見反射応答をうまく計測できることを確認した.
著者
山地 一禎
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.54-59, 2014-02-01

大学や研究機関では,多くのオープンソースソフトウェアが公開されている。その多くは,個人やチームで利用するものを単に公開しているにとどまり,大きなコミュニティにまで発展している例は数少ない。あるいは,日本の学術関係者が海外のオープンソースソフトウェアの開発に積極的に関与している例も多くない。諸外国に比べ日本では,オープンソースソフトウェアに対する理解や活動が低いのが現状である。本稿では,学術機関においてオープンソースソフトウェアを開発・活用する意義を概説するとともに,これまでに開発してきたリポジトリソフトウエアWEKOの開発事例を紹介する。さらに,筆者が関係しているオープンソースコミュニティの活動状況や,その背景にある政治的な側面についても言及する。
著者
山地 一禎 中村 素典 西村 健 大谷 誠 曽根原 登
雑誌
研究報告情報基礎とアクセス技術(IFAT)
巻号頁・発行日
vol.2011, no.5, pp.1-6, 2011-11-15

大学では,全学的な図書館だけなく,キャンパス,学部,研究室など様々なレベルで図書が購入され共有されている.こうした利用形態を電子ブックの利用においても実現することは,その利用促進に向けての重要な鍵となる.電子ブックの閲覧方式には,ウェブブラウザを利用するサーバサイド方式と,コンテンツをダウンロードして利用するクライアント方式に大別できる.本研究では,後者のクライアント方式において,電子ブックの閲覧を所属レベルで制御可能な方法を提案した.所属情報には,学認において,大学の認証システムから送信される属性と,メンバー属性プロバイダから送信させる属性を利用した.この属性情報に基づいたクライアント証明書を発行し,電子ブックの PDF ファイルを暗号化するプラットフォームを構築した.PDF の標準仕様活用した DRM 機能により,特殊なアプリケーションを用意することなく,普段利用している PDF ビューアを用いて,電子ブックのセキュアなグループ閲覧を実現することに成功した.In universities, books are purchased and shared by the variety of organizations such as individual labs or departments, or the broader campus, in addition to the main campus library. Students and researchers benefit when the e-book platform allows access to materials for the right campus members from the right organizations. In general, there are two ways to read an e-book. One, the server side method, utilizes a web browser. The other, the client method, requires specific e-book reader applications. This study focuses on the latter client method and proposes a way to control e-book access depending on the different affiliation levels. The system developed in this study is based on the academic access management federation, GakuNin. Attributes from university IdP's and other GakuNin member attribute providers are employed as trusted user data. The PDF file that contains the e-book is encrypted using a client certificate, for which the corresponding private key is available only to users with the proper membership in the right campus organization. The system is entirely standards-based, so there is no need for modification of the client or installation of a new application.